こころとサイエンスコミュの［比較優位の法則］人はおのずと得意なものへ特化する

［比較優位の法則］人はおのずと得意なものへ特化する
朝日新聞2010年4月17日版　勝間和代の人生を変える『法則』より

今回は、自由貿易に関して英国の経済学者、デヴィッド・リカードが18世紀に提唱した「比較優位の法則」です。
一つの国の中や各国間で、それぞれの人や国が「比較優位」に立つ製品、サービスを集中的に生み出して貿易すれば、お互いの効用が高まると説明したものです。
例えば、Aさんは1年間にリンゴなら90個、ミカンなら30個を、Bさんはリンゴなら20個、ミカンなら10個を生産可能だとします。
Aさんがミカン1個を生産する場合、リンゴ3個分の生産をあきらめる必要があります。これを「機会費用」と呼び、Bさんがミカン1個を生産する場合、それはリンゴ2個です。このリンゴの機会費用を見ると、Aさんはリンゴ生産、Bさんはミカン生産がそれぞれ比較優位になります。そして、2人は分業したほうがいいのです。
例えば2人がリンゴとミカンを半分ずつ作ると、Aさんはリンゴ45個とミカン15個、Bさんはリンゴ1個とミカン5個を生産できるので、合計はリンゴ55個とミカン20個。しかし、Aさんが得意なリンゴを60個に増やしてミカン10個を作り、Bさんがミカンだけ10個作ると、合計はリンゴ60個とミカン20個。総生産が増えます。
さらに、AさんとBさんの間でミカン1個に対してリンゴ2.5個の比率で取引し、Bさんがミカン5個をAさんに売ると、Aさんは47.5個のリンゴと15個のミカンが、Bさんには12.5個のリンゴと5個のミカンが手元に残ります。リンゴの機会費用を換算すると、Aさん92.5個、Bさん22.5個と手に入るものが増えます。
個人のレベルでも、例えば私の得意はもの書きです。なるべく自分の時間をそこに特化して、原稿料で料理やパソコンなど、他の人が得意とするものを購入します。市場経済に委ねると、自然とみなが専門性を磨いて特化へと向かうのです。
私が印税寄付プログラムで援助している国々の多くは、さまざまな外交上の理由で経済制裁が行われています。自由貿易のメリットを享受できずに、国全体が貧しくなっているのです。
人や国に対して、どうやって相手の相対的な優位性を引き立てるのか、自分自身がどのような優位性を持てばいいのか、この法則で考えることができます。
参考文献：デヴィッド・リカード著『経済学および課税の原理（上・下）』岩波文庫、品切れ中