シカゴ・オプション戦略研究会コミュの権利行使価格の刻み変更がアダになっているらしき日経225オプション

昨年９月12日から日経225オプションは、権利行使価格間の刻み(一律250円刻み)の変更と、ATMを中心にしてその上下８種類の権利行使価格が常に存在するように権利行使価格を設定するように変革したのだが、どうやら、この変革が、日経225オプションの流動性をそこなっているというのです。

このサイト「先物オプション奮闘日誌～実践編」
http://yanta.cocolog-nifty.com/risktaker/2009/01/post-d77a.html
によりますと、
もともと、日本の日経オプションの市場参加者が少なく、流動性も乏しいところに来て、250円刻みにしたことが、市場の流動性を分散させてしまっている、としています。

それに加えて、昨年秋以来の急落が加わって、日経225オプションの市場参加者を極端に少なくし、これが更なる市場の流動性を損なっているとしています。

このように、日経225オプションの板が薄くなればなるほど、日本の投資家たちは、思うようなヘッジを利かせたポジションを組むことができなくなり、このことが、更なる日経225オプションの流動性を低下させていく、という、マイナスのスパイラルを招いている、ということのようですね。

では、一方のシカゴ・オプションですが、オプション取引高を見てみますと、リーマン破綻以前の2008年8月が2億6300万枚だったものが、9月には、前月比42パーセント増加の3億7453万枚に達し、10月も、3億7500万枚と、好調でした。

とくに、シカゴ・オプション取引所(CBOE)では、リーマンショックの9月17日には、一日の取引高が972万枚にも達しました。

シカゴ先物市場(CME)での先物オプション取引高も、7月に1120万枚であったものが、9月には、40パーセント増の1570万枚になりました。

VIX指数がリーマン破綻の9月17日には、36ポイントにも達しました。

過去最高の恐怖指数は43.7ポイントです。

その不安指数の上昇と連動するかのように、アメリカのオプション取引高は、上昇していったと言うわけですね。

もちろん、不安指数は、日米変わらないものと思いますが、このオプション取引高の日米対照的な動きは、何を示しているのでしょう?

オプション市場がそだっていない国の株式市場に、外人投資家が参入しにくくなっていることは、事実なのでしょう。

それが、更なる負のスパイラルをまねいているとすれば、これは、日本にとって、不幸なことですね。

もっとも、前年同期比でみますと、アメリカのオプションも、減少傾向にはあります。

米国最大の先物オプション取引所「CMEグループ」の1月の取引高は、先物とオプションを合わせて一日平均950万枚となり、前年同月比で41％の減少となりました。

また、CMEグループに次いで米国第二位の取引高を誇る「ICE Futures U.S.」では、前年同月比26％減の取引高となりました。

なかで、健闘しているのは「Russell 2000ミニ」の先物・オプション取引で、これらは、増加しています。

オプションも、プレミアムの安いものが受ける時代なのでしょうかね。