チューリップの花壇作り

　寒くなってきて、紅葉の木も随分色づいてきた。
　急いでチューリップを植える準備をしなければならない。
　尤も、イノシシ対策が出来たわけでもなく、花壇を作ってもまた掘り返される可能性は高い。とはいえやらない訳にはいかないのが現実の問題。
　今日は昨年チューリップを植えた部分の、４分の１ほどを掘り返し、腐葉土を入れ、その上に掘り返した土をふるいを掛けていく。柔らかい花壇が作られていく。チューリップは球根から育つのだが、肥料はかなり入れてやった方が良い。手持ちがほとんど残ってないので明日カインズに買いに行くことにしている。
　庭から一段崖を下りたところに、良い腐葉土が沢山たまっている場所があって、ここにミミズが生息するからイノシシが来る、という関連性もわかった。できる限りこの土を花壇に入れてやり、イノシシが来る理由そのものを消してしまいたい。その作業そのものにも何年も掛かりそうなのだが、それはぼちぼちやっていくしかない。
　土にふるいを掛けて、石を取り除けばその分体積は減るので、腐葉土を入れてやっても花壇の土自体は体積が一定に保てる、という計算なのだが、余り大量に入れることもできない。それほど広い面積の花壇を用意している訳ではない。庭の全体構造の設計を真面目にやって、計画的に何年もかけていくしかない。気の長い作業。

　さて、引用の記事だが、そもそも高速増殖炉そのものは、エネルギーをジャンジャン生み出せる魔法のようなものだった。ちゃんと運転できるならそうなるのだが、液体ナトリウムを使った設計では難しかろうと思う。
　原子炉技術者はそもそもそうした液体金属の問題点を理解しているのかどうかすら怪しい所がある。これは明確に解明されている問題ではないのだが、クラックの進展を助長する物質がある。私は水素で研究していたが、水素よりも先行して液体金属でのデータは色々取られている。その結果、どうも液体金属中ではクラックの進展が助長される結果が示されている。
　おそらく、液体ナトリウムの中で、引張試験をさんざんやってみる、という実験が必要なのである。そうして結果を設計にフィードバックしなければならないのだが、予想される結果として、冷却材の配管には出来得る限り応力が掛かっていてはいけない、とか金属配管は使えない、みたいな結果になるだろうと思う。使用温度から考えて樹脂製の配管はちょっと使い難いだろう。炭素繊維は強靭な材料ではあるが、炭素だけで配管を作るような技術は今のところない。この辺に技術的ブレイクスルーがあったならば、ある程度高速増殖炉の研究を進める目途が立つのではと思う。ＳＵＳの配管を使う、という従来の考え方ではちょっと危なっかしいと感じるし、航空機でプラスチックの機体材料が実用化されたように、高温域でも使える金属以外の材料が開発されていけばある程度の技術開発が進むとは思われる。
　もう一つ大きな問題になるのは、実際に機器を組み立てたり、メンテナンスをする業者は、普段は水道の配管を繋いだりしている人たちだったりする。現実に原子炉のメンテナンスだけで飯が食えるほどの仕事量はなかろう。全国に散らばっているすべての原子炉が仕事の対象だとしても、簡単にペイできるほどの事業にはならんと思う。
　いきおい、水道配管を繋ぐ、のと同じように原子炉を組み立てるのである。

　この現実は、決して逃れられないものだと思う。
　なので、新しい技術があったとしても、その技術を使う全く別分野の仕事が広く普及していなければ、メンテナンスなどの問題は解消できない。これは結構難しい。

　現状のグローバル経済を見るなら、石炭での発電はエネルギー資源から考えても当分大きな問題にぶち当たることはない。天然ガスを運用する技術も随分進歩して、効果的なエネルギー供給ができるようになっている。
　理想的には、町ごとにコ・ジェネレーション・システムの割と小規模な発電所が設置されて、エネルギー利用率が８０％を超えるような運用ができるなら、大規模な送電の問題すら解消できる。根本的に都市計画を見直して、発電所と接して蒸気を使える工場、そして徒歩通勤圏内に住宅がある、と言った理想的な都市構造を模索する方が、困難な技術開発をやるよりもずっと経済的だと思う。
　大規模な送電が解消されるなら、電気代はずっと安くて済むようになる。原子力に無駄に税金を投入しないのであるなら、教育や福祉分野により予算を割けるだろう。職住接近はやはり理想であって、通勤に使う無駄な時間とエネルギーを節約できれば、余暇を有意義に過ごしたり、趣味的なものに使える時間も気力も取り戻せるだろう。
　満員電車がなくなれば、色々好都合なことも多い。

　福島原発の事故の影響は大きく、まだまだ困難が立ちふさがっているし、もんじゅの処理も目途があるわけでもない。けれども、まじめに経済活動そのものを見直す良い機会にはなったと思う。実際、発電の仕組みは大きな変革があったと言える。

　悪いことばかりでもない。

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廃炉「お荷物」を巡る綱引き
http://news.mixi.jp/view_news.pl?media_id=2&from=diary&id=4868538

　日本原子力研究開発機構の高速増殖原型炉もんじゅ（福井県敦賀市）の廃炉作業の詳細な工程を定めた廃炉計画の申請が遅れている。所管する林芳正文部科学相が「８月中に出す」と明言したが、安全体制の構築や見返りの地域振興策について、福井県や敦賀市が納得する回答を政府が用意できていないためだ。もんじゅ廃炉決定から来月で１年。ほとんど稼働実績を残せなかった「お荷物」を巡る綱引きは今も続く。【近藤諭、酒造唯、鈴木理之】

　廃炉の決断を巡っては、長年国策に協力してきた地元では「政府は一方的だ」との不信感が根強い。福井県の西川一誠知事は、地域振興策を協議する場の設置や、もんじゅ内にある使用済み核燃料の県外搬出などを政府が約束したことを受け、今年６月になってようやく廃炉を容認した。

　廃炉計画申請の前提として、県と市は、原子力機構との間で廃炉に伴う安全面などの約束事を定めた協定の締結を求めている。地元側は「安全な廃炉を行うための原子力機構の体制に課題がある」ことを強調する一方、協定締結は「（地域振興策が）来年度予算でどれくらい反映されるかによる」（西川知事）とけん制も忘れない。

　８月に西川知事らが林文科相に要請した１２項目の地域振興策の中には、試験研究炉２基の整備や交付金の拡充などに加え、北陸新幹線の敦賀−新大阪間の早期整備や舞鶴若狭自動車道の４車線化など、もんじゅと関わりの薄い要求も含まれる。

　これに対し、政府は近く地元側に回答する見通しだが、「要求水準はかなり高く、とてもすべてには応じられない」（文科省幹部）と対応に苦慮している。地元はもんじゅの代わりに教育用と科学研究用の試験研究炉の新設を要求しているが、「このご時世、２基も造れるわけがない」（同）と明かす。

　一方、廃炉計画を審査・認可する原子力規制委員会は「リスク低減の観点から、原子炉に核燃料が入ったままの状況は看過できず、一日も早く廃炉計画を申請してほしい」と気をもむ。原子力機構の見通しでは、核燃料の取り出し完了には最低５年半かかる。

　原子力資料情報室の伴英幸共同代表は「安全に廃炉を進めることは誰もが求めていることだ。地域振興が原因で先延ばしにされているのであれば、理屈が通らない」と批判する。