【ワクチン以外の選択肢も２】donのブログ

■良く見てごらん。日本も外国も政府主動でコロナ対応が決められちゃっているんだよ | donのブログ■




「別の同僚の女医はコロナ騒ぎが発生する前から、多くの変則的肺疾患患者を体験し、肺疾患に効くことが知られていた抗生物質アジスロマイシンで治療、一人も入院の必要はなかった。

《《《間もなくこれらの患者がcovid19だったことが判明し、途端に治療も公の場での発表も禁止された。」（モドルクス外科医）》》》

「これらの同僚は何度も医師会の勧告を受け萎縮し、失業しないために沈黙を強いられている。

【私自身も患者から誰がヒドロクシクロロキンやアジスロマイシンを処方してくれるかよく聞かれるが、医者は隠れて処方せざるを得ない】ので残念ながらアドバイスをすることもできない。」（モドルクス外科医）


「ヒドロクシクロロキンの効果を疑う患者がこれを拒否する自由が当然あるように、【ワクチンに懐疑的な者にこれを強制することもできないはず】だ。

《《《本来こうしたことは医師と患者間の対話で決められるものだったのが、コロナ以来医師の診断・処方の自由は一切奪われた。」（モドルクス外科医）》》》



「さらに理解不能なのは毎日何千という感染が報道されるのに、【何故彼らにイベルメクチン投与しないのか】ということだ。

《《《私達は医師保健基金に感染率の高い現場の医師達が何を服用し、どのような効果があるか調査して欲しいと頼んだが、医師会から調査を禁止された。」（モドルクス外科医）》》》



https://ameblo.jp/don1110/entry
-12651709479.html







■米製薬会社のワクチン開発、安全性と有効性は？　加藤官房長官は「俺は打たねーよ」　 | デイリー新潮■


「厚労省の幹部たちも一様に、“ワクチンを打つほうがリスクは高いでしょ”と話します。彼らの頭にあるのは、2009〜10年にかけて新型インフルエンザが流行った際、ワクチンを接種した133人が亡くなったこと。五輪を開催するためにもワクチンは必要だが、こと日本人は死亡率も低いので、効果がわからず副作用が出るかもしれないワクチンは、必ずしも必要ではない、というのが厚労省の本音でしょう」

　ワクチンさえあれば――と思い、その日の訪れを希（こいねが）ってきた人が、拠り所を失ってしまいそうな話ではある。結論を先に言えば、悲観する必要はないが、その前に、ワクチンの現状と問題点を整理しておこう


〜中略〜


「いまのところ、どの程度の副作用があるか、はっきりしていないからです。治験は年単位の歳月をかけて行われるもので、数カ月で“できました”と言われたものを、打てと言われても困る。感染したら死ぬ可能性が高いウイルスが流行しているなら、それでも打つでしょう。しかし、新型コロナは助かる方が多く、理由は解明されていませんが、日本人は生き延びられ、若い人は軽症で済む。そういう病気に対して、危険を冒してまでワクチンを打つかどうかです」

　むろん、ワクチンが要らないという話ではない。

「ワクチンは絶対に必要です。新型コロナへの感染を安全に抑えてくれるワクチンが完成するなら、それほど効率がいい防御策はありません。問題は、数カ月程度の治験しか行っていないワクチンは危なくないか、ということです」

　そう考えると、加藤官房長官や厚労省の幹部たちが、自分は打ちたくないと考えるのも、頷けない話ではない。経済学者でアゴラ研究所所長の池田信夫氏も、

「僕もワクチンは打たないかもしれない。何年もかけて慎重に開発される、という過程が飛ばされていれば、怖いと感じるのも当然」

　と話し、こう続ける。

「重症者数も死者数もけた違いのヨーロッパでは、接種するメリットのほうが大きいかもしれません。しかし、いまの日本の状況では、インフルエンザと同程度の脅威です。急ごしらえのワクチンに飛びつく必要があるのか、疑問です」

　ワクチンの一刻も早い導入でリスクを相対的に下げることができる、という国や地域もあるだろう。だが、何万人も死ぬと何度も喧伝されながら、死者が1983人（11月26日現在）にとどまる日本で、ワクチンの接種を国民全員の「努力義務」にする必要があるのだろうか。


〜中略〜


　それより、これまで感染防止のために強いてきた自粛、移動や活動の制限の影響が深刻である。典型が自殺者の急増で、10月は去年の同月より614人多い2153人。増加率39・9％で、掲載のグラフに明らかだが、ケアすべきはコロナ死よりも自殺であろう。特に女性は82・6％増の851人と、増え方が目立った。先の三浦さんは、

「自殺者が増えるまでタイムラグがあるのはわかっていました。予想通りのことが起きています」

　と前置きし、続ける。

「社会活動を止めたことによる負担が、女性に片務的にかかりやすかった。休校で子育てから教育までが女性の負担になりました。リモートワークなどで家庭が職場の代わりになると、職場の事務的作業や日々の寝食の世話も女性の負うことになった。事務スタッフから教師、家政婦的な仕事まで一人の人間にのしかかるわけです。そうなれば極度のストレスにさらされるのも当然です。そもそも産後うつのリスクを抱えていたような人に、こうした負荷がかかったうえ、女性が真っ先に仕事を失った。感染防止のために社会的交流が阻まれて相談もできず、公的機関の支援はオンラインでは限界がありました」

　東京大学名誉教授で食の安全・安心財団理事長の唐木英明氏が言う。

「いまだに医療関係者はテレビなどで“いまが踏ん張りどきだ”などと、第1波のときと同様に脅しています。しかし、重症者も死者も欧米の数十分の1しかいないのに、そこまで危機を煽る必要があるのか。自殺者の増加を見ても、人々を怖がらせて自粛させるだけでは、人間はもたないことがわかってきました」

　ワクチンについても、

「欧米では必要ですが、日本ではハイリスクグループ、すなわち

【基礎疾患がある高齢者を守るためには】
→いつの間にか　基礎疾患があったならワクチンで死んだとしても仕方ない(高齢者は人体実験扱いですか？)と言う話しにもなって来ていますが

あったほうがいい、という程度です。全員が打たなければいけないというほど深刻ではない。日本の状況は欧米とはまったく違う、ということを前提にしないと、対策を間違えてしまいます。

【今後、国境を開いたときにどうなるか、】
→国民の努力は無駄にして　すでに国境開けまくった責任は誰にあるんですかね？

などの予測を立て、シナリオを

【国民に知らせるべき】
→責任有る立場の人が　二枚舌でしたよね？

です。国境を開ければ、感染者がある程度は増えるでしょうが、ワクチンによってハイリスクグループが守られていれば、問題ありません」

　新型コロナに感染してのリスクとワクチンのリスクを比較し、前者のほうが高い人にはワクチン接種を勧める。国がすべきはそこまでで、ワクチンを強要することではないはずだ。だから、加藤長官の言葉は、それ自体としては正しいのである。問題は、それが国民に伝えるべきシナリオとずれていること。炎上を恐れずに正論を発信すべきで、つぶやくだけではだめなのは言うまでもない。



https://www.dailyshincho.jp/article/2020/11300556/?all=1&_gl=1*1sh5wcr*_ga*YU1idGY4R3VfNDRGekx1UFV1OE5VZW5zUmMzdkRLWk03WmtrZFlIUHlMSFo1a2tuNXJpOEVLRDVkTGF4OWVVUQ