石原莞爾平和思想研究会コミュのソ連に対する分析

対ソ戦略について、石原莞爾は、日本の満蒙領有実施の際、ソ連が日本の北満占領に対して、軍事的に介入してくる可能性は低いと判断していました。革命後の混乱による国力疲弊と国際的孤立により、軍事介入は困難とみていたからです。

そして、もし対ソ戦となっても、北満を占領しておけば、満州北·西部の興安嶺山脈などの地理的な条件を利用して、ソ連軍の北満侵入を防ぐのはそれほど困難ではないと考えていました。したがって、対ソ関係では、むしろ今が満蒙領有の好機だと判断していたのです。

「今や露国は北満州より退き、万一の場合我はこれに先だちて同地方を領有すること困難ならざるべく、北満を失える露国が興安嶺西方の砂漠を越え、または遠く沿海州を迂回して大兵を進むるは甚だ困難なるのみならず、露国内外の事情また恐らく戦争に十分の力を用うるあたわざるべし。」(「現在及将来に於ける日本の国防」)

実際、ソ連国内では、１９２４年のレーニン死後、スターリン、ジノヴィエフ、トロッキーらによる政治抗争が本格化。その後、１９２７年のジノヴィエフ除名、１９２９年のトロツキー国外追放で、国内の政治抗争が終わり、スターリン独裁体制が成立します。

その間、１９２８年から第一次五ヶ年計画が始まり、ようやく革命後の混乱からの経済再建が緒に就いたばかりでした。そのような時期に、列強の一つである日本との本格的な軍事衝突に対処する余力は、ほとんどなかったといえます。したがって現実に、関東軍による北満占領時、ソ連による軍事介入はおこなわれなかったのです。

また、日本側陸軍中央や関東軍も、ソ連を必要以上に刺激しないよう、北満占領の際、ソ連側管理の中東鉄道(東支鉄道、東清鉄道)には慎重に対処しました。中東鉄道は、満州里からハルビンをへて綏芬河(すいふんが)(ポクラニーチナヤ)に至る路線で、北満中央を横断し、ウラジオストクへとつながるソ連側重要輸送路でした。

その後、満州国建国となり、中東鉄道そのものは、曲折をへてソ連から満州国に売却されることとなる(１９３５年３月)。だが、石原莞爾の参謀本部作戦課長就任(１９３５年８月)頃には、極東ソ連軍の状況は、彼の想定を覆しかねない事態となっていくのです。