何しろ大使様と、

　LGBT法の強硬採決をする目的とは「日教祖復権」だろうと。

　実施諸外国の実害は、女性傷害への免責容認が目立ちますが、理解推進とした児童への生々しいセックス教育での保護者分離が重要に。

　そうした教育を平然と出来る組織とは？の簡単な答えです。

　日本へのエネルギー遮断に戦争勃発を誘発しＧHQ支配を敷いた「民主党政権」のアメリカ大使の、傲慢なLGBT法要求。

　正確な国史教育は支持母体の布教弊害の公明党に、そもそも政権維持には国民家畜は絶対不可欠の共産思想と。
　　
　ですからLGBT法の実害は、左三紙とNHKには絶対厳禁だった筈がこの記事に、読売新聞の社説と。

社説：ＬＧＢＴ法案　首相と自民の見識が問われる : 読売新聞 https://www.yomiuri.co.jp/editorial/20230612-OYT1T50193/

■「さらなる生きづらさを強いる」　LGBT法、当事者団体が強く批判
(朝日新聞デジタル - 06月14日 17:04)
https://news.mixi.jp/view_news.pl?media_id=168&from=diary&id=7450237


　立憲共産党が自席を維持出来る可能性は、マスコミ隠蔽の女性傷害免責の実害を高齢者にも理解出来る解説特番を放送すればと至ります。

　解散総選挙は確実と報道されている現在に、憲法改正を望む保守岩盤支持層の比例票は失うは必然。

　LGBT実害が周知されれば、無党派票の殆どは野党に流れるは必須ですに。

　党内反対を無視して強行採決に対して、共産系は内容が生ぬるいと反対。

　要は、強行したと反対したは事実に、十八番の発言切り取りでっち上げで、報道解禁と至ります。


　しかし法成立したら、党を立ち上げると保守論客の人気作家が言い出したには、分裂を誘発するだけだけは、明らかでしょに。