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Patriots of JapanコミュのNHK、朝日、毎日は、日本国民の敵(6)

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日本復活に執念を燃やす男、えんだんじ様のお話

えんだんじのブログ

http://www.endanji.com/?p=643

        このブログの拡散、転載をよろしくお願いいたします。
朝日新聞購読者の皆様へ。
朝日新聞の反日報道は、なにも今回の「従軍慰安婦」事件報道だけではありません。戦後69年間ずっと続けてきた報道姿勢なのです。簡潔に分かりやすく説明するためできるだけ時代順に箇条書きしていきます。
1.終戦後まだ半年もたっていない昭和21年1月1日、朝日は「新しき世界の血から、スターリン」「消えぬ革命家の情熱」「民衆と歩む『投書政治』という見出し付の長い記事でスターリンを礼賛しています。昭和28年3月6日にスターリンは亡くなったのですが翌7日には、朝日の夕刊「こども」欄で、「なくなったスターリン首相」「子どもずきなおじさん」「まずしかった少年時代」という見出しとスターリンの少年時代の写真を掲げ、スターリンを英雄や偉人扱いにした子供むけの記事を書いています。
ソ連は、日ソ中立条約を破って、終戦間際の8月9日に日本に宣戦布告、ソ連軍は急遽満州から日本に帰国しようとする日本人に遅いかかり、虐殺、強姦、略奪をほしいままにし、さらに終戦8月15日には武装解除した日本兵60万人以上強制連行し、シベリヤ各地の流刑地に放り込み、重労働を課し、そのため約7万名の日本兵が命を落とした。その上さらに北方四島を占領したままいまだに返そうともしません。スターリンが死んだ時点でも、沢山の強制収容された日本兵が日本に帰国できない状態のままです。この責任の全部がスターリンにあるのです。それにもかかわらずスターリンの礼賛記事を書くとは、日本に対する裏切り行為ではないでしょうか。以来朝日は、平成3年にソ連が解体するまで反日親ソ、反米親ソの報道を続けたのです。

2.昭和26年9月、日本はサンフランシスコでアメリカを含む48か国と対日講和条約を結びました。これによって日本は西側48か国との戦争状態を終結し、独立回復を認められたのです。当時米ソの冷戦時代と言われ、前年の6月には朝鮮戦争が勃発して、米国とソ連、シナとは敵対関係になっていました。この時朝日は、西側諸国だけの単独講和でなく、ソ連を含む共産主義国を含む全面講和を主張した。当時、国力のなかった日本は、西洋諸国側につくのか、共産主義諸国につくのかの選択肢はなかったのです。この時日本政府が民主主義国家群につくと決定したことが、戦後の日本経済大繁栄の決定的要因になったのです。
この時日本政府が、朝日の主張通り全面講和主張したらどうなったのか朝日は説明してみろというのです。

3.昭和29年自衛隊が創設されました。強く反対したのは朝日新聞です。現在自衛隊は貴重な存在であることは日本国民の恐らく90パーセントは同意しているでしょう。朝日はバカか?

4.昭和35年「日米安全保障条約」の改定が米ホワイトハウスで調印された。その調印前、そしてその後の国会での批准をめぐって、後に言われるはげしい「60年安保闘争」が繰り広げられたのです。「日米安保改定反対」運動は、朝日を筆頭に日本の左翼が全力をあげての闘争でした。労働組合、日教組、大学生、社会党、共産党、進歩的文化人と呼ばれた知識人たちが、熱にうかされたようにデモに参加していきました。彼らは戦後最大級の大衆行動と呼んでいます。一人の女学生が死んだ6月15日のデモ参加者は、警視庁調べで65万人です。なぜこれほどまでに「日米安保改定」に反対したのか。その理由は「安保改定」で日本は戦争に巻き込まれるという主張です。
安保闘争で世情不安を引き起こした当時の岸首相は退陣、次の池田内閣のもとで総選挙がおこなわれました。戦後最大の大衆運動が行われたのに、自民党の池田内閣は圧勝したのです。国民は「安保改定」で日本が戦争に巻き込まれるとは判断しなかったのです。「日米安保改定」は戦後から現在にいたる69年間、日本を戦争に巻き込むどころか、平和に貢献してきたのです。すなわち朝日の主張は、ここでも大きな間違でした。

5.戦後GHQが日本を去って以来、朝日は、親ソ、親シナ、すなわち親共産主義国の立場を鮮明にした報道姿勢を続けてきたことは事実です。そのため祖国、日本国側にたっての主張より親共産主義国側にたっての主張が目立ちました。こんな例もあります。昭和56年に日本政府が2月7日を「北方領土の日」とすることに決めた時、朝日は「『北方領土の日』をとりさげよ」という東海大学総長、松前重義の主張を掲載したのです。松前の主張の中にこういう一節があります。「ソ連は第二次大戦において、世界で最も大きい人的、物的犠牲を被った。それゆえ第二次大戦の結果にソ連がこだわるのは、決して理由のないことではないのである。北方領土問題は、ソ連にとって国際法の問題というよりは、多くの犠牲のもとに得た結果を失えぬという、国益と感情問題なのである。」
冗談じゃない。この松前という男は、一体日本人か。ソ連が第二次大戦で、世界で最も大きい人的、物的犠牲を被ったなどとよく言えたものです。ソ連はバルト三国を手にいれたし、フィンランドの領土の十分の一、ポーランドの領土の半分近く手にいれたのです。連合国の中で領土を拡張できたただ一つの国です。このとんでも松前の主張を朝日新聞は掲載したのだ。

6.昭和39年に日中記者交換協定が結ばれた。原則として8人ずつの記者を相手国に常駐させることができた。日本側から、朝日、読売、毎日、産経、日経、西日本、共同通信、NHK、東京放送の九社から一人ずつ派遣された。ところが昭和42年から昭和45年にかけて朝日とNHKを除く全記者が国外退去を命じられた。理由は反シナ報道を行ったという主張です。NHKは期間満了でシナを引き上げ、残るのは、朝日の記者だけになってしまった。
日本新聞協会は、一方的な理由での国外退去は、報道の自由を奪うとしてシナ政府に抗議しようとしたが、朝日は強力に反対した。シナに残った朝日の記者は、シナ側の意に添わない記事を書くと国外退去にあうものだから、自然とシナ礼賛やシナよりの記事を書く、それを読者は読まされていた。こういう記事の書き方で、大失態を演じたのだ。現在のシナ政府さえも否定する「文化大革命」を礼賛する記事を書いてしまったのだ。

7.北朝鮮について朝日は、過去度々訪朝団を送り、北朝鮮礼賛、北朝鮮よりの記事を書きまくっています。昭和41年11月から12回にわたって夕刊で「チェチェの国北朝鮮」を連載しています。朝日の報道が特に影響を及ぼしたと言われるのは、戦後の日本から北朝鮮に帰還した人たちです。昭和34年から昭和59年の25年間に約9万3千人が帰還しました。その間に朝日は、北朝鮮を高く評価する報道をしたのです。朝日は昭和34年から昭和35年にかけて「ばく進する馬、北朝鮮よく働く人々、飛行場変じてアパート」(34年12月25日)、「働く力を組織、平壌見事な復興」(同月26日夕刊)、「誇り高い帰還者、希望と祖国への信頼」(同月29日)、「夢も芽生える北朝鮮帰還運動」(昭和35年2月1日)などと立て続けに報じています。現在では、この帰還者たちが、北朝鮮でどんな悲惨な生活をしてきたかは、周知の事実です。なかには密かに北朝鮮を脱出して日本に帰国、名前を隠さざるを得ず苦しい生活をしている人がいるのです。朝日はこういう人たちに少しぐらい援助してもいいのではないでしょうか。

8.平成3年、共産主義国家の盟主ソ連が解体されロシアが誕生した。そして北朝鮮は、我々日本人にとって悪の帝国と充分認知されました。これで朝日は、目がさめたかと思ったのですが、長年共産主義国家よりの目で政治などを考えて、日本批判を繰り返してきたものですから、日本批判の癖がぬけないのです。今度は韓国、シナよりの報道をして日本批判を相変わらず繰り返しているのです。教科書問題や靖国問題で、朝日は韓国シナ両国に日本の内政干渉をする口実をせっせと与えているのです。そしてとうとう朝日は「従軍慰安婦」事件を引き起こしたのです。

以上上記は前回私のブログで伝えました平成18年に出版した私の著書、「原爆正当化のアメリカと『従軍慰安婦』謝罪の日本」(展転社)で「朝日新聞について」という題で文章を書いていますが、その要約文です。政治的な記事ばかりで他の分野のとんでもない記事は抜いております。例えば平成元年の沖縄珊瑚捏造事件などです。また出版が18年なので17年のとんでもない政治ニュースが抜けています。それは若宮啓文朝日新聞論説主筆が「いっそ日本が竹島を韓国に譲って、韓国がこの英断に応えて『友情島』に名づけたら」などととんでもない記事を書いていますが、それも抜けています。
戦後朝日の基本的報道姿勢は、GHQ占領時代の七年間は、朝日は社説でマッカーサーを賞賛していますしGHQべったりです。しかしその後は徹底した反米親ソ、反日親ソです。当時の広岡社長自ら陣頭指揮しての親ソぶりです。古い朝日社員は知っているはずです。私には分からないことがあります。朝日のような報道各社は、報道の自由が保障された自由主義社会でないと発展できません。朝日は国内では日本の報道の自由を満喫しながらなぜ報道の自由を厳しく監視される共産主義国に媚びていったのでしょうか。朝日の購読の皆さん教えていただけませんか。
ソ連解体後は、親シナ、親韓国の反日です。そして「従軍慰安婦」事件です。世間では朝日は、日本を貶めるために数々の記事を書いてきたなどと報じていますが、「従軍慰安婦」事件は、日本を貶めるといいますが、貶めるとは辞書を引けば「軽蔑する」「見下げる」です。「従軍慰安婦」事件はそんな軽い事件ではありません。国の尊厳、名誉、誇りを台無しにする国家反逆罪ともいうべき重大犯罪行為です。「従軍慰安婦」と言う言葉は、戦前戦中はありませんでした。「従軍慰安婦」という言葉を最初に作ったのは、朝日ではありませんが流行らせたのは朝日です。日本の官憲が暴力を用いて「従軍慰安婦」にしたてた、その「従軍慰安婦」にしたてられた主張する朝鮮人女性の経歴などでうその記事を書いてきたのです。そして「従軍慰安婦」が世界中に知られるようになってしまった。まさにほんとうに国家の尊厳、名誉、誇りを台無しにしたのです。

自民党の高市早苗議員は、「未来志向の外交も非常に重要だが、私たちにとっては国家、国民、そして子孫の名誉を守り抜くことも大切なことだ」(産経新聞26・8・22)と語っていますが、私は全面的に彼女の意見に賛成です。
アメリカが原爆投下は、戦争を早く終わらせたといううそ、ドイツ人のユダヤ人大量虐殺を徹底してナチスにせいしてドイツ一般国民ではないと主張しているのもうそです。なぜ両国は歴史的うそをついているか、それは両国民が必死になって両国の歴史的大量虐殺行為から国の尊厳、名誉、誇りを守ろうとしているからです。ところが日本では日本の官憲が暴力で「従軍慰安婦」など作っていないのです。「歴史的になかった」ことを「歴史的にあった」ことにして世界中の非難の的になったのです。これほど酷い国家犯罪はないのではないでしょうか。にもかかわず朝日は、謝罪すらしていません。戦後の日本国民は、日本という祖国の尊厳、名誉、誇りに鈍感になっていました。朝日の戦後から今日までの記事には、日本という国の尊厳、名誉、誇りなどつめの垢ほども感じられません。朝日は犯した犯罪に対して制裁を受けねばなりません。無論河野洋平も同罪ですが、ここは朝日だけについて語っています。そこで私は、朝日の購読者にお願いがあります。朝日新聞の購読を辞めてもらいたいのです。「お前の一言でやめられるか」という人もいるでしょう。それでしたら一年間だけでも、止めてもらえませんでしょうか。そして朝日の購読者にお聞きしたいのです。日本国民は、祖国の尊厳、名誉、誇りなどを考えてはいけないのでしょうか?

このブログの拡散、転載をよろしくお願いいたします。

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