タイヤ交換

　Ｚ３２の前輪二本を交換。

　タイヤはオートウエイで購入したミネルバのタイヤ。
　国産タイヤが良いと思っている人はそれでいいと私は思う。タイヤは高いものから安いものまで様々売られていて、もちろん高いタイヤにはそれ相応の性能も付帯していることは知っている。でも、その性能を「生かせるか？」というのは、結構別問題で、わかりやすいのは制動距離とかだろう。タイヤの制動距離は結構違いがあるのだろうが、そうは言っても使っているうちに性能はだんだん落ちてくるのである。制動距離の性能を求めてタイヤを買うなら、その高いタイヤを毎年買い替えるようなイメージでないと意味がないと私は思っている。
　正直、本当に急ブレーキを踏まなければ事故になる、というシチュエーションは自分の運転では思いあたらない。往々にして事故になるのは、わき見とか、何かに気を取られて

　「前をよく見ていなかった」

　が、原因であって、タイヤの制動距離が事故の原因になることはそう多いケースではないと思われる。


　購入したタイヤは交換してくれるお店に直送してもらえる。私は予約した時間に車を持っていけよい、というもので、このシステムは便利だと感じる。
　二年前にミネルバのタイヤを後輪に履かせてみて使ってみた結果、性能的に問題視するようなことはなかったので、今回は前輪を交換。
　タイヤは二本で　11844円（送料含む）、今日の交換手数料が　4500円。
　合計で　16344円。

　この1年ぐらい散髪屋さんに行ってないから、タイヤ代は散髪代ぐらい。

　と、変な納得をする。

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　さて、先日、新幹線内で出現した通り魔によって一人が殺害された。
　けがをされた方もおり、おなくなられた方のご冥福をお祈りするとともに、ケガをされた方の一日も早い回復を願いたい。

　通り魔を防ぐ、というのは根本的には困難だと思う。
　犯人は、新幹線内だから犯行に及んだわけではないだろう。おそらく、犯人が列車に乗らなければ別の形で犯行が実施されただろうと思う。

　問題は、通り魔は防げなくても、テロは防げるのか？　という点にあると思う。

　テロの目的は何らかの政治的主張を訴えていたり、イデオロギーの発現であったりする。だが、世界的に見ても最高レベルのテロであった地下鉄サリン事件は、そんなレベルの高い問題ではなく、お金を集めるために宗教団体を運営していた者たちが妄想に陥って

　「政府を転覆して、わが天下を取る」

　などという、おおよそ実現不可能な身勝手から出たものであった。

　地下鉄サリン事件の後、駅のホームからごみ箱が無くなったり、コインロッカーの管理が厳しくなったりと変化はあるが、それは高度な思考をもたない妄想集団の暴走を抑止するようなものではない。

　オウム真理教の残党が現在でも各地でいざこざを起こしている現状は、こうした団体の取り締まりは容易ではなく、法を整備したぐらいではいくらでも抜け道が出来てしまうことを示している。
　憲法で保障されている「信仰の自由」は、当然の権利であるが、これが怪しい団体であっても簡単には取り締まれない一因でもある。
　とはいえ、「人の良心」に期待するだけではテロは抑止できない。
　日本でオリンピックが開催される以上、当然その開催期間中に衝撃的なテロが成功すればテロリストたちの思うつぼにはまる。
　衝撃的なテロ、つまりは、「何の罪もない、一般の人達を、多数犠牲者にする。」という目的が、走行中の新幹線なら容易に達成できる、という事実を国や鉄道会社だけではなく、利用者も知っておかなければならない背景だろう。
　こうした報道は、今のところあまり見られない。

　通り魔から身を守る。

　とか、おおよそ無理な注文を考えることより、
　
　テロの発生の可能性がある場所　時間帯
　テロの目的

　といった基本的なことをもっとアナウンスすべきだ。
　日本の報道を見ている限りこれは、絶望的、と思える内容が続いている。

　日本では、そもそもテロは起こらない、というのはある意味真理ではあるのだが、その理由が説明されていなければ、
　
　「原発は爆発しない」

　と、言っていたことと余り変わらない。

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■ＪＲ、手荷物検査は「困難」　新幹線殺傷、五輪へ課題
(朝日新聞デジタル - 06月11日 12:13)
http://news.mixi.jp/view_news.pl?media_id=168&from=diary&id=5150296

　走行中の東海道新幹線車内で９日夜、男女３人が刃物で襲われ男性１人が死亡した事件。ＪＲ東海は１１日、「亡くなったお客様に心からご冥福をお祈り申し上げます。安全確保に取り組みます」とのコメントを発表した。菅義偉官房長官は１１日午前の記者会見で、内閣官房を中心に関係省庁の局長級による会議で対応を検討するよう指示したことを明かした。

　また国土交通省は１０日、ＪＲ各社と大手民間鉄道会社に対し、セキュリティー確保の徹底を文書で要請。駅などに警備員を配置し、「警戒中」と記した腕章をつけさせるなど、「見せる警備」での犯罪抑止の一層の徹底を求めた。また、非常通報装置を適切に使い、車内の異常への素早い対応を要請した。

　新幹線車内では２０１５年の「のぞみ放火事件」のほか、刃物を使った殺傷事件も起きている。

　中国など海外では、高速鉄道の駅で空港のような手荷物検査が実施されており、新幹線でも導入を求める意見がある。だがＪＲ各社は「乗客の利便性を著しく損なう」と消極的。国交省の幹部も「乗降客数やダイヤの過密さ、駅の形状からも困難」と話す。

　一方で０１年の米同時多発テロ以降、防犯カメラや非常用ブザーの設置を強化。ＪＲ東海は新幹線全車両の９割で客室やデッキに防犯カメラを設置済みという。ただ、客室内の異常覚知や犯罪抑止の効果はあるが、今回のような凶器の持ち込みや突発事態は防げない。

　２０年には東京五輪・パラリンピックが控える。刃物や不審物の持ち込みをどう防ぐか、鉄道各社にとって大きな課題となっている。