映画「ゴジラ-0.0」は前作同様に中国・韓国では劇場公開されない件

2023年の「ゴジラ-1.0」は、怪獣映画ながらも感動の人間ドラマ、低予算ながらもハイクオリティのVFXで海外でも大ヒットかつ高評価。米国アカデミー賞の視覚効果賞受賞の快挙。

今回の「ゴジラ-0.0」は同じスタッフによるその続編ということで、公開前から世界的に話題沸騰、前作以上の世界拡大同時期公開で、前作を上回る大ヒットが確実に。

しかし、前作も今作も全く劇場公開されない国がある。それは中国と韓国。

その事情は表向きは色々あるが、真の理由は、前作も今作も、先の大戦直後の時代設定で、主人公が、特攻隊の元日本兵という点に拒絶反応があると推察される。

特に、今作「ゴジラ-0.0」はヒロシマ原爆被害が描かれているが、中国及び米国の一部には、「日本に原爆が投下されたのは日本が引き起こした侵略戦争の結果であり、原因を作ったのは日本で自業自得」
という主張がある。
また、「原爆投下が戦争終結を早め、結果として日本本土決戦が避けられ、多くの人命が救われた」との原爆正当化論も根強い。

中国は、戦争中、日本軍から民間人を含む膨大な人的犠牲を強いられた。それはヒロシマナガサキの原爆犠牲者数の比ではない。
日本がそうした加害者であった立場を無視し、原爆による被害者の立場を強調することは彼等にとっては感情的に許し難い。


原爆投下正当化論には、個人的に賛同はできないが、これらに関連し、次の点は客観的事実として、日本人として受け止めておく必要はあると思う。
すなわち、「原爆投下されるまで、全く勝ち目のない戦争を無謀に続けたのは日本」であること。

昭和19年10月、日本の指導者層は「レイテ決戦」を唱え、聯合艦隊主力をレイテ湾に突入させ、米上陸船団に大打撃を与えて、講和に持ち込むはずだった。しかし、無惨に惨敗。

昭和20年2月、昭和天皇は今後の方策について重臣から個別に意見を聴いた。そこで、元首相の近衛文麿は「日本は敗戦不可避、一日も速に戦争終結」との文書を上奏したが、不採用。

その後、日本は「沖縄決戦」を唱えて戦争を継続、戦艦大和まで特攻に出したが、これも時間稼ぎをしただけで惨敗。

にもかかわらず、日本は米英中に対して和平の動きに出ることは全くなかった。
そして原爆投下直前、連合国からの最終警告であり、和平条件を示したポツダム宣言に対しても鈴木貫太郎首相は「日本は聖戦完遂に邁進するのみ」と拒絶回答をする始末。

仮に、近衛上奏文の２月、又は沖縄決戦に敗れた6月、あるいはポツダム宣言の出された７月に日本が終戦に動いていたら、原爆投下はなく、原爆犠牲者も出なかった。
日本が、勝つあてなど全くないのに、犠牲を生むだけの無意味な戦争を続けた責任はどこにあるのか？
それは少なくとも連合国にはない。


村上教授（田中泯）は、原爆の復讐のためにゴジラでニューヨークを攻撃する妄想を見ていたが、中国及び米国の一部からみれば、

「はんかくせぇ、何もわかっとらん」

ということになる。

（完）