高齢者情報資料室コミュのメタボ予防　自治体が支援充実

　メタボリック・シンドロームや生活習慣病を予防しようと、住民の健康増進を支援する仕組みづくりに力を入れる自治体が増えている。多くの市町村で運動を継続した人の健康指標が改善したほか、医療費抑制効果がみられるなどの成果が上がってきた。（本田麻由美、写真も）

「９キロもやせた」

エアロバイクでウオーミングアップする「流山ヘルスアップ教室」の参加者（流山市江戸川台東ふれあいホールで）　「いち、にぃ、さん……」。８月２２日の昼下がり。千葉県流山市の江戸川台東ふれあいホールで行われていた「流山ヘルスアップ教室」。エアロバイクで体を温めた参加者らは、各自の体力に合った強度のゴムチューブを足に巻き、ゆっくり上げ下ろしする筋力トレーニングに汗を流していた。

　この教室は、市民の健康維持と生活習慣病予防のため、流山市が筑波大の研究者らでつくる「つくばウエルネスリサーチ（ＴＷＲ）」と共同で、昨年１０月からスタートした。

　参加者は体力測定の結果から、筋力トレーニングと有酸素運動を組み合わせた個別プログラムを作ってもらい、教室で週２回、自宅で週３回、６０～９０分の運動を行う。毎日の運動量や歩数等のデータを専用の高機能歩数計に蓄積し、パソコンを通して報告。毎月、達成度を記録した「実績リポート」が渡され、個別指導も受けられる。教室は半年間で、希望者は３か月継続できる。

　参加者は、３期生まで計６５０人。そのうち１期生３３９人（平均６２・３歳）の約４割が９か月間で２キロ以上の減量に成功し、体力年齢は、平均６５・３歳から５５・８歳と９・５歳若返った。

　１期生の浅川裕子さん（６３）は、「以前は膝（ひざ）が痛くて病院通いをしていたけど、みんなで楽しく教室に来て９キロもやせた。今は病院に行かずに済んでます」と笑う。宮内一郎さん（７３）も、「腹回りが８センチ減り、随分若返ったと言われますよ。自然と食事にも気をつかうようになりました」。同市国保年金課の福島明課長は、「教室がきっかけで友人になる方も多く、新たな地域コミュニティー作りにもなっています」と言う。

健康指標が改善
　「従来の自治体の健康事業は、少数の健康への意識の高い人だけが対象となりがちだ。それでは税金を使う意味が薄い」と、ＴＷＲ社長を務める筑波大の久野譜也准教授は指摘する。同教授らは、多くの人が安全に運動し、成果も上げやすい個別プログラム作成と実績管理ができるシステムを２００２年に開発。以来、全国３０以上の市町村や企業で導入され、福島県伊達市や兵庫県豊岡市など多くの自治体でも参加者の健康指標が改善した。

　医療費抑制効果につながった例も出ている。同システムを用いた新潟県見附市の健康運動教室に、０３年度から４年間参加した１４５人（平均７０・２歳）の１人当たり年間医療費は、０３年度２９万４３１２円から０６年度３５万６８１５円に。一方、同じような条件で教室不参加の４３５人（同７０・４歳）は、２７万２９０４円から４２万５４８５円に増加し、両者の医療費は６万８０００円以上の差が出た。ＴＷＲによると、こうした結果は１０以上の自治体で見られるという。

民間と連携も
　ただ、自治体が限られた資源で事業を進めるには一定期間で卒業してもらう必要があるが、運動効果は“貯金”できない。そのため、卒業後も地域で運動を継続できる仕組みをいかに作るかが課題だ。流山市では７月から民間スポーツクラブ「キッツウェルネス」と連携。同じシステムを共有し、最初の習慣づけを自治体が、卒業生の運動継続を民間事業者が格安で担う体制を整えた。

　久野准教授は「住民の健康づくりに官民が真に連携した試みで、全国のモデルになる」と評価し、「今後の超高齢・人口減社会では、健康は個人の問題であると同時に、社会保障制度や地域の活力を支える社会資源でもあり、健康づくりの努力を応援する社会システムを構築していく必要がある」と話している。

（2008年9月3日読売新聞）