「新型インフルエンザ」情報コミュの067、新型インフル流行時に医療現場を維持できるか

　新型鳥インフル流行時に医療現場を維持できるか・・・これが最大のテーマでないかと思う。新型の人から人へ感染するインフルエンザが流行したら、どうやって医療現場を維持するか。この答えは全くでていない。
厚労省が05年12月に出した「新型インフルエンザ対策行動計画」では、新型インフルエンザが発生して国内に上陸した場合、約3200万人が発症して勤労者の約40%が出勤できなくなり、17～64万人の死者が出ると予測している。この公式発表は疑わしいのである。3200万人が感染して、64万人の死者であれば死亡率は2%である。しかし、アジアで現実の起こっている新型鳥インフルの死亡率は60%なのである。この60%がなぜ2%になるのかの説明はない。

ともかく、3200万人が発症するのであれば入院する場所などあるはずかない。各個人のサバイバルの戦いになるといわざるを得ない。
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　管理人
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067、新型インフル流行時に医療現場を維持できるか
2008年9月5日17時7分配信医療介護CBニュース
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20080905-00000011-cbn-soci

「医療機関ごとにインフルエンザ感染対策と事業継続計画を策定して」と呼び掛ける北里大医学部の和田耕治助教
　新型の人から人へ感染するインフルエンザが流行したら、どうやって医療現場を維持するか―。このほど東京都内で開催された講演会で、厚生労働省の新型インフルエンザ専門家会議の委員を務める北里大医学部の和田耕治助教は、「新型インフルエンザは約50年周期で流行しており、いつ次の大流行が発生してもおかしくない」と警告し、医療機関ごとに流行時の対策・行動指針をつくる必要性を訴えた。

　厚労省が05年12月に出した「新型インフルエンザ対策行動計画」では、新型インフルエンザが発生して国内に上陸した場合、約3200万人が発症して勤労者の約40%が出勤できなくなり、17-64万人の死者が出ると予測。交通・通信・電気などのインフラや消防・警察などの機能低下、そして医療従事者の感染による混乱などが想定されている。大流行時は厚労省のガイドラインに基づき、入院診療を行う全医療機関が重症患者の治療に当たる。

　和田助教は、「医療従事者は職場での感染リスクが高いが、その対処法について十分な知識を持っていないことが多い」と指摘。医療を継続して提供するために、▽流行時に優先すべき重要業務と人員の特定▽職員・業者・患者・医療施設との緊急連絡体制の確立と定期的な見直し▽医療機関の責任者による対策方針の表明と周知徹底―が重要だと強調した。

　また、職場の感染対策の優先事項として、▽感染者に接しない▽できるだけ顔を触らない▽マスクを購入▽タミフルの備蓄と配布▽保護具や衛生用品、生活必需品の備蓄▽プレパンデミック(大流行前)ワクチンの接種▽流行地域にいかない▽せきエチケットの徹底―などを挙げた。　

　個人レベルの対策としては、▽予防接種を受ける▽インフルエンザや風邪の症状がある人は職場に行かない▽アルコール度数60パーセント以上の速乾性手指消毒剤で入念に手を洗う癖をつける▽せきをするときはむやみに周囲に菌をばらまかないようにする―などを挙げた。

　講演の最後に、和田助教は「厚労省の新型インフルエンザ対策ガイドラインや行動計画を読んで、医療機関ごとに準備を進めてほしい」と呼び掛けた。