最近、考えたこと。Part0141

　本日「5.19皇統廃絶クーデター」発生９８８日目、「極東戦域核戦争」開戦９４１日目、「人民の天皇論」宣撫開始２７７日目(怒)。一月が終わってしまった、俺は何の反撃もできてない(怒)。中川博士の新論考を読んだ。一言で言えば


「日中平和友好条約なんざ、日本が守ってもチャイナが守らないので無駄(怒)！」


ってこと。激しく同感(怒)。チャイナ共産党による日本国内のネット工作でコリアの「国際公約違反」に怒るやつはいても、チャイナによる九段線はじめ「国際条約」の「激越違反」怒るやつゼロだもんな(-_-#)。そのなかで「GDPが「対中」二十分の一に“縮んだ”」とあって少し補足したい。そういえば「敵国」のトゥールスＧＤＰ公表してなかったと気が付いて少し反省(-_-;)。というわけで「経済政治学(エコノポリティクス・経政学)」研究、第１６回目。俺たちが忘れてはならないのは、


「不兌換紙幣」は「市場」において価格を評価されなくてはならない


という事。「権力」は「富」を自在に移転できるが「富」を「創設」することは決してできない。「神の見えざるお手」に触れることは「誰」にも許されていないのさ(-_-;)。日本の生産力は１９９５年から２０１８までに「二十分の一」ではなく３.５分の１に減り、チャイナの生産力は５.６倍に成長した。アメリカを含めた簡単な構図は以下の通り


　　　　　　　１９９５年　　　　　２０１８年　　　ＭＡＸ

日本　　　２京７２００兆μＴ→　　７７６０兆μＴ　３京３４００兆μＴ(2000年)

チャイナ　　　３６８０兆μＴ→２京０８９０兆μＴ　２京１２５８兆μＴ(2019年)

アメリカ　３京８３００兆μＴ→３京２０３０兆μＴ　７京５１１６兆μＴ(2001年)

(μＴは小判と同じ価値の半オンス金貨の１００万分の１を表す金本位制「仮想貨幣単位」)


こりゃ、「日中とりかえばや物語」だな(-_-;)。このままいけばアメリカは「対中妥協」を妥結し「米中協商」へと移行していくだろう。それを防止する唯一の手は日本の「チナジット(chinaxit≒大陸封鎖)」だけであり、その意味で日本はアメリカに急いで追従するべきだが、ほぼ１００パーセントの確率で日本人は「逆」を張るだろう(-_-#)。本来なら１９９０年代に「準日英同盟(日英協商)」を再建して、インド・ブラジルへの「政策投資」を開始し、アメリカの悶絶出鱈目政策「対チャイナ投資戦略」を「抑止」するべきだった(怒)。


そうすればチャイナもロシアも「無茶」はできなかったはずだ(-_-;)。


覇権国アメリカが日英に同調してしまえば「チナジット(chinaxit≒大陸封鎖)」は誰が言うでもなく「自然成立」してしまうからだ。だが、「日本」は「抑止」すべき「対チャイナ投資戦略」に喜んで全面的に乗った(怒)。おかげでチャイナが「対印・対伯投資」を中技術低コスト市場で全面開始すれば


アメリカの方が日英を道連れに「経済封鎖」される危機に陥った(怒)。


その前に「日本」なんざ中ロに「軍事力」で粉微塵に粉砕されるだろうよ(-_-#)。「米中協商」とはアメリカによる「それ」の「容認」に他ならない(怒)。話がずれた、未公表だったわれらが敵国「ジ・アクシズ(枢軸国)」中ロ両国のトゥールスＧＤＰ及び各米政権毎の成長率は以下の通り


チャイナ・トゥールスＧＤＰ

　　　ドル(10億)　　トゥールス・ＧＤＰ(兆μＴ)

1980　　 305.35　　　989.5376879377759
1981　　 290.83　　 1245.603602826869
1982　　 286.72　　 1496.774824030858
1983　　 307.68　　 1425.666043889482
1984　　 316.63　　 1722.187556575768
1985　　 312.62　　 1925.713671371712
1986　　 303.34　　 1608.127429986689
1987　　 330.30　　 1440.188566022831
1988　　 411.92　　 1839.761870802626
1989　　 461.07　　 2371.185531168378

1990　　 398.62　　 2032.474531072643
1991　　 415.60　　 2237.326803892571
1992　　 495.67　　 2791.609882998718
1993　　 623.05　　 3354.607812993578
1994　　 566.47　　 2837.578297105611
1995　　 736.87　　 3686.280984949752
1996　　 867.22　　 4317.368871910663
1997　　 965.34　　 5617.231671818697
1998　 1,032.57　　 6753.344746015474
1999　 1,097.14　　 7517.176180801829

2000　 1,214.92　　 8302.525316236758
2001　 1,344.08　　 9505.241195491886
2002　 1,477.50　　 9191.771022553731
2003　 1,671.07　　 8904.439944466807
2004　 1,966.24　　 9292.808941535307
2005　 2,308.80　　10106.79630669418
2006　 2,774.29　　 9071.592355969594
2007　 3,571.45　　10169.99631270267
2008　 4,604.29　　10419.09161477573
2009　 5,121.68　　10442.41763406231

2010　 6,066.35　　 9847.785679362637
2011　 7,522.10　　10457.5243546079
2012　 8,570.35　　10178.31790685834
2013　 9,635.03　　11101.26056665753
2014　10,534.53　　15232.69870011073
2015　11,226.19　　16756.64742341193
2016　11,221.84　　19868.74286067095
2017　12,062.29　　19011.92547823638
2018　13,368.07　　20893.29982619891
2019　14,140.16　　21258.88527926208



1992〜2000　14.59％　クリントン政権

2000〜2008　 2.87％　サン・ブッシュ政権

2008〜2016　 8.40％　オバマ政権

2016〜2019　 2.27％　現トランプ政権



ロシア・トゥールスＧＤＰ

　　　ドル(10億)　　トゥールス・ＧＤＰ(兆μＴ)

1990　　no data
1991　　no data
1992　　　91.76　　　516.79166151665897695200077215097
1993　　 197.63　　 1064.0737373917358310700322146367
1994　　 297.29　　 1489.1938707195919838054457834915
1995　　 336.49　　 1683.3317798604124123967601804605
1996　　 420.39　　 2092.8699753955439899401418762189
1997　　 434.32　　 2527.2712823505674632595333174728
1998　　 291.00　　 1903.2349584924054035247309316144
1999　　 210.17　　 1440.0030241529070320953686072074

2000　　 278.50　　 1903.2144508049396319452496657387
2001　　 328.85　　 2325.6045526587010948048432954142
2002　　 370.54　　 2305.1904126545244104361245518993
2003　　 461.56　　 2459.462081641164084590964155472
2004　　 633.91　　 2995.9743043212667943842472642181
2005　　 819.07　　 3585.487548044007329212963715467
2006　 1,061.69　　 3471.5977379471358756523076905127
2007　 1,393.70　　 3968.6748690346240127459538590701
2008　 1,781.52　　 4031.4185452165841308795161851549
2009　 1,307.56　　 2665.9392233787590939983028100935

2010　 1,635.72　　 2655.3397003877213477732704967479
2011　 2,047.72　　 2846.8222665768452554838165061651
2012　 2,189.09　　 2599.8067694696872239535219749389
2013　 2,292.46　　 2641.3198296880992555259397397915
2014　 2,058.31　　 2976.2709927661614978206773446081
2015　 1,356.84　　 2025.2721083450609974019201138513
2016　 1,280.52　　 2267.214878125723455252491194644
2017　 1,579.29　　 2489.1910067262459276219785487231
2018　 1,657.29　　 2590.2210916730084963645250200826
2019　 1,637.89　　 2462.4697040238986810123350295943


1992〜2000　17.69％　クリントン政権

2000〜2008　 9.83％　サン・ブッシュ政権

2008〜2016　-6.94％　オバマ政権

2016〜2019　 2.79％　現トランプ政権


とことんクリントンだよ(-_-#)、この「原因」は(怒)。バラク・オバマはロシア封鎖を「実行」したのを見ればわかるように「話せる」男だった(-_-;)。軍備管理で許されざる大チョンボやらかしたのは事実だが、日英にとっては交渉の余地は絶対にあった(怒)。２０１３年までは対中封鎖もサン・ブッシュ政権並には「実行」していたのさ(-_-;)、おかげでアメリカのトゥールス・ＧＤＰが３割も「下落」する「犠牲」をはらってまでもだ(怒)。ついに耐え切れなくなって


２０１３年「元キャリートレイド政策」を開始。


２０１５年にＩＮＦの「特別引出権（Special Drawing Right；SDR）」を与え、金融的にほぼフリーハンドを与えてしまった(ToT)。はーーー、チャイナが「独裁国」であることを誰も彼もが忘れた(ToT)。くれーじーだ(怒)。ちなみに米各政権下における日米トゥールス・ＧＤＰ成長率及び「苦闘する友邦中の友邦」イギリスのトゥールス・ＧＤＰは以下の通り


アメリカ

1992〜2000　 8.41％　クリントン政権

2000〜2008　-8.91％　サン・ブッシュ政権

2008〜2016　-1.44％　オバマ政権

2016〜2019　 2.83％　現トランプ政権

日本

1992〜2000　 5.44％　クリントン政権

2000〜2008 -12.57％　サン・ブッシュ政権

2008〜2016　-4.54％　オバマ政権

2016〜2019　-0.45％　現トランプ政権


イギリスのトゥールス・ＧＤＰ

　　　ドル(10億)　　トゥールス・ＧＤＰ(兆μＴ)


1980　　 604.68　　 1959.566560151348937019682255745
1981　　 587.77　　 2517.3758884349923046308445244705
1982　　 558.72　　 2916.706297720847012672854933236
1983　　 532.56　　 2467.670008885148722843759505728
1984　　 504.48　　 2743.9256499426576749064571978392
1985　　 536.81　　 3306.7057639595951927051689000767
1986　　 654.76　　 3471.1462914817855932486250925946
1987　　 812.01　　 3540.5616636276094398048600361702
1988　　 988.30　　 4414.0528668533586809978730423727
1989 　1,005.57　　 5171.4339136725141375813290968932

1990　1,191.02　　　6072.7455120117899129520066303029
1991　1,244.81　　　6701.2675138438683581570114806355
1992　1,284.45　　　7234.0131825966937984524563185409
1993　1,149.99　　　6191.7429401564655587321072029046
1994　1,235.02　　　6186.498752787212795046593062423
1995　1,336.13　　　6684.15135969833527467586905976
1996　1,410.85　　　7023.7769803915488908086518853053
1997　1,553.95　　　9042.3033919890042124059490667867
1998　1,641.82　　 10738.038555161515600051456144822
1999　1,668.68　　 11433.145769346114603972496966621

2000　1,651.39　　 11285.275805798094286528064077214
2001　1,626.22　　 11500.515844989000743176318272369
2002　1,775.81　　 11047.60670021058723294806050766
2003　2,045.69　　 10900.634772927708112069697251078
2004　2,404.70　　 11365.050889876086921575301535337
2005　2,527.84　　 11065.646212713887075680586761212
2006　2,700.95　　　8831.7794368490959162684968839211
2007　3,085.30　　　8785.6443807365469373072335806766
2008　2,934.75　　　6641.0736761722407147259980939779
2009　2,403.36　　　4900.1282479577032458562215436893

2010　2,455.31　　　3985.8179393532976930044193281064
2011　2,635.80　　　3664.3946097333857775497839289308
2012　2,677.08　　　3179.3533872119968907178300611986
2013　2,755.36　　　3174.6625921191214523725401191
2014　3,036.31　　　4390.4374841718807261529608407903
2015　2,897.06　　　4324.2643305048070613581606416631
2016　2,669.11　　　4725.7722670119558707782594356483
2017　2,640.07　　　4161.1347511399173591531364772318
2018　2,828.83　　　4421.2510367873797734680468189395
2019　2,743.59　　　4124.8235566875236934340109920963


英国並みに日本が「努力」していれば日本のＧＤＰは名目９００兆円実質１京２０００兆兆μＴは「残せ」た(怒)。「５０歩１００歩」は「軍事」の世界では断固として「同罪」だが、「経済」においては「１００歩」の方が明白に「２倍悪い」のさ(-_-#)。「損切り」は「経済・金融」においては絶対必要不可欠な「キラー・スキル」。もう一遍、日本国民はこのことを「真剣」に「勉強」しなおすべきだと思う(-_-;)。本稿が少しでもその助けとなれば幸いだ。その可能性いまやほぼゼロだけど(ToT)、とほほ(ToT)。



ＰＳ、デモクラシーを採る自由主義社会ではこの手の反撃は、「メディア」において行うのがセオリー。誰か俺に金出さない？「真面目で尚且つ面白い」メディアの登場は日本を「劇的」に変えるだろう(黒笑)。主目標は「文学的基盤」を持った「アート」作品を創造すること、同時に「学術的基盤」を持った「エンターテイメント」作品をドンドン展開する。「逆」はだめ、今東光和尚が今生きていたら「同意」してもらえると思う、「生意気な！」ってえらく怒られるだろうけどね(笑)。


ＰＳのＰＳ、文化には絶対的「上・下」がある。学問と教育の「間」に「上・下」が絶対的に存在してるのと同じようにね(-_-;)。そこもみんなに今一度「真剣」に考え直してみてほしい。及ばずながら俺も先頭立ってやってみるよ(-_-;)。



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