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2020年01月16日20:14

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このサイトに嵌まってますPart0050-3

{論考が長すぎて10000字以内に収まらなかったので分割、そして続き}

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86、ハーバード大学やスタンフォード大など米国の大学入試を日本人は「神話」信仰レベルで誤解している。米国は成績/数量化絶対優先主義の国柄だし、“法の支配”の哲人コークを建国の元祖とする国柄であるので「一般rule」に厳しく自己規制する。例えば、ハーバード大学には学部入学判定を専業する四十名ほどの（教員ではない）専門職員がおり、“大学教官だけでの入学合否判定”する日本とは全く異なる。そして、これら四十名は、強烈な愛校心と愛国心をもって、伝統的な入学判定の「一般rule」に従い、絶えず「これからのハーバード大学の百年の栄光と祖国への貢献」をモットーに、全米から優秀な高校生──ほとんどは有名ハイスクール卒業生か飛び級者──を見出すのに精力的に働いている。
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87、ハーバード大学の入学競争率は二十倍だから、応募した高校生のトップ５％の選抜作業ということ。赤い大学教授がOA入試委員となり、共産党活動家高校生ばかりを恣意的に合格させている日本の国立大学とは天と地ほどの差。だから、米国のトップ高校生は、寝食を忘れた猛勉強に明け暮れる。一方、日本では、米国のような受験競争は、全国すべての高校から火が消えたように消滅した。日本の衰退と次代の日本の絶望の人生は確実に到来する。これは、すでに世界が嘲笑する常識。
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88、さて、“大学入試選抜の無法化”を企図して、日本の大学教育を根底から全面破壊するのを目論む“悪魔の反・教育宣言書”『２０１４年・中教審答申』につき、次に進もう。

Ａ「知識・技能だけでは全く不十分であり、【主体性・多様性・協働性】や【思考力・判断力・表現力】を含む【確かな学力】を、高い水準で評価する個別選抜を推進することによって、」

Ｂ「年齢、性別、国籍、文化、障碍の有無、地域の違い、家庭環境、等に関らず、多様な背景を持った学生の確保に努める必要がある」（１２頁）。

　ＡとＢの連続した一文を読んで、具体的な入試選抜方法を思いつくものは、大学教師側にも高校教師側にもいないだろう。Ａについての選抜方法など世界中のどこにもない。そもそも【主体性・多様性・協働性】と【確かな学力】は意味不明・内容不明。「高い水準で評価する」も隠された犯罪的な無法化の意図は滲み出ているが基本的には意味不明。
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89、Ｂとは、共産党と在日朝鮮人が目指している“日本の多民族共生社会”のことで、また“ジェンダーフリーの男女共同社会”のことで、フーコーが目指す“精神障碍者が支配する狂人崇拝社会”のことだから、そのような「狂気の異常な社会」をイメージしたその実験社会のようなものに、なぜ「学問と研究をする大学」を改造しなければならないか、正常な常識人であれば考えもつかないのが、普通である。つまり、この長い一文の前半分Ａは枕言葉である。敢えて意味を探れば「入試をするな」という意味。…そして、「高い水準で評価する個別選抜を推進すること」とは、この「Ａの紙背に隠された共産党文部官僚の犯意を汲み取れ」という意味。　
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90、序に、【主体性・多様性・協働性】【思考力・判断力・表現力】【確かな学力】につき、少し解剖しておこう。まず、【主体性・多様性・協働性】については、評価基準など存在しない。が、例えば、「ＳＥＡＬＤｓのメンバーになり、激しく安保法反対の高校生部隊のデモを指揮していたら、【主体性・多様性・協働性】が満点だ」にできる。要するに、高校生の共産党活動家を、東大はじめ主要国立大学に優先的に入学させる基準のことを指している。　
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91、だが、例えば、世界的な音楽家/デザイナーなどの芸術家/建築家あるいは発明的な高級技術者を希望する者には、あくまでも個人の才能をみずから伸ばす克己と努力が重要であり、【主体性・多様性・協働性】など不要である。また、発明的な高級技術者の資質には、数学と物理学と化学の知識量が絶対で、【主体性・多様性・協働性】などあろうとなかろうと価値がない。すなわち、『２０１４年中教審答申』は、「これからの日本は、世界的な音楽家/デザイナーなどの芸術家/建築家あるいは発明的な高級技術者については完全ゼロとする。絶滅させる」との、日本を未開発の野蛮国に退化させるとの、日本国の崩壊的劣化・退化宣言書である。　
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92、『２０１４年中教審答申』の「【思考力・判断力・表現力】で評価しろ」の方は、もっとひどい反教育丸出し。なぜなら、それは「入試は一切の基準などあってはならず、ただ無基準の無法に徹して、入試委員となった大学教師の個人的な裁量・恣意で行え」と言う意味だからだ。

　理由の第一。劣化著しい現在の日本の高校生の学力において、【思考力・判断力・表現力】を持つものなどほとんどいない。存在しない中から「選抜せよ」とは一体どういうことだ。魚が一匹も泳いでいない大海原で「３０㎝以上の大物の鯛だけを釣り上げよ」という狂気の命令が、『２０１４年中教審答申』の「【思考力・判断力・表現力】で評価しろ」である。　

　理由の第二。現実とはかけ離れた話だが、日本の高校生の中に【思考力・判断力・表現力】を持つ者が仮に一万人いたと仮定し、この一万人が全員東大を受験したとする。この中から三千人を選抜する東大教師に、「【思考力・判断力・表現力】を評価できる者」など存在するのか。東大でもほぼいない。つまり、東大以外では、この評価ができる大学教師が完全にゼロだということ。

　実際にも、文系の大学教師は、学問業績がない者が多く、東大で３割、筑波大学で７割が学問業績ゼロである。その他の地方国立大学などでは、９割以上の大学教師に学問業績がない。学問業績ゼロの大学教師に、【思考力・判断力・表現力】など存在しない。それが、どうやって高校生の【思考力・判断力・表現力】を評価するのか。日本の大学問題は、文系大学教師の水準が、灘高校や開成高校の高校生の知的思考力の水準にすら及ばない…

　理由の第三。【思考力・判断力・表現力】の評価と序列化判定を、仮にその方法が発見できたとしても、それを完遂するには少なくとも受験生一人当たりに五時間はかけねばならない。なぜなら、病院における精密検査と同じになる筈だからだ。受験生１万人なら５万時間。百名の入試教官で手分けして行っても教官側一人当たり５００時間で、一日１０時間をぶっ続けてこの評価にかかりっきりでも５０日は必要である。こんな入試など現実には可能か。つまり、狂気の『２０１４年中教審答申』を振りかざす共産党文部官僚は、受験生一人当たり５分で「【思考力・判断力・表現力】を評価せよ」と、大学側に命令している筈。

　どうやら、『２０１４年中教審答申』の秘めた犯意が見えてきた。「共産主義者か否か」「日本を憎悪する北朝鮮人か否か」なら五分間でチェックできるから、共産党員を合格させろ、北朝鮮人を合格させろ、ということ。ゲイやレズは優先合格させろ、精神障碍者を優先合格させろ、ということ。
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93、序に言っておこう。日本の教育制度が限界を超えて破断寸前となったのは、学問業績ゼロのトンデモ文系教師が、全国に雨後の筍のごとくに文部省が利権目当てで創った「大学」と詐称する大学の、その文系学部で“痴者の楽園”“愚者の楽園”と化す先導者になっているからである。日本が直面する“大学を国際標準への改革”問題は深刻で、それにはまず文系学部を全国平均で七～八割廃止することが緊要。だが、赤い文部省は、これを断行する気配すらみせない。代わりに入試改悪を強行する。この理由は、日本の大学教育を腐蝕する“病気”で“元凶”である文系学部が、“大学を多民族共生ごっこの実験社会に改造する”犯罪に最も協力するからである。
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94、『２０１４年中教審答申』が潜ませる教育制度改悪という犯罪は、このほかも多々あるが、紙幅がすでにオーバーした。もう一つの大学劣化/大学解体の特効薬「高校・大学接続」問題だけはどうしても簡単に触れておきたかったが、残念ながら、紙幅がない。第四節は、無念だが、ここで閉じる。
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95、安倍晋三は、政権発足と同時に、安倍晋三・総理大臣みずからが主宰する「教育再生実行会議」をスタートさせた（2013年１月、閣議決定）。…安倍には、“公約は履行すべきだ”という、人間が持つべき誠実さが全くない…例えば、大声で発した（自民党の選挙公約ではなく、総理大臣になったらこうしますの個人的）公約すら、使い捨て肩こり膏薬ぐらいにしか考えない。だから、安倍晋三は、党公約より重い「個人公約」を次から次にゴミ箱にポイ捨てする。安倍晋三とは道徳心を欠如する無道徳者。…この「教育再生実行会議」に関しても、「道徳」の教科化以外は、すべてが「教育破壊実行会議」へと変貌しているのに、安倍晋三はこれを放置。これもまた、「教育再生」という公約のポイ捨て。
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96、尚、「道徳」の教科化を、朝日新聞や共産党の猛反対の中で、これとつるんでいる文部省が安倍の指導を飲んだのは、安倍に与したのではない。一般通念上の“道徳”とは似て非なる、マルクスの道徳一掃/道徳破壊主義に合致する“非道徳の道徳”を「道徳」教科にする予定だからである。
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97、「教育再生実行会議」が、その文字通り誠実に、日本の教育を“再生”したいならば、①“教育破壊の病原体”文部省をまず解体的に大縮小すべきである。次に、②日本人の学力を欧米やアジアのトップ水準に戻すべく、“大学受験競争の復権”と“大学受験科目七科目以上への知識量重視”への回帰。第三が③エリート教育制度の導入である。この三つを行わない「教育の再生」など、ペテン師の騙し以上に有害である。安倍晋三は、せめて「教育再生」一つぐらい、公約を履行し実現させたらどうなのか。
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98、安倍晋三が進める「教育破壊実行会議」の二大教育破壊は、二つある。第一は、かつての“貧しいルンペン・プロレタリアート”を集めての暴力革命集団と同種である、劣等生以下の不登校児を集めた“共産党の革命団体”フリー・スクールに国の助成金をたんまりつぎ込ませる「義務教育」との同列化。おかしいではないか。無償の義務教育は公立小学校で提供されているのに、それを自ら勝手に拒否したのである。公立小・中学校に行かない自由は十分に尊重されているから、それ以上のことを国家がするのは、“不登校の自由”に対する侵害で、過剰な国家権力の介入である。すなわち、フリー・スクールや不登校児側も、尊重されている“自由の選択”において、国家からのいかなる助成やいかなる資格（＝小学校卒の証書）を拒絶するのが筋だろう。
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99、安倍晋三の「教育破壊実行会議」が進めた第二の教育破壊は、“トンデモ学制”「小中一貫校」制度であろう。この教育破壊は、２０１５年６月１７日、学校教育法が改悪され、合法化された。この改悪学校教育法で、小学校と中学校とを合体させた“九年制の義務教育校”が、共産党が強い地方自治体で２０１６年４月から正式に開校した。この“悪の教育制度”「小中一貫校」導入の表向きの理由は、「中一ギャップ解消」だという。…朝日新聞は、共産革命がついに義務教育まで支配できた事に歓喜して、このトンデモ教育破壊「小中一貫校」を大称讃する煽動/宣伝記事を書いている（注１）。だが、この「中１ギャップ」を解消するなら、中学一年生をクラス分けして、“落ちこぼれ中一”だけのクラスをつくり補習すれば解決するものではないか。これを小中一貫校にすれば、逆に“落ちこぼれ”は発見されず、救済されない。
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100、即ち、共産党と共産党系文部官僚が、小中一貫校を推進する理由は「中一ギャップ解消」とは無関係。全く別の他意が隠されている。この悪の他意を隠蔽するため、「中一ギャップ解消」というもっともらしい屁理屈が、国民騙しのために考案され喧伝されたのである。さて、この他意とは何か。

　第一の目的は、日本の中学生を小学校レベルに落とすこと。高校受験がある中学生とそれとは無関係の小学生との間には共通項は一切ない。教育内容や教育方法にも共通性がない。だから、世界中、日本も含め、小学校と中学校とを分離してきたのである。ともあれ、日本の中学生の学業レベルを小学校レベルに落とすべく、中学校と小学校の教員免許状の差異をうやむやにすることが、すでに進められている。

　第二の目的は、中学生による小学生に対するいじめを激増させ、上級生への恐怖から不登校する児童を増やし、教育現場を大混乱させること。いじめをなくすのではなく、いじめ増加が目的の小中一貫校制度は、反・教育の極み。

　第三の目的は、中学校の男子生徒による女子児童へのレイプを頻発させること。小中一貫校主義者はすべて性的変質者である。だから、この教育現場にあってはならない事態を目的にできる。

　菅直人首相など共産党系政治家が赤い文部省と組んで推進してきた“反・教育”小中一貫校制度については、いずれ稿を改めて論じたい。日本人の学力低下を阻止し健全な学校教育を保全すべく、２０１５年６月の改悪学校教育法を旧に戻し、小中一貫校を絶滅しなければならないからだ。
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101、日本が改善すべきは、堕落と安逸で薄っぺらになった“小学校教育の強化と再建”(である)日本の重大な教育欠陥は、幼児教育の欠如と小学校における古典読書教育の欠如である。この問題を詳しく論じる紙幅がないので、二ケースの紹介に留める。赤い「反日」文部省の凶悪な反・教育に消されているが、それにめげず家庭で正しい教育を実行している事例の一つは、本田真凛と本田望結の素晴らしい姉妹を含めて５名の子育てに全力投球する本田竜一氏ご夫婦。　

　本田家の五姉兄妹のうち四名は、岡本康裕氏が主宰する京都の私塾「七田チャイルド・アカデミー・六地蔵教室」にゼロ歳から通っている。この塾では、①記憶力を高めるために“右脳教育”を重視している。方法は、①杜甫の漢詩「春望」や孔子の『論語』や清少納言の「枕草紙」など古典をゼロ歳から聞かせ、素読させる。②吉田松陰/東郷平八郎/明治天皇/乃木希典/ナイチンゲールなどの偉人の物語を紙芝居にして読み聞かせる（注２）。　

　この本田家の教育方法こそ、日本全国の幼稚園と小学校とが模倣し導入すべき正しい初等教育である。もう一例は、リオ・オリンピックにバタフライ１００メートルで出場する池江璃花子選手。自宅に雲梯を設置しゼロ歳から雲梯にぶら下がらせた。一歳六ヶ月で鉄棒の逆上がりができるようになり、水泳の世界的才能の開花の基礎をつくっている。そればかりか、本田家と同じく「七田チャイルド・アカデミー」に生後二ヶ月のゼロ歳から通い、抜群の暗記力の持ち主になっている。暗記力のない者は基本的にバカにしかなれず、思考力ゼロの“お馬鹿”の道しかない。だが、文部省と中教審『答申』は、小学校における古典と歴史の、暗記、暗記、暗記なしには思考力を培えないのを知って居て、この暗記を学校教育から排除する強権力をふるう。次代の日本人から思考力を剥奪して、日本人全員を“お馬鹿”にするのが目的だからである。
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102、結語　国防と教育に全く無関心の、“未来と子孫への責任喪失の日本人”(へ)“国防は放念し、教育は赤い文科省の破壊するままに任せる”。これこそが、小学校卒の田中角栄が総理大臣になった１９７２年以降の、五十年に及ぶ日本の実態である。国防と教育と年・新生児数（家族の重視）の三つは、保育園とか地震復興とか、現時点対問題対応のその日暮らし政治/枝葉末節の政治とは次元を異にする、国政の中核である。国家が存立するための基盤三要素、国土/人材/人口だからである。まさに、国防と教育と新生児数（家族の重視）は、近未来/未来の日本のために今、日本国民がこぞって眦を決し精励すべき、最優先政治の三大要諦である。　

　ところが、一億日本人は、日本の未来を左右する国家が存立するための基盤三要素、すなわち国防と教育と年・新生児数（家族の重視）にいっさいの関心がない。一億日本人は国挙げて、完全に愛国心を失った。「愛国心」という三文字を、教育基本法に書けば愛国心が芽生えるなどと考える痴呆的無責任な投げやりさこそ、日本人から愛国心が消えた証左である。　

　実際にも安倍晋三を例とすれば、安倍は国防を嫌悪して空母も海兵隊もつくらない。安倍は教育破壊を推し進める赤い文部省と意気投合し一緒になっている。この事実において、安倍晋三を “愛国心なき総理大臣”と断定するのに、僅かの間違いもない。

　そして問題は、安倍晋三の愛国心ゼロなど、実はマイナー。メジャーな問題は、あくまでも一億日本人が愛国心を失い、祖国日本の三大国政、国防と教育と家族の重視（年・新生児数）にいっさいの関心を喪失したことである。つまり日本国それ自体の未来が消えたことが、日本国が直面する最大の国家的問題である。「ここ三十年を経ずしての日本の亡国が確実となった」こと自体が、問題の核心である国防問題と教育問題と新生児数（家族の重視）を、当ブログは、これからも重視していく。この国を滅ぼしてはならない。そのための日本最後の“保守する精神”の灯は、どんなにか細くとも、消してはならない。（２０１６年４月１５日記）

以上。う～む、ほぼ○○残ってしまった(-_-;)。説明のために「削ろう削ろう」と努力してみたが、あまりにも「喫緊の必要性」のある事例・提言ばっかで一つ削るたびに寿命が削られる思いがするわ(ToT)。それにこれ「著作権法」的に不味いだろ(-_-;)。「引用」思いっ切りはみ出てんもんナ。

中川八洋博士及び吉田寿太郎事務局長へ、ほんとーーにごめんなさいm(_ _)m

どうしても「許せない」とお思いでしたら「訴状」をお送りください。初回で全部ゲロって「賠償金」お支払いたします。ただ、「削除要求」応じる事はできません。１００－３はじめ考えるだけで「戦慄」し「恐怖」する「喫緊の事態」が現実に現在進行形であり、「ゼミ講義」が当記事を回復しない以上、誰かが「代行」するしかないのです(-_-;)。ふーーーー、さて、「泣きたくなるよな」ごあいさつすんたとこで、この論考の基本構図をチャートしておこう。

１～４、保守主義者中川八洋博士の嘆き(笑)。
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５～18、高校入試の「推薦制度」批判。
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19～28、中等教育の腐敗による大学教育及び国力低下の告発。
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29～36、エリート教育「復権」の訴え。
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37～46、英米を参照したエリート教育復興論①。
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47～62、朝日新聞のデマ工作の告発と英米を参照したエリート教育復興論②。
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63～71、博士の「ゆとり教育」批判。
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72～77、「ゆとり教育」のイデオロギー用語「生きる力」批判。
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78～81、『２０１４年中教審答申』の妄想プロパガンダの告発①。
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82～87、博士の「ＯＡ入試」批判。
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88～93、『２０１４年・中教審答申』の妄想プロパガンダの告発②。
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94～94、大学劣化/大学解体の特効薬「高校・大学接続」問題の問題提起。
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95～98、無道徳男・安倍晋三の公約違反とフリースクール批判。
　　　　　　　　　　　　↓
99～100、狂気の教育破壊「小中一貫校」制度批判(怒)。
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101～102、「素読」のすすめと「結語」

少し「私論」を混ぜながらこれから１０２項目すべてを「論理解説」する。博士も散々嘆いていたがこれで「平気」なわが同胞の振る舞いがどうしても「理解」できない<(T^T)>。はーーーー、考えるだけで凹むが、その話はまた次回語ろう。とほほ。

おまけにみくしー検索かけてみました。

「中教審」

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