日経産業新聞を読む★コミュのリチウムイオンよ、お前もか

「リチウムイオンよ、お前もか」を読んで。

電気自動車やプラグインハイブリッド車への期待が盛り上がる中で、中核部品である電池にも脚光が当たっている。
将来を見渡せばリチウム空気電池など様々な次世代技術があるが、ここ数年あるいは10年程度はリチウムイオン電池が「自動車の電動化」の主役となるだろう。

このリチウムイオンで日本企業はしっかり稼げるだろうか。今の市場動向をみると、不安を感じざるを得ない。という。

日本が半導体DRAM競争でサムスン電子に負けたようにリチウムイオン電池においても敗戦を予感しているということである。
サムスン電子に負けたのは資金力、財務力の差が大きかった為である。
資金力、財務力を以って、コスト競争力、生産力をNO1に仕立てたのがサムソンである。

つまり、資金力、財務力の確保にメドが経っていない。若しくは経ちにくい環境を揶揄しているのであろう。

日本企業でリチウムイオンを手掛けるのは、
・三洋電機やソニー、パナソニックなどの電機メーカー
・ＧＳユアサのような従来型の自動車バッテリーの会社
・米ベンチャーと提携したＩＨＩなどの重工メーカー
と10社前後のプレーヤーがひしめいている状態は、資金力、財務力を確保するには不適切な環境としているのである。

確かに、技術が粗削りで、いろいろな試行錯誤が必要な初期の段階で、数多くのプレーヤーが参入するのは悪い話ではない。
「数打てば当たる」ではないが、いろいろ試す中でブレークスルーが生まれるかもしれない。
米シリコンバレーが持続的にイノベーションを生み出せるのも、数多くのベンチャー企業が日々試行錯誤を繰り返しているからだ。

しかし、技術がある程度確立し、競争の焦点が量産投資に移った段階では、「過剰プレーヤー」は業界全体の足を引っ張りかねない。
つまり、資金力、財務力を確保するには資金力、財務力の集約化が方法として考えられ、プレーヤー乱立状態では1社当たりの資金力、財務力が不足するのではという懸念である。

同等の資金力（仮に1000）を持つ国が2国あったとする。
1国は10社が技術をしのぎあい、資金1000を10社で分け合うから、1社当り100の資金を元に生産力強化に励む。
もう1国は1社が資金1000を元に生産力強化に励むとしたら、生産力強化効果が著しく発揮されるのが後者である事は一目瞭然であろう。

技術力によるスタートラインの違いや、環境先進国である日本への外資導入などアドバンテージは望めるが半導体DRAMと同様のゲームになりえる展開である。
「全員負け組」になって、韓国メーカーや中国のＢＹＤといった新興勢力に漁夫の利をさらわれるパターンが繰り返される可能性は十分だ。

10社体制で磐石な勝ちレースを臨むのであれば、技術流出の阻止を必要とするであろう。
現在、リチウム電池の世界合計生産台数がEV換算で50万台程度だという。
これを100倍相当に拡大するのが当面の目標だとして、その間、人件費が安価な中国など東南アジア諸国への生産移管をせざるを得ないであろう。
この生産移管に依存しないで国内で原価低減に務められればベストである。
また、生産移管を矢もなしとするのであれば、鉄の掟で従業員や現地法人を縛り、技術情報漏洩を防がなくてはならない。

とにかく徹底統制が取れれば問題ない。

電池先進国日本、EV経済大国日本への道は険しいのか。そうでもないと思うが。

たま★