ワクチンの危険性などを示すデータ

２０２０年１月に新型コロナウイルスが世界に感染拡大し、WHOは各国政府に非公式に指名した方に従って対策を実行するように圧力をかけました。日本では尾身茂氏です。米欧マスメディアの多くがこの要請に沿って、従わない政府を批判しました。尾身茂氏が理事長のＪＣＨＯは公的病院の責任果たさず３１１億円もの補助金をせしめています。

ＷＨＯはＰＣＲ検査のサイクル数を過大にして偽陽性率を高めて感染者数を誇張したり、死因の誤魔化しをやらせたり、都市閉鎖を欧米にやらせて経済を自滅させたり、不要なワクチン接種やマスク義務を国民に強制させました。

日本政府は都市閉鎖やワクチン強制をゆるやかに拒否してきました。ＥＵの盟主であるドイツは、長期の権力者だったメルケルが去り、ショルツ新政権は、ワクチン強制や非接種者への弾圧体制を指導しています。イギリス政府は、コロナ対策で右往左往し続け、汚職疑惑などが次々に出てきて追い込まれています。

世界中の医者や科学者、マスコメディア権威筋を動員して風邪を重大な病気だと偽る巨大詐欺であるコロナ危機は、短くても２０２４年まで続けることでしょう。追加接種しろ、外出して人と会うな、デマを話すな、店を閉めろ、という厳しい圧力が延々と上からかかり続けます。オミクロン変異種は、既存の風邪より弱い病気なのに。

弱い病気なのに、ワクチンを接種している方がどんどん感染しています。ワクチンがいかに効かないものであるかがわかることでしょう。デルタよりオミクロンの方が、感染力は高いのですが重篤性がはるかに低いのです。ワクチンを接種すれば次の変異種が出てくるでしょうが、それはさらに感染力が高いですが重篤性の低いものになるでしょう。

ビルゲイツも「コロナは来年下火になる」と言い出しています。ＪＰモルガンも「これからコロナ禍が下火になり、世界的に景気が良くなって株価が上がるが、景気過熱で石油が
１バレル１２５ドルまで上がる」という予測を出しています。

アメリカでは、ニューヨーク市がワクチン強制を開始するので、ワクチンを拒否している４５万人が失職する見通しです。黒人の４５％、白人の４０％、ラティノの３０％が失職すると予測されているのです。ＣＤＣのファウチは、オミクロンの重篤性が低いことを認める一方で、いずれ３回目のコロナワクチン接種を義務化すると発表しています。

コロナウイルスが病気でなくなっても、ワクチンが不要・無意味・害悪のみのものになっても、ワクチンは義務で、打たない人々が大量に解雇されています。ニュージーランドの首相も最近、非接種者へのワクチン強制を徹底していくことを改めて宣言しています。

スペイン当局は接種強制のワクチン旅券制度が感染抑止に効果がないことを認めていましたが、制度の強制を続けています。どれもこれも無茶苦茶な話です。WHOや欧米諸国政府は「コロナが勝手に終わるのは許さないぞ」という感じです。

ワクチンの危険性などを示すデータは、今後７５年間公開されないことになっています。欧米のエリート支配体制や米国覇権を崩壊させようとするワクチンを強制された人々の怒りが扇動されないようにする為でしょう。