自作自演だそうだ。

　今朝起きてみるととても不安定な天気。ポケモンGOの画面を開けると雪が降っている。日中も雨が降ったり強風が吹いたりだった。
　そんな中、昨年植えたチューリップが次々とつぼみを伸ばしてきている。早ければ後１週間ぐらいで花が咲き始める。今年は開花が早そう。
　とはいうものの、そのつぼみを伸ばしてきている球根群は昨年新たに買ったものなので、早咲き系が多かったのかもしれない。全く同じ条件でやっていることではないので、

　「暖かかったから早く咲いた」

　と、単純には結論できない。

　メディアが報ずるから、それに呼応するように消費者が買いに走る。これをこの記事では「マッチポンプ的」と記述している。マッチポンプは、和製外来語らしい。元々の意味は、自分で（マッチで）火をつけて、自分で（ポンプを使って）火を消す。ということだ。
　時々、やっている人いるよね。放火して消防署に通報する人。

　記事の言わんとすることはそうだろうと思う。
　けれど、トイレットペーパーは現実に手元になくなるとちょっと困る。それ故、買いに走る、という行動自体はうなづける。そうであるからこそ、大震災に備えて備蓄しておくものの中にトイレットペーパーは入っているはず。日ごろから意識して１２ロールぐらいの予備を準備していた人には、まるで問題ない出来事だった。

　報道機関は、そこまで責任を持って報ずるべきだ。
　デマが流れた時、同時に備蓄が必要なものであることも伝えて欲しい。そういうときでないと多くの人の関心は向かないし日常的な備蓄は進まない。よく言われているのは３日分の非常食と飲み水。しかし、食べれば排泄はあるので、それをどう解決するかは一緒に考えるべきだろう。３日ぐらいお風呂に入れなくてもちょっと臭くなるぐらいだが、３日間トイレに行けなかったら発狂して死んじゃうと思う。

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トイレットペーパー買い占め元凶はデマだけか　メディア報道に潜む「大罪」――データで迫る
https://news.mixi.jp/view_news.pl?media_id=40&from=diary&id=6010382

　新型コロナウイルス騒動の余波で、感染症と一見関係ない商品、中でもトイレットペーパーの買い占めが世間を騒がせている。Twitter上での「次はトイレットペーパーとティッシュペーパーが品薄に」「製造元が中国だから」などといった、2月末頃に出た無根拠なデマツイートがその一端とされている。

　ただ、買い占め騒動は「SNSや口コミのデマ」だけが原因ではないようだ。例えば、買いだめを行った人へのアンケート調査では、大半が「デマだと分かっていて買い占めに走った」という結果が出ている。

●「トイレットペーパー」記事は2月28日に急増

　マスクと違って新型コロナの対策になると思えないトイレットペーパーの買い占めが、それでも発生するのはなぜか。デマだけでなく、そもそもこの問題を伝えるメディアの報道が果たした「効果」について、独自データ分析や専門家の解説で迫った。

　まず、Web上でどんなテーマの記事がどの程度の量流れているかの分析サービスなどを手掛けるベンチャー、トドオナダ（東京・港）に測定してもらったところ、トイレットペーパー関連の記事にはある種の「流れ」があることが分かった。

　分析は同社のネット記事分析サービス「Qlipper」で実施した。テレビ・新聞・週刊誌系Webメディアや、Yahoo!ニュースに転載されるレベルで、ある程度知名度のあるネットメディアなど約400媒体が対象。文中に特定のキーワードを含むネット記事の数の推移を算出した。

　1月下旬ごろから、買い占め関連のキーワードである「マスク」「品薄」を含む記事は数百件前後の規模で増減を繰り返しているものの、「トイレットペーパー」については1日当たり0〜数十件程度でまだかなり少なめだった。

　「トイレットペーパー」を含む記事量が「マスク」「品薄」並みに急増したのは2月28日で、175件と前日の9倍近くに。これは、Twitter上で注目された「トイレットペーパーが品薄になる」という趣旨のあるデマツイートが流れた翌日に当たる。3月4日には475件とピークを迎え、最近はやや落ち着きつつある。

　分析したトドオナダの松本泰行社長によると、2月28日以降の記事は「デマが流れてトイレットペーパーの買い占めが起きている」といった内容が主流という。

●トイレットペーパーは「特別扱い」

　一方、新型コロナと関係が薄いにもかかわらず、同様にデマのせいで買い占めが起きているとされる「おむつ」や「生理用品」については、トイレットペーパーのような急激な報道量の伸びを見せていない。メディアが、「デマで騒動になっている」としてトイレットペーパーを特に「特別扱い」で報じている様が浮き彫りになった。

　こうしたWeb記事の報道のほとんどはデマをうのみにしているわけではなく、買い占めの異常さを強調したり、虚偽情報を打ち消そうといった内容が多いとみられる。ただ、図らずもそうした報道が読者のトイレットペーパーへの注目をマッチポンプ的に喚起してしまった可能性がある。

　松本社長は「これらの記事の中でトイレットペーパーは、（同様に買い占め騒動が起きた1973年の）オイルショックの事例と並べられるケースが目立った。『デマと言えばトイレットペーパー』と、メディアが結び付けてしまっている影響もあるのではないか」と推測する。

●消費者は「デマに惑わされているわけではない」

　こうしたメディア報道が、買い占めのような異常行動につながっていくメカニズムは何なのか。情報行動やメディア効果などを研究する東京大学大学院情報学環・学際情報学府の橋元良明教授（社会心理学）は、「多くの人は現状では『デマ』に惑わされて惑乱（的な）行動に走っているのではない」と分析する。

　「人は自分や家族の安全確保、生命維持が非常に大切であり、そのためには実際に身の回りで（トイレットペーパーなどを）入手できなくなる恐れがあれば、早めに確保するのが合理的行動」（橋元教授）。「（買い占めを）静観していても、（その結果）被害を受けるのは最終的に必要な物を手に入れられなかった自分だ」と考えることで、デマを頭から信じずとも買い占め行動に走ってしまっている可能性がある、という。

●「鎮静化には報道自粛が効果的」

　そして、橋元教授は「（こうした消費者行動を）煽っている1つの責任はマスメディアにある」と指摘する。繰り返しトイレットペーパーなどの一部での品不足をマスメディアが頻繁に報じると、読者・視聴者は「これが世間の人々の現在の非常に大きな関心事だ」と判断する。これは社会心理学で「議題設定効果」という説に当たる。

　結果として消費者の思考回路が「トイレットペーパー購入」中心になる、という。さらに、空になった棚や行列が報じられると「自分も動かないと入手できなくなる」と考えるようになる「バンドワゴン効果（大勢順応行動）」が働く、と橋元教授は説く。「ある株の価格が上がる」という情報が出回り、人々がその株を買うと株価も本当に上昇するという「予言の自己成就」という現象も、今回のトイレットペーパー騒動に合致しているという。

　ちなみに、橋元教授はこうした議題設定効果などを引き起こす最も強いメディアとしてテレビを挙げている。今回、分析で使ったWeb記事もテレビ系サイトの物が少なくなく、またテレビの放送内容を「そのまま引き写す」記事スタイルのメディアも多いことから、テレビ報道の傾向もかなり反映しているとみられる。

　橋元教授は「結局、事態を鎮静化するのに最も効果的なことはマスメディアが報道を自粛すること」と説く。さらに「小売りの入荷の具体的なスケジュールを提示すること」「（消費者心理の対策では）実際に（トイレットペーパーなどが）不足して大きなダメージを受ける人の身の上を思いやることだ」と指摘する。

　買い占め騒動のような社会不安時における消費者の動きは、報道における重要なテーマだ。ただ、「報じること」そのものが、たとえ悪意が無くても消費者の不安を煽り異常な行動に走らせてしまう点は、メディアの在り方を考えるうえで難しい問題と言える。本記事も、その例外では無い。