テレビを見れば。。。。part0233

　ヘルシンキ・米ロ首脳会談が終わった。去年の米中首脳会談に続き、アメリカの国際政治学的な「後退」を鮮烈に印象付けるものだった。今日、東京外語大の極左活動家・篠田英朗の論考を読みながら、ある疑念に取り付かれている。


今、アメリカでは「ドイツ系地政学」が急速に浸透しつつある


のではないのか？という疑問だ。ドナルド・トランプは「ハウスフォーファー地政学」の「地球４分割論」に半ば同意しかけているのではないか？今日はこれから仕事なので詳しい「分析」は後日施行するが、ふーーーーーー(-_-;)、「事実」なら用意ならざる事態を覚悟するべきだ。大陸国家であるアメリカは「アウタルキー(自給自足)」が事実上可能であるという外的要因から特に「アメリカン・ファスト」派に顕著だが


元々、「ドイツ系地政学」と強い親和性があるのだ。


ぞーーーーーーとしているの何故俺だけ(ToT)？アキレス腱のエネルギー資源も「シェール・ガス」、「シェール・オイル」とカナダの「サンド・オイル」の開発成功により自力解決した。日本とチャイナを「入れ替え」た「地球４分割論」をトランプ大統領が「後退」手段として採用すれば「アメリカン・ファスト」派が主張する


「対外不介入」と「国内経済再建」を中・短期的には容易に達成できる


からだ(-_-;)。長期的にそれは「グローバル・シーレーン(地球周回航路)」の切断を意味しており、自由主義陣営そのものの「敗北」を意味するが、たとえ、最終的に「反撃」にでるとしても現状とアメリカの国力から考えれば「中・短期」はほほ「東西冷戦」に匹敵するほどの長期にわたる可能性が高い(-_-;)。その場合、


日本が現状のまま生き残る可能性はほぼゼロだ(-_-#)。


おそらく使われるであろう「金融工学的手法」については現在・経済政治学(エコノ・ポリティクス)研究において鋭意探索中だが、とても間に合うとは思えない(ToT)。現在、円の対ドル相場は「下落中」だが、円通貨そのものは「上昇」しており、


強力な「ドル高」が進行中


だ。「管理貿易」下における「金融工学的」な「通貨操作」に関して俺たちはほぼなんの「知見」ももっていないのだ(-_-#)。東欧における「ドイツ帝国」の「通貨政策」をグローバル・レンジで再現しようとしているトランプ政権の「通貨・貿易政策」は従来の「自由貿易体制」とは明らかに「別種」の「体制」であり


何が起こっても「不思議」ではない(怒)！


もう、「自力救済」を肝に銘じてみんなおさおさ「用意」を怠るべきではないと思う。はーーーーー、あたまいてーーーーーー。とほほ。


おまけにみくしー検索かけてみました。

「ドル高」

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