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2025年06月16日22:52
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コロナ禍を経て、プール離れが進む。クロールを25m泳げる子供の数が減少
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6月16日（月）
今回はコロナ禍を経て、人々の意識や行動について考察した。中心に取り上げる問題は、小学生のプール離れである。政府が、未知のウィルスの流入に伴い、人々に「不要不急の外出自粛」を要請した結果、スイミングスクールを含め、スポーツ施設は休業を余儀なくされた。当時水泳を習っていた児童は、プールから締め出され、再開する機会を失うケースも多かった。水に慣れていなければ、時に命の危険にさらされる。いかに水泳の機会を設けるのか、政府の力にかかっている。
＜コロナ禍を経て、泳げない子供が増加＞
詳細 写真掲載元 TBS NEWS DIG 2025年6月16日（月）16時
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2020年と2021年を中心に、コロナ禍により、人々は日常生活において、大きな制約を受けた。密閉、密集、密室状態を「3密」と呼んだうえで、人と人との距離を2メートルとるように求められた。室内施設では、窓を開けて、徹底した換気を行う。入場者は、検温を受け、手指を消毒する。衛生意識は徹底していた。2021年10月以降、全世代にワクチンが普及し、重症化率が下がると、医療崩壊の危機は脱した。
政府の方も、新型コロナと共存する方向へと舵を切る。2023年5月8日に、感染症法において2類から5類へ下がり、インフルエンザ並みの扱いになった。すでに同年3月13日（月）以降、マスク着用について「義務化」から「個人の自由」と緩和していた。
時と共に、人々の間ですっかりコロナウィルスについて忘れられつつある。「３密」や「不要不急の外出自粛」、「ソーシャルディスタンス」の言葉は日常から消えた。
ただし、人々の行動パターンや習慣は少なからず、コロナ禍を経て変わっている。学校教育の分野において、泳ぎが苦手な子供が増加している事実が明らかになった。
埼玉県教育委員会の「令和6年度 学校体育必携」によると、「クロールで25m泳げる児童の割合」が、2019年と2023年の4年間で大きく変化していた。2019年時点は小学校6年生時点で男女とも7割以上の児童が、クロールで25mを泳ぐことが可能だった。コロナ禍を経て、2023年の小学校6年生を調査したところ、数値は確実に下がっていた。女児は46,2％、男児は54,3％にとどまっていた。
プールに入る機会は確実に減少していたのである。原因は複数ある。一つは、学校のプール施設の老朽化に伴う稼働率の低下にある。校内プールが閉鎖されると、民間施設に委託しているケースが多い。その場合使用時間は限られる。2つ目は、肌の露出への抵抗から、プールを嫌う児童が増加したことにある。競泳選手に限ると、肌をぴたりと覆うスイムウェアが普及しているとはいえ、一般の人々の間では着用率は極端に低かった。
写真＝泳げない児童の増加理由を解説した図 掲載元 TBS NEWS DIGより
泳ぎが不慣れだと、時として生命にもかかわる。ふとしたきっかけで海に出かけ、波に飲まれて、浮き輪を離してしまえば、きわめて危険だ。泳ぐことができなければ、他者の助けが必要になる。日本財団 海のそなえプロジェクトによると、2024年夏の溺水事故は212件、溺水事故者数は230人である。溺水者は7割弱が死亡しており、事故の6割が海域で発生していると明らかにした。
詳細 2024年の水難事故について PRITIMES 2024年9月4日14時付け
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海岸線付近で暮らしていれば、津波がきた場合、対応も困難になる。和光大学体育科教育学の制野俊弘教授は、出来る限り、水難事故の対応に向けた着衣水泳もすべきと説く。実際は、教員の負担を和らげるため、年々実施されなくなる傾向にある。熱中症アラートの発令に伴うプール授業中止も、水泳離れに追い討ちをかけた。
コロナ禍を経て、人々の行動は確実に変わった。2019年以前は、梅雨時になると、マスクを付ける人の割合は大きく減少していた。2023年は夏季にも季節性インフルエンザが流行している事態を踏まえて、室内を中心にマスクを着用して、予防する意識が高かった。2024年を経て、2025年の梅雨時、一定程度マスクを着用している人を見かける。素顔を隠したいとの思いから「マスク依存症」も着実に増えている。
写真＝人々のマスク着用についてのデーター 掲載元 Cross Making 2025年3月7日（金）から8日（土）サンプル数1100．対象20歳から69歳の男女
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2025年6月時点、我々の日常は、すっかりコロナ禍前に戻っていた。飲食店も通常通りに営業し、マスク会食をしている客は見かけなくなった。今人々の間で直面するのは、ロシア軍によるウクライナ侵攻に端を発した「インフレ」と「米の高騰」である。
日本では1947年から1949年に産まれた第一次ベビーブームの「団塊の世代」800万人が、75歳以上の後期高齢者の仲間入りをした。今後は介護難民の発生が危惧される。今日本は、生活に必要な食料品を中心とした物価高、急速に進む少子高齢化に向き合っている。
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一般ニュース関連日記
2025年4月14日付 スシローの働き方改革について 年に1度の2日間に渡る全店舗休業日について https:/
2025年3月25日付 社会問題やめてよかった無駄な支出（イベントの参加について）京都市が宿泊税1万円に
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2025年1月18日付 コロナ後の人口減少時代の鉄道のあり方について。廃止された夜間快速ムーンライトシリーズ。大井川鉄道が開業100年に因み、100万円切符を発売
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2024年12月15日付 冬場、流行る感染症 新型コロナ、インフルエンザ、マイコプラズマ肺炎について
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■“泳げない子ども”増加 猛暑でプールの授業“中止”相次ぐ【ひるおび】
(TBS NEWS DIG - 06月16日 16:08)
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今回はコロナ禍を経て、人々の意識や行動について考察した。中心に取り上げる問題は、小学生のプール離れである。政府が、未知のウィルスの流入に伴い、人々に「不要不急の外出自粛」を要請した結果、スイミングスクールを含め、スポーツ施設は休業を余儀なくされた。当時水泳を習っていた児童は、プールから締め出され、再開する機会を失うケースも多かった。水に慣れていなければ、時に命の危険にさらされる。いかに水泳の機会を設けるのか、政府の力にかかっている。
＜コロナ禍を経て、泳げない子供が増加＞
詳細 写真掲載元 TBS NEWS DIG 2025年6月16日（月）16時
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2020年と2021年を中心に、コロナ禍により、人々は日常生活において、大きな制約を受けた。密閉、密集、密室状態を「3密」と呼んだうえで、人と人との距離を2メートルとるように求められた。室内施設では、窓を開けて、徹底した換気を行う。入場者は、検温を受け、手指を消毒する。衛生意識は徹底していた。2021年10月以降、全世代にワクチンが普及し、重症化率が下がると、医療崩壊の危機は脱した。
政府の方も、新型コロナと共存する方向へと舵を切る。2023年5月8日に、感染症法において2類から5類へ下がり、インフルエンザ並みの扱いになった。すでに同年3月13日（月）以降、マスク着用について「義務化」から「個人の自由」と緩和していた。
時と共に、人々の間ですっかりコロナウィルスについて忘れられつつある。「３密」や「不要不急の外出自粛」、「ソーシャルディスタンス」の言葉は日常から消えた。
ただし、人々の行動パターンや習慣は少なからず、コロナ禍を経て変わっている。学校教育の分野において、泳ぎが苦手な子供が増加している事実が明らかになった。
埼玉県教育委員会の「令和6年度 学校体育必携」によると、「クロールで25m泳げる児童の割合」が、2019年と2023年の4年間で大きく変化していた。2019年時点は小学校6年生時点で男女とも7割以上の児童が、クロールで25mを泳ぐことが可能だった。コロナ禍を経て、2023年の小学校6年生を調査したところ、数値は確実に下がっていた。女児は46,2％、男児は54,3％にとどまっていた。
プールに入る機会は確実に減少していたのである。原因は複数ある。一つは、学校のプール施設の老朽化に伴う稼働率の低下にある。校内プールが閉鎖されると、民間施設に委託しているケースが多い。その場合使用時間は限られる。2つ目は、肌の露出への抵抗から、プールを嫌う児童が増加したことにある。競泳選手に限ると、肌をぴたりと覆うスイムウェアが普及しているとはいえ、一般の人々の間では着用率は極端に低かった。
写真＝泳げない児童の増加理由を解説した図 掲載元 TBS NEWS DIGより
泳ぎが不慣れだと、時として生命にもかかわる。ふとしたきっかけで海に出かけ、波に飲まれて、浮き輪を離してしまえば、きわめて危険だ。泳ぐことができなければ、他者の助けが必要になる。日本財団 海のそなえプロジェクトによると、2024年夏の溺水事故は212件、溺水事故者数は230人である。溺水者は7割弱が死亡しており、事故の6割が海域で発生していると明らかにした。
詳細 2024年の水難事故について PRITIMES 2024年9月4日14時付け
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海岸線付近で暮らしていれば、津波がきた場合、対応も困難になる。和光大学体育科教育学の制野俊弘教授は、出来る限り、水難事故の対応に向けた着衣水泳もすべきと説く。実際は、教員の負担を和らげるため、年々実施されなくなる傾向にある。熱中症アラートの発令に伴うプール授業中止も、水泳離れに追い討ちをかけた。
コロナ禍を経て、人々の行動は確実に変わった。2019年以前は、梅雨時になると、マスクを付ける人の割合は大きく減少していた。2023年は夏季にも季節性インフルエンザが流行している事態を踏まえて、室内を中心にマスクを着用して、予防する意識が高かった。2024年を経て、2025年の梅雨時、一定程度マスクを着用している人を見かける。素顔を隠したいとの思いから「マスク依存症」も着実に増えている。
写真＝人々のマスク着用についてのデーター 掲載元 Cross Making 2025年3月7日（金）から8日（土）サンプル数1100．対象20歳から69歳の男女
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2025年6月時点、我々の日常は、すっかりコロナ禍前に戻っていた。飲食店も通常通りに営業し、マスク会食をしている客は見かけなくなった。今人々の間で直面するのは、ロシア軍によるウクライナ侵攻に端を発した「インフレ」と「米の高騰」である。
日本では1947年から1949年に産まれた第一次ベビーブームの「団塊の世代」800万人が、75歳以上の後期高齢者の仲間入りをした。今後は介護難民の発生が危惧される。今日本は、生活に必要な食料品を中心とした物価高、急速に進む少子高齢化に向き合っている。
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一般ニュース関連日記
2025年4月14日付 スシローの働き方改革について 年に1度の2日間に渡る全店舗休業日について https:/
2025年3月25日付 社会問題やめてよかった無駄な支出（イベントの参加について）京都市が宿泊税1万円に
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2025年1月18日付 コロナ後の人口減少時代の鉄道のあり方について。廃止された夜間快速ムーンライトシリーズ。大井川鉄道が開業100年に因み、100万円切符を発売
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■“泳げない子ども”増加 猛暑でプールの授業“中止”相次ぐ【ひるおび】
(TBS NEWS DIG - 06月16日 16:08)
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