統合失調症は電磁波被害と考えるコミュの電磁波関連ニュース

ハバナ症候群、「電磁波」が原因か　米専門家委が報告 - BBCニュース
https://www.bbc.com/japanese/60239377

https://youtu.be/1Hcnn2ArizQ
「山頂は電子レンジ」中国軍が印軍にマイクロ波攻撃(2020年11月17日)

https://jbpress.ismedia.jp/articles/-/64210
中国政府に近い学者が言及した人民解放軍の「マイクロ波兵器使用」の実績

中印両国は1962年以来、国境をめぐる紛争が絶えず、未だに正式な国境線が画定されていないが、昨年6月の衝突については、イギリスのタイムズ紙（電子版、11月17日付）も、「中国、マイクロ波兵器使用か　インド軍否定」という記事を報じたばかりだ。

記事によると、中国人民大学国際関係学院の金燦栄副院長は講演の席で、標高5600メートルの地点にあるインド北部のカシミール地方のガルワン渓谷で、中国軍が8月29日にマイクロ波兵器を使用し、インド軍を山頂の陣地から撤退させたと発言した。金氏によれば、「この攻撃により、15分で山頂を占領していた全員がおう吐し、逃げた」とされる。

この報道について、インド政府が否定している理由は明らかではないが、中国政府は「ノーコメント」を貫いている。香港報道などを見ると、どうやら中国のマイクロ波兵器は実戦で利用できる段階まで進んできた可能性が高い。

https://www.nikkei.com/article/DGXZQOCB13BMY0T10C21A5000000/

米外交官ら130人不調訴え　マイクロ波攻撃か　米紙報道: 日本経済新聞
【ワシントン=共同】海外駐在の米外交官らに聴覚障害や脳損傷など原因不明の健康被害が相次いでいる問題で、米紙ニューヨーク・タイムズは12日、この5年間で130人以上が不調を訴えたと報じた。外国勢力によるマイクロ波などを使った攻撃の可能性も指摘され、バイデン米政権は実態解明を急いでいる。米当局者らの話として伝えた。

同紙によると、これまでキューバや中国を中心に確認されてきた約60件に加え、中国以外のさまざまなアジア諸国や欧州からも報告があった。外交官のほか米中央情報局（CIA）や国防総省、米軍などの関係者で、滞在国は不明。CIAでは昨年12月以降、少なくとも職員3人が深刻な体調不良を訴えた。

国防総省内では、ロシア軍参謀本部情報総局（GRU）の関与が疑われるケースがあるとの見方も出ている。ただ米情報機関は原因を特定できておらず、バイデン政権は各省庁に調査担当者を置くなどして全容解明に力を入れている。

この健康被害は、2016年以降、キューバ駐在の米外交官らが聴覚障害などの不調を相次いで訴えたのが発端。昨年12月には米専門家委員会が報告書で、マイクロ波などの「指向性パルス高周波エネルギー」が原因として最も妥当との見方を示した。

17年以降、中国広東省広州市の米総領事館職員も類似の症状を報告。米メディアによると、昨年11月には米首都ワシントンのホワイトハウス周辺でも当局者を狙ったとみられる攻撃が発生、当局が捜査している。

https://allabout.co.jp/gm/gc/484047/
5G・電磁波対策2020年、健康意識の高いオーストリア人はこれをしている！ [オーストリア] All About

オーストリアで取り入れられている「5G・電磁波対策」
1. アーシング
アーシング（Earthing）は日本でも徐々に知名度が上がっているようですが、これは「素足で大地に触れることにより、体内に蓄積された不必要な帯電を地面に逃す」という健康法のこと。

5Gや家電などから日常的に受ける電磁波で、体にたまった電気を放電させようというのが、そのアイディアです。家の内と外を清浄と不浄に明確に分け、穢れが付くとされる屋外では、ほぼ必ず靴を履く日本人から見ると驚くような光景ですが、オーストリアではこのような理由から、公園や河原だけでなく、街中でさえも素足で歩く人々を見かけたりします。

ただし、仕事中や冬場など、TPOによってはアーシングを行うのが困難であるのも事実。そのような場合には、就寝中や勤務時間を利用しながら屋内でも放電できるアーシンググッズ（上写真）を用いて、身体の帯電を放出しているのだそうです。

2. 電磁波対策グッズ
アーシングのほかにも利用されているのが電磁波対策グッズです。例を挙げると、電磁波カットではなく、電磁波の有害な波動を中和させると謳われている「携帯電話用シール」や、パソコンやIHに用いる「家電用ステッカー」、飛行機や車内の電磁波を想定して作られた「持ち歩き用のチャーム・ペンダント」、体の帯電を取り除くとされる「電磁波放出カード」……。そのほかにも4G・5Gに特化された製品など、さまざまな種類の対策グッズがあります。

実際に科学的効果があるのかはまだ実証されていないようですが、オーストリアでは電磁波過敏症や健康マニアの間などで、カルト的人気を誇っていると聞きます。

3. 家や体の電磁波を積極的にシャットアウト
日本に比べて進んでいないものの、そのほかのヨーロッパ諸国同様、オーストリアでもオール電化が進み、年を追うに連れ、家の中の電磁波は飛躍的に増えつつあります。そこで、電磁波を気にする友人・知人宅では、以下のような対策が実践されていました。

・就寝中にWi-Fiのスイッチと寝室のブレーカーを落とす
・スマホを寝室に置いて寝ない
・使用していない家電のコンセントは抜く
・携帯電話での通話時はイヤフォンを使用する
・金属製アクセサリーはなるべく身に着けない
・歯のインプラントはチタン製ではなくセラミック製を選択し、銀歯も避ける
・強力な電磁波を出すIHクッキングヒーター、電子レンジをそもそも持たない

https://wpb.shueisha.co.jp/news/politics/2018/09/13/107059/
原因不明の頭痛、聴覚障害、吐き気、目眩......中国でアメリカ外交館を襲った『マイクロ波兵器』とは？ - 政治・国際 - ニュース｜週プレNEWS
相手を殺したり、わかりやすく傷つけたりはしないが、気づかないうちに脳や内臓を損傷する......。そんな恐るべき"新兵器"が、ついに外交の裏舞台で使われ始めたようだ。
中国で昨年から今年４月にかけて、米領事館などの外交官１１人が原因不明の頭痛、聴覚障害、吐き気、目眩（めまい）を訴え帰国した。また、１６年から１７年にかけてキューバの米大使館でも、２１人の職員が似たような症状を訴え、帰国を余儀なくされている。
その原因を調べていた医師がこのたびまとめた報告書によれば、なんと在外公館職員らは「マイクロ波兵器」による攻撃を受けた可能性が高いという。この聞き慣れない兵器について、軍事評論家の毒島刀也（ぶすじま・とうや）氏が解説する。
「このような指向性エネルギー兵器は、冷戦時代から東西両陣営で研究されてきました。旧ソ連のモスクワなど共産圏にあった米英の大使館にも当時、似たような攻撃が行なわれたとされています」
では、その原理は？
「マイクロ波攻撃を受けると、たとえるなら電子レンジの中にさらされたような状態になります。被害は周波数によって異なり、米軍が実用化している暴動鎮圧タイプ（９５ＧＨｚ［ギガヘルツ］）は一瞬、皮膚表層が熱くなり、火傷（やけど）こそしないものの、皮膚細胞の中の水分が沸騰して苦痛を与えます。
一方、今回使われたと思われる体内に到達するタイプ（１〜６ＧＨｚ）は、人体にどの程度影響があるのか正確にはわかっていませんが、長時間照射されると脳や内臓などにダメージを受けます。
しかし目に見えず、すぐに症状が出ないので、やられたと自覚できないのが特徴。兵器化にあたっては、『後遺症を残さずに"耐え難い苦痛"を与えられる出力と条件』を探ることに相当な時間が費やされたと思われます。人体実験をいとわない中国なら、かなりのものができているはずです」（毒島氏）
その"耐え難い苦痛"とは、心拍数の高まり、内臓機能の低下、睡眠障害、倦怠（けんたい）感、不安や恐怖感、幻聴......など、多岐にわたるという。
また、冷戦期にはワンルーム程度の大きさが必要だったマイクロ波兵器だが、２００７年に米レイセオン社と米軍が共同開発した軍事車両搭載タイプ（１ｋｍ先の目標に照射可能）が、２０１０年にはアフガニスタンに短期間配備されている。それからさらに８年たったことを考えれば、現在ではかなり小型化されている可能性が高い。
「個人などを狙った低出力かつ狭い範囲を対象とするタイプなら、旅行用のスーツケースに収まるくらいには小型化されているかもしれません」（前出・毒島氏）
つまり、もう人間がどこへでも運べる大きさになっている可能性もあるのだ。今回、米在外公館が狙われた背景には激化する米中貿易戦争があるとみられるが、今後はどの国の人間が被害に遭ってもおかしくない――。

https://www.yomiuri.co.jp/national/20220205-OYT1T50129/
防衛省、「高出力マイクロ波」兵器を開発へ…軍用ドローンを無力化 : 読売新聞オンライン

防衛省は来年度から、敵の軍用無人機（ドローン）を無力化できる「高出力マイクロ波」（ＨＰＭ）兵器の研究開発に本格的に乗り出す。現代戦で戦局を左右する電磁波領域に対応した装備や技術を導入し、防衛力を高める狙いがある。

マイクロ波は電子レンジで食品を加熱する時などに使われる電波だ。これを応用して強力なマイクロ波をビーム状に照射することで、ドローン内部の電子制御システムなどを故障させる。

中国やロシアが開発に力を入れるドローンは小型化が進み、高性能化している。飛来の予測が難しく、低空飛行の場合はレーダーなどで捉えにくいため、発見が遅れがちだ。多数で襲撃する「飽和攻撃」も想定されることから、瞬時に同時対処する能力が必要になる。

ＨＰＭの導入はドローンなどへの迎撃能力が格段に強化され、戦力バランスを一変させる「ゲームチェンジャー」になると注目されている。具体的には、▽狙った目標に光速で到達▽命中率が高い▽照射方向の変更が簡単で飽和攻撃への対処能力が高い▽弾数の制約がなく電力消費のみで低コスト――といった特徴がある。照射装置を車両に搭載すれば、移動式も可能だ。緊急発進（スクランブル）して対応する航空自衛隊の戦闘機と比べ、隊員の死傷リスクが減る利点もある。

防衛省は今後５年間かけて試作に取り組む予定で、来年度予算案に７２億円を計上した。対ドローンのＨＰＭが実用化できれば、北朝鮮によるミサイルの迎撃などに用途が広がる可能性もある。将来的には、イージス艦搭載の迎撃ミサイル「ＳＭ３」と、地対空誘導弾「ＰＡＣ３」という現行の二段構えのミサイル防衛網を補完することも期待される。同省幹部は「ＨＰＭ技術の確立は急務だ」と話す。

◆ ＨＰＭ ＝High　Power　Microwaveの略。建物や人に影響を与えずに電子機器だけを無力化するエネルギー兵器。米軍が２００３年の対イラク戦争でイラク国営テレビ局への攻撃で使用したと報じられた。米空軍は１９年にＨＰＭ兵器を配備し、中国やロシアも研究開発に取り組んでいるとされる。

https://news.yahoo.co.jp/articles/4007f53d5b5afbd2c56d1087a53ddb0546018662
「悪質な探偵のカモに…」“電磁波攻撃 解決ビジネス” でだまされるワケ　医師や探偵に聞くと…（RCC中国放送） - Yahoo!ニュース

東京都内で探偵会社 社長の男らが逮捕されました。

精神疾患のある男性に、「電磁波攻撃をしている犯人を特定しましょう」などと言って、契約料を不正に得た疑いが持たれています。

草津病院　佐藤悟朗 理事長・院長
「氷山の一角だろうと思います」

総合探偵社 フォーチュン広島　重川亮 代表
「今回の逮捕は氷山の一角」

きょうのテーマは、「悪徳探偵は許せない! 『 “電磁波攻撃” 解決』うたうビジネスとは?」。

精神疾患（こころの病気）で病院に通院や入院をしている人たちは、今、国内でおよそ420万人とされています。日本人のおよそ30人に1人の割合です。一説には生涯を通じて5人に1人がなにかしらのこころの病気にかかるともいわれています。

その中でも特に妄想や幻覚などの症状に苦しむ人を狙った犯罪について深掘りします。まずは、どのような犯罪なのか。先週、東京で発覚した事件でおさらいします。

今月2日、東京の探偵会社 社長の男らが、警視庁に逮捕されました。

彼らは、おととし、精神疾患のある男女から「電磁波攻撃を受けている」「携帯電話がハッキングされている」などと相談を受けた際、正常な判断ができない弱みにつけこんで、あわせておよそ80万円の契約料を不正に得た疑いが持たれています。

この探偵社は、ホームページ上で「電磁波攻撃」「思考盗聴」などの相談事例を紹介し、相談を受け付けていました。

探偵会社の社長の男は調べに対して、「精神疾患があるとは思っていなかった」と容疑を否認しているということです。

草津病院　佐藤悟朗 理事長・院長
「氷山の一角だろうと思います」

精神疾患のある男女が探偵に調査を依頼したという「電磁波攻撃」や「思考盗聴」…。草津病院の理事長で精神科医の佐藤院長は、同様の悩みをもった患者は多いと言います。
佐藤悟朗 理事長・院長
「精神疾患としては妄想性障害であるだとか統合失調症という疾患が一番疑われる疾患になると思います」

電磁波攻撃や頭の中の盗聴をされていると思い込み、悩んでいる人は、それを病気とは思わず、なんとしても解決したいと、病院に行くよりも寄り添ってくれる探偵を頼ってしまうというのです。

佐藤悟朗 理事長・院長
「『盗聴されているから盗聴器を取り外してあげましょう』と。電磁波攻撃を受けているのであれば、電磁波をブロックするようなモノを売りつけることができる」

「そうすれば、（被害者）本人は一時的には安心する。だましやすい。医療従事者としては病気につけ込んでお金を搾取するっていうのは本当に許せない」

しかも、「被害」はなかなか発覚しません。

草津病院　佐藤悟朗 理事長・院長
「（だまされていることに）ご本人も気づかない。そういうことは、たくさんあるんだろうと思います」

精神疾患を持つ人たちを狙ったとされる今回の事件―。専門家によりますと、同様の事件はこれまで表沙汰になりにくかったとされています。なぜなのでしょう。

理由の1つに、被害者に「被害の自覚がない」場合が多いことが挙げられます。病気だという認識がないまま、妄想や幻覚の症状に苦しむ人たちにとって、探偵は味方であり、理解者。調査料が仮に法外なものであっても、本人としては納得したうえで支払うことが多いのだそうです。

実際、警視庁は、この探偵会社はほかにも精神疾患がある人から合わせて215件の契約を結び、およそ1億3000万円を不正に得たとみています。

https://www.denjiha-honpo.com/?mode=f9
車内での電磁波の影響について - 電磁波過敏症からあなたを守る

https://denjiha.macco.co.jp/blog/hybrid-car
走行中のハイブリッド車の電磁波を測定しました

https://kaken.nii.ac.jp/ja/file/KAKENHI-PROJECT-24659536/24659536seika.pdf

統合失調症に関する研究記述です。
文明社会で生きる上で統合失調症は有利に働いたというような事が書いているんです。

>>[12]
私も警察については大半が敵というか、こちらを脳波のようなもので見張り攻撃されている気がしてます。通常の犯罪人は見逃し、私達を見張っているし
一度電磁波の通報をしましたが無視されたようです。
文明世界が「結社」となる事で特に電波や電磁波品が脳波攻撃をして来る、などと考えているんです(･_･; お互い気をつけたいものですネ（╹◡╹）

>>[14]
電磁波測定器・電磁波シールド生地の直輸入直販
http://furumoto-jp.com/gauss.html
→こちらのフルモト商事さんのサイトにて私は電磁波測定器（3種類）と電磁波防御生地を買いました。特に生地は他サイトなどの粗悪品とは違いかなり、安いしかなりカットしてくれますよ。
測定出来ない電波類や洗脳波なようなものもあると考えているのですが
とりあえず出来るだけ防いでいくしかないなぁと(･_･;