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チーム・マイナス25コミュの温暖化関連用語集

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分からない用語、どんな影響があるのか詳しく
知りたい対象、などなど、温暖化に関係のある
用語の解説集です。

知っていることがあったら、紹介してください。



■アイドリング・ストップ
信号待ち、荷物の上げ下ろし、短時間の買い物などの駐停車の時に、自動車のエンジンを停止させること。
ガソリン・軽油の使用量を抑制するため、温暖化防止、大気汚染防止に効果がある。


■一酸化二窒素(N2O)
無色の気体。アジビン酸の製造過程、廃棄物の燃焼などから排出される。
二酸化炭素の310倍の温室効果をもつ。


■EUバブル
京都議定書においては、議定書締結時に数値目標を共同して達成することに合意した国々は、これらの国々の総排出量が各国の割当量の合計量を上回らない限り、各国の目標達成の有無によらず、目標が達成されたと見なされるという仕組みが認められている。これをEUが取り入れたもの。


■一次エネルギー
自然界に存在し、変換・加工して利用するエネルギーの源。石油・石炭・天然ガス・太陽光・太陽熱・風力・地熱などを指す。これに対し、電気・ガソリン・都市ガス等、一次エネルギーを変換や加工して得られるエネルギーのことを二次エネルギーという。


■エルニーニョ現象
太平洋赤道域の中央部(日付変更線付近)から南米のペルー沿岸にかけての広い海域で海面水温が平年に比べて高くなり、その状態が半年から1年半ほど続く現象。 エルニーニョ現象が発生すると、太平洋全域の海水温分布が変化し、これが気圧配置に影響を及ぼし、世界各地でさまざまな気候影響が現れる。日本では、夏には気温が低く降水量が多くなり、冬には気温が高く降水量も多くなる傾向がある。


■LNG(液化天然ガス)
メタンを主成分とする天然ガスを約-160゜Cに冷却し、液化したもの。天然ガスを液化すると体積が元の約1/600になるので、一度に大量輸送できるメリットがある。天然ガスは石油、石炭などの他の化石燃料に比べ、燃焼によるCO2発生量は、2〜4割少ないため、温暖化対策として天然ガスへの燃料転換が有効である。


■再生可能エネルギー
一般的に、枯渇するおそれのないエネルギーであり、かつ、利用に際して自然環境に大きな影響を及ぼさないエネルギー源及びエネルギー利用形態を指す。具体的には、太陽光、太陽熱、風力、小規模水力、バイオマス、潮力、地熱、海洋温度差などが挙げられる。枯渇のおそれのある化石燃料やウラン燃料は再生可能エネルギーに含まれない。また、枯渇するおそれのないエネルギーであっても、ダムの建設により周辺環境に大きな影響を及ぼす大規模水力は、一般的に再生可能エネルギーに含まれない。


■太陽光発電
光エネルギーを直接電力に変換する電力機器である太陽電池を用いた発電のこと。発電の過程で二酸化炭素を排出しない。太陽電池はシリコンの単結晶、多結晶、非晶質(アモルファス)、ガリウム、砒素、酸化チタンなどを素材にしている。小さなものは電卓や腕時計に使用し、電池交換を不要にして利便性を高めるのにも使われる。また、他からの電力供給が不可能な宇宙空間でのエネルギー供給源として、人工衛星や宇宙ステーションに利用される。


■待機電力
家電製品などで、時刻・温度・時間などのモニター表示や内蔵時計、各種設定のメモリーの維持などのために常時消費される電力をいう。微弱であるものの、家庭消費電力の約10%が待機電力で消費されているという調査もある。待機電力は、家電製品では、リモコンではなく、直接、主電源の電源を切る、もしくはコンセントを抜く等により不必要な電力消費を抑えることができる。


■燃料電池
水素と酸素などによる電気化学反応によって電力を取り出す装置。発電の過程で二酸化炭素を排出しない。外部から水素と酸素を供給し続けることで、継続的に電力を供給する装置であり、乾電池や二次電池などの電池よりもむしろ発電機に近い。燃料となる水素を化石燃料から製造する際には、二酸化炭素を排出するが、発電効率が高いため、化石燃料の燃焼による発電よりも二酸化炭素の排出を抑制することができる。ノートパソコン、携帯電話などの携帯機器、自動車、発電所まで多様な用途・規模をカバーするエネルギー源として期待されている。


■ハイドロフルオロカーボン(HFC)
オゾン層を破壊しないことから、代替フロンとして冷媒、発泡剤・エアゾールなどに使用されている。しかし、HFCは二酸化炭素の140〜11,700倍の温室効果を持つため、冷蔵庫の冷媒としてはイソブタンなどオゾン層にも地球温暖化にも影響のない物質(ノンフロン)の使用が広がりはじめている。


■バイオマス
再生可能な生物由来の有機性資源。廃棄物系バイオマスとしては、廃棄される紙、家畜排せつ物、食品廃棄物、建設発生木材、黒液、下水汚泥などがある。主な活用方法としては、農業分野における飼肥料としての利用や汚泥のレンガ原料としての利用があるほか、燃焼して発電を行ったり、アルコール発酵、メタン発酵などによる燃料化などのエネルギー利用などもある。


■ハイブリッド自動車
エンジンとモーターの2つの動力源をもち、それぞれの利点を組合わせて駆動することにより、低燃費と低公害を実現する自動車。停止時や低速走行中に発電したものをバッテリーに蓄え、加速時にエンジンパワーに上乗せして電気動力を駆動輪に伝えるパラレル方式と、エンジンを効率のよい回転数で運転して発電し、これをバッテリーに蓄えてモーターのみで駆動するシリーズ方式、さらに両者の機能を併せ持つコンバインド方式などがある。


■パーフルオロカーボン(PFC)
水素も塩素も全く含まない非常に安定したフッ化炭素系化合物。オゾン層は破壊しないが、二酸化炭素の6,500〜9,200倍の温室効果をもつ。


■メタン(CH4)
有機物が嫌気状態で腐敗、発酵するときに生じる無色の可燃性気体。有機性の廃棄物の最終処分場や、沼沢の底、家畜の糞尿、下水汚泥の嫌気性分解過程などから発生する。二酸化炭素の21倍の温室効果をもつ。
温室効果ガスのうち、原因の約6割を占める二酸化炭素に次いで、約2割の影響を及ぼす。


■六フッ化硫黄(SF6)
無色無臭の気体。空気を1としたときの比重は約5.1。熱的、化学的に安定で、耐熱性、不燃性、非腐食性に優れているため、変圧器などに封入される電気絶縁ガスとして使用されるほか、半導体や液晶の製造工程でも使われている。二酸化炭素の23,900倍の温室効果をもつ。




http://event.yahoo.co.jp/ondanka/words/


コメント(24)

■レッドデータブック(RDB)

レッドデータブックとは絶滅のおそれのある野生生物の情報をとりまとめた本のことです。
 国際自然保護連合(IUCN)という団体が、1966年に初めて発行しました。IUCNは、世界的な規模で絶滅のおそれのある野生生物を選定し、その生息状況を解説した書籍を発行しています。そのタイトルがレッドデータブック(RED DATA BOOK)です。レッドという言葉は、例えばレッドカードやレッドゾーンなどのように、危険な、危機的なというイメージを連想させると思います。レッドデータブックも同様で、「危機的な状況にある生きものの本」というように理解すればいいでしょう。IUCNから発行された初期のレッドデータブックはルーズリーフ形式のもので、もっとも危機的なランク(Endangered)に選ばれた生物の解説は、赤い用紙に印刷されていました。
 IUCNからは順次改訂版が発行されていて、また、いくつかの国からはその国のレッドデータブックも発行されています。日本でも、1991年に『日本の絶滅のおそれのある野生生物』というタイトルで環境庁(現在の環境省)がレッドデータブックを作成し、2000年からはその改訂版が、植物や動物の大きなグループごとに順次発行されています。
 野生生物をさまざまな人間活動のせいで絶滅させることのないように、今、どんな生きものが絶滅のおそれがあるのかを把握する必要があります。そして、その危険な状態におかれた生きもののことを、より多くの人々に知ってもらうように作成された本が、レッドデータブックです。

http://www.sizenken.biodic.go.jp/rdb/what.html


▼日本における絶滅種・絶滅危惧種(分類別)
http://www.sizenken.biodic.go.jp/rdb/search_category.html
■ラムサール条約

1971年にイランのラムサールで開催された「湿地及び水鳥の保全のための国際会議」において「特に水鳥の生息地として国際的に重要な湿地に関する条約」が採択されました。この条約は開催地にちなみ、一般に「ラムサール条約」と呼ばれています。
 同条約は第10条の規定により、7ヶ国が締約国になってから4ヶ月後の1975年12月21日に発効しました。


 この条約は、特に水鳥の生息地等として国際的に重要な湿地及びそこに生息・生育する動植物の保全を促進することを目的とし、各締約国がその領域内にある湿地を1ヶ所以上指定し、条約事務局に登録するとともに、湿地及びその動植物、特に水鳥の保全促進のために各締約国がとるべき措置等について規定しています。2006年3月8日現在、締約国150ヶ国、登録湿地数1,591ヶ所、その合計面積は約134,033,325ha に及びます。

http://www.env.go.jp/nature/ramsar/conv/1.html
マリ*さん、いろいろありがとうございます。

トップにはいろいろ検索用のキーワード挙げたけど解説まではちょっと手は回りません。全面的に依存してしまうと思いますが、よろしくお願いします。

「ガイア仮説」とか、面白いと思いますよ。

「EUバブル」、これは初耳でした。
ATAMAさん、ありがとうございます。
では、さっそく。。(^^;

■ガイア仮説
 
 生態系・生物進化と地球環境変動への関心を大いに高め、地球と生命を緊密な関係として捉える見方を示した功績者として、ジェームズ・E・ラブロック(James E. Lovelock)とリン・マーグリス(Lynn Margulis)の提唱した「ガイア仮説」があります。
 ラブロックは、1957年、ガスクロマトグラフでハロゲン化合物を検出するための電子捕獲型検出器(ECD)を発明。それを用いて、DDTやPCBやフロンが地球規模で広がっていることを明らかにしました。これは、レーチェル・カーソンの「沈黙の春」(1962年)に客観的データを提供して環境保護運動が強まるきっかけを与え、また、硫化ジメチルやヨウ化メチルなどイオウやヨウ素の海洋−大気−陸域間の循環を発見し、地球生化学(geo-bio-chemistry)という学問分野を確立した立役者と言ってもいい人です。海洋生物を起源とする硫化ジメチル(DMS)は大気中で、雲の凝結核となることから気候変動研究でも大いに注目されている物質です。

 生物それぞれは互いに「自分勝手」に生存競争していますね(「日和見主義」という)。それでいて、生態系全体としては地球環境が生存しやすいようにフィードバックを及ぼしているのではないか?、これがガイア仮説です。

http://homepage3.nifty.com/nishimura_ya/GAIA.HTM


■ガイア理論

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』


ガイア理論(ガイアりろん)とは、地球と生物が相互に関係し合い環境を作り上げていることを、ある種の「巨大な生命体」と見なす仮説である。

NASAに勤務していた大気学者であり、化学者でもあるジェームズ・ラブロックによって1960年代に仮説が提唱された。ラブロックは始めこの理論を「自己統制システム」と命名したが、後に作家のウイリアム・ゴールディングの提案によりギリシア神話の女神「ガイア」にちなんだ名前へ変更した。

当初は主に気候を中心とした、生物と環境の相互作用についての理論であり、何らかの「恒常性」が認められる、とした理論であった。賛同者を徐々に得て、シンポジウムも開かれ、批判によって理論が鍛えられ緻密化するとともに、さらに多くの賛同者を得て、この理論にかなう多くの具体的・科学的な事例も集まり、豊穣な理論体系となった。

http://ja.wikipedia.org/wiki/%E3%82%AC%E3%82%A4%E3%82%A2%E7%90%86%E8%AB%96
■フードマイレージ
【英】Food Mileage


1994年に英国の消費者運動家ティム・ラング氏が提唱したといわれる考え方(元の用法は、Food Miles)。輸入食糧の総重量と輸送距離を掛け合わせたものである。食料の生産地から食卓までの距離が長いほど、輸送にかかる燃料や二酸化炭素の排出量が多くなるため、フードマイレージの高い国ほど、食料の消費が環境に対して大きな負荷を与えていることになる。
農林水産政策研究所の中田哲也政策研究調整官(当時)の試算によると、2000年の日本の食料輸入量は約5,300万トンで、輸送距離を掛けたフードマイレージは約5,000億トン・キロメートルとなる。これは、韓国の約3.4倍、米国の約3.7倍になるという。また、日本人1人あたりのフードマイレージは約4,000トン・キロメートルであり、1人あたりの年間食料輸入量の約420キログラムで割ると、平均輸送距離は10,000キロメートル弱になる。これは、直線距離にして、ほぼ東京から米国シカゴまでの距離に相当する。

http://www.eic.or.jp/ecoterm/?act=view&serial=2759
■デポジット
■デポジット制度
【英】Deposit System

製品価格に一定金額の「デポジット(預託金)」を上乗せして販売し、製品や容器が使用後に返却された時に預託金を返却することにより、製品や容器の回収を促進する制度。「預かり金払い戻し制度」と言うこともある。
スウェーデンのアルミ缶のデポジット制度やノルウェーの自動車のデポジット制度などがある。使用済み製品や容器の回収率が上がりリサイクルや適正処理が進む、ごみの散乱が防げる、などのメリットがある。
http://www.eic.or.jp/ecoterm/?act=view&serial=1845


デポジット (deposit) とは、「保証金」と訳され、容器やサービスを利用する際に必要なカードなどを貸借する際に支払う「預かり金」のこと。使い捨て防止の観点から導入され、一般に、発行元に返却するとその支払った額が払い戻され、破損・紛失した場合には戻ってこない場合が多い。


【日本国内の導入例】

ビール瓶・樽・ケース
コカコーラなど飲料の一部の瓶
ICカード(Suica、ICOCA、TOICA、ayuca、PASMOなどの乗車券、キャッシュカード等)
http://ja.wikipedia.org/wiki/%E3%83%87%E3%83%9D%E3%82%B8%E3%83%83%E3%83%88



▼デポジット法制化運動ネットワーク
http://www.windfarm.co.jp/deposit/
■環境と開発に関するリオ宣言
【英】Rio Declaration on Environment and Development
[同義] リオ宣言 環境と開発に関するリオ・デ・ジャネイロ宣言

正式には、「環境と開発に関するリオ・デ・ジャネイロ宣言」という。1992年6月3日から14日までブラジルのリオ・デ・ジャネイロで開催された環境と開発に関する国連会議(通称:地球サミット)で合意された。前文と27項目にわたる原則により構成される。
各国は国連憲章などの原則に則り、自らの環境及び開発政策により自らの資源を開発する主権的権利を有し、自国の活動が他国の環境汚染をもたらさないよう確保する責任を負うなどの内容が盛り込まれている。1992年6月8日に採択された。

http://www.eic.or.jp/ecoterm/?act=view&ecoword=%A5%EA%A5%AA%C0%EB%B8%C0



■環境と開発のための国連会議
【英】United Nations Conference on Environment and Development
[略]UNCED
[同義] リオ・サミット 国連環境開発会議 地球サミット

1972年6月にストックホルムで開催された国連人間環境会議の20周年を機に、1992年6月にブラジルのリオ・デ・ジャネイロで開催された首脳レベルでの国際会議。地球サミットと呼ばれることもある。人類共通の課題である地球環境の保全と持続可能な開発の実現のための具体的な方策が話し合われた。
この会議には100余ヶ国からの元首または首相を含め約180ヶ国が参加した。また、NGOや企業また地方公共団体からも多数が参加し多様な催しも開催された。この会議で、持続可能な開発に向けた地球規模での新たなパートナーシップの構築に向けた「環境と開発に関するリオデジャネイロ宣言(リオ宣言)」やこの宣言の諸原則を実施するための「アジェンダ21」そして「森林原則声明」が合意された。また、別途協議が続けられていた「気候変動枠組み条約」と「生物多様性条約」への署名が開始された。

http://www.eic.or.jp/ecoterm/?act=view&ecoword=%C3%CF%B5%E5%A5%B5%A5%DF%A5%C3%A5%C8



■アジェンダ21
【英】Agenda 21

1992年にリオデジャネイロで開催された国連環境開発会議で採択された文書のひとつで、21世紀に向けて持続可能な開発を実現するための具体的な行動計画である。
4部構成全40章からなり英文で500ページにも及ぶ。
第1部「社会的/経済的側面」、第2部「開発資源の保全と管理」、第3部「NGO、地方政府など主たるグループの役割の強化」、第4部「財源/技術などの実施手段」となっており、女性や貧困、人口、居住などの幅広い分野をカバーしている。
アジェンダ21の実施状況をレビュー監視するために、国連に「持続可能な開発委員会(CSD)」が設置されている。また1997年の国連環境特別総会ではそれまでのレビュー結果を総括して「アジェンダ21の更なる実施のためのプログラム」が採択された。また国レベルや地方自治体レベルでアジェンダ21の行動計画やローカルアジェンダが策定されている。

http://www.eic.or.jp/ecoterm/?act=view&ecoword=%A5%A2%A5%B8%A5%A7%A5%F3%A5%C021



■生物多様性条約
【英】Convention on Biological Diversity
[略]CBD
[同義] 生物多様性に関する条約 生態学的多様性保護条約 生物の多様性に関する条約

1992年にリオ・デ・ジャネイロ(ブラジル)で開催された国連環境開発会議(地球サミット)で採択された条約のひとつで、正式名称は「生物の多様性に関する条約」。翌1993年発効。この条約では、生物の多様性を「生態系」、「種」、「遺伝子」の3つのレベルで捉え、生物多様性の保全、その構成要素の持続可能な利用、遺伝資源の利用から生ずる利益の公正な配分を目的としている。
締約国に対し、その能力に応じ、保全、持続可能な利用の措置をとることを求めるとともに、各国の自然資源に対する主権を認め、資源提供国と利用国との間での利益の公正かつ公平な配分を求めている。また、生物多様性に悪影響を及ぼすおそれのあるバイオテクノロジーによって改変された生物(LMO/GMO)の移送、取り扱い、利用の手続き等については、カルタヘナ議定書が採択されている。
日本は1992年に署名、翌年加盟(受諾)。2006年2月現在で188ヶ国が加盟している。条約事務局はカナダのモントリオールにある。

http://www.eic.or.jp/ecoterm/?act=view&ecoword=%C0%B8%CA%AA%C2%BF%CD%CD%C0%AD%BE%F2%CC%F3
■レイチェル・カーソン

レイチェル・ルイーズ・カーソン(Rachel Louise Carson, 1907年5月27日 - 1964年4月14日)は、アメリカ合衆国のペンシルベニアに生まれ、1960年代に環境問題を告発した生物学者。アメリカ内務省魚類野性生物局の水産生物学者として自然科学を研究。

当時、州当局が積極的に散布していたDDTなどの合成化学物質の蓄積が環境悪化を招くことはまだ顕在化しておらず、その啓蒙活動を行った彼女の意義は大きかった。

特に、1962年に発表した『沈黙の春』は、農薬類の問題を告発した書として米国政府にまでその衝撃が伝わった。本書を基にケネディ大統領は大統領諮問機関に調査を命じた。これを受けアメリカ委員会は、1963年農薬の環境破壊に関する情報公開を怠った政府の責任を厳しく追求。DDTの使用は以降全面的に禁止され、環境保護を支持する大きな運動が世界的に広がった。

http://ja.wikipedia.org/wiki/%E3%83%AC%E3%82%A4%E3%83%81%E3%82%A7%E3%83%AB%E3%83%BB%E3%82%AB%E3%83%BC%E3%82%BD%E3%83%B3



▼レイチェル・カーソンのプロフィール
http://hb6.seikyou.ne.jp/home/JRCC/profile.html
■エコマーク 

 エコマークは、私たちの身のまわりにある商品の中で、「生産」から「廃棄」にわたるライフサイクル全体を通して環境への負荷が少なく、環境保全に役立つと認められた商品につけられています。消費者のみなさんがこのマークを見て、暮らしと環境との関係について考えたり、環境に配慮された商品を選ぶための目安として役立てていただくことを目的としています。エコマークの活動予算は、すべてエコマーク使用料および商品認定審査料でまかなわれています。

1) エコマークのデザイン
 エコマークは、「私たちの手で地球を、環境を守ろう」という願いを込めて、「環境(Environment)」および「地球」(Earth)の頭文字「e」を表した人間の手が、地球をやさしくつつみ込んでいるすがたをデザインしたものです。このマークは、(財)日本環境協会が1988年に一般公募したデザインの中から、環境庁長官賞として選ばれた作品をもとに制定されました。

▼「エコマーク」の呼称およびロゴは、財団法人日本環境協会が商標権を保有しています。エコマークの無断使用は、不正使用に該当し刑事罰を含む法的措置などの対象となる場合があります。使用契約者以外の方はエコマークを使用・表示することはできません。


2) エコマークを使用・表示するには?
 エコマークを使用・表示するには、各商品類型(商品カテゴリー)ごとに定められた認定基準を満たすことが要件となります。具体的には、商品が対象となっている認定基準に照らし合わせて商品認定審査の申込を行い、エコマーク審査委員会での認定を受け、商品ごとに(財)日本環境協会との間でエコマーク使用契約を締結することが必要です。

http://www.ecomark.jp/ecomark.html
■温室効果ガスによる地球温暖化


▼地球温暖化とは
 
 地球温暖化とは、人間の活動が活発になるにつれて「温室効果ガス」が大気中に大量に放出され、地球全体の平均気温が上昇する現象のことです。二酸化炭素(CO2)、メタン(CH4)、亜酸化窒素(N20)、フロンなどが温室効果ガスと言われています。
 地球の平均気温は約15度ですが、もしも地球上に温室効果ガスがなかったとすれば、平均気温はマイナス18度となり、生命の存在できない極寒の星となるはずです。しかしながら地表の気温は、「太陽から届く日射が大気を素通りして地表面で吸収され、加熱された地表面から赤外線の形で熱が放射され、温室効果ガスがこの熱を吸収し、その一部を再び下向きに放射し地表面や下層大気を加熱する」という仕組みにより生物の生存に適した気温に保たれています。(図1)
 ところが近年、産業の発展や森林の開拓などの人間活動の活発化に伴って温室効果ガスの濃度が増加し、大気中に吸収される熱が増えたことにより、地球規模での気温上昇(温暖化)が進行しています。(図2)



▼地球温暖化の影響
 
 地球規模で気温が上昇すると、海水の膨張や氷河などの融解により海面が上昇したり、気候メカニズムの変化により異常気象が頻発する恐れがあり、ひいては自然生態系や生活環境、農業などへの影響が懸念されています。
 気候変動に関する政府間パネル(IPCC)の報告によれば、過去100年間に地球全体の平均気温は0.3度〜0.6度上昇し、これだけ気温が上がっただけで、海面は10〜35センチも上昇したといいます。海面が上昇するのは、気温が高くなるのにともなって水温も高くなり海水が膨張するのと、極地の氷が溶けて海水の量そのものが増えるためです。
 気温の上昇と海面の上昇は私たちの生活基盤に様々な悪影響を及ぼします。

●水不足や水害
 水資源は現在でも地域的に多寡がありますが、地球温暖化により気候が変動すると、乾燥地ではさらに干ばつが進み、雨の多い地域では洪水が増加するなどのために、水需給のバランスが崩れ、水資源の格差が世界的に拡大する恐れがあります。また農業などにも大きな影響を及ぼします。

●絶滅する種の増加
 植物はそれぞれに適した地域に生息していますが、温暖化すると北または高地に移動しなければなりません。樹木が種子をとばして分布を広げる速度は、40m/年から最高でも約2km/年と言われ、温暖化により約1.5〜5.5km/年で移動する気候帯には追いつけずに行き場を失い、絶滅する恐れがあります。

●沿岸域の水没
 沿岸域の低地には多くの人間が居住するとともに、動植物にとっても重要な生息場所です。しかし、地球規模で気温が上昇すると、海水の膨張や氷河などの融解により海面が上昇し、沿岸域の低地に対して、水没、海岸侵食、淡水帯水層への塩水の進入などの影響を及ぼします。標高の低い南国の小島や広いデルタ地帯を持つ国では、国土の消失や台風・高潮の被害の増大などの深刻な影響をもたらすことになります。日本では温暖化により海面が1m上昇すると、海面(満潮水位)以下の地域が2.7倍(2,300km2)に広がり、人口410万人、資産109兆円が危険にさらされます。

●死亡率や伝染病危険地帯の増加
 地球温暖化により、夏季に気温が高くなる頻度と期間が増加すると、熱射病などの発生率や死亡率が増加する恐れがあります。特に高齢者の死亡率が増加することが分かっています。また、死亡率の高い熱帯熱マラリアが、従来から言われていたよりも低い気温(最低月平均気温13度)でも流行するという最近の調査結果もあり、最悪の場合、2100年には中国北部、韓国、西日本一帯までが流行危険地域に入る可能性があります。

●公害問題
 毎年夏になると光化学オキシダント、いわゆる光化学スモッグにより、目や喉の痛みなどの被害が発生しています。気温上昇は大気中の光化学反応を加速するので、温暖化した場合、多くの都市で光化学オキシダント濃度が増加し、健康への影響が拡大すると予想されます。この他にも、水質汚濁など、さまざまな公害の影響を助長する恐れがあると考えられます。

●影響の地域差
 地球温暖化の影響はどこでも同じように現れるわけではありません。気温の上昇は高緯度地域ほど大きく、降水パターンは細かく変化し、しかも地域による差が大きくなると予測されています。突然の冷害や局所的な異常降雨、異常乾燥なども増加する恐れがあります。特に経済的、技術的事情から対応策を講じることが難しい開発途上国において、より影響が大きいと考えられます。

http://www.eccj.or.jp/summary/warm.html
■生態系

【英】Ecosystem
[同義] エコシステム


食物連鎖などの生物間の相互関係と、生物とそれを取り巻く無機的環境の間の相互関係を総合的にとらえた生物社会のまとまりを示す概念。
まとまりのとらえ方によって、1つの水槽の中や、1つのため池の中の生物社会を一つの生態系と呼ぶこともできるし、地球全体を一つの生態系と考えることもできる。
 
 こうした考えは19世紀末ごろからあったが、1935年にイギリスの植物学者タンスレイ(A. G. Tansley 1871〜1955)が生態系という概念を提唱し、広まった。生態系は周辺環境の状況などにより変化するが、その系の中で互いに働きかけて安定化する性質がある。しかし、強いインパクトで破綻を来たすこともある。人間活動による急激な環境改変や意図的・非意図的な外来種の導入などが原因となり、多くの地域で生態系の急速な変化・破綻を引き起こしている。

http://www.eic.or.jp/ecoterm/?act=view&ecoword=%C0%B8%C2%D6%B7%CF
そうですよねえ。今では「生態系」は、ごく日常的にも使われる概念で何の違和感もないけど、当初は斬新だったんでしょうね。その事実が新鮮です。

そういう意味では「ガイア仮説」もいつかは一般的に受け入れられる概念となるかもしれないですね(昔はかなり怪しげな話だと思っていたのだけど)。

あらためて用語解説読んでみるといろいろと発見ありますね。今後も楽しみにしてます。
■パーマカルチャー

http://www.h5.dion.ne.jp/~umaki/
パーマネント(permanent永久の)とアグリカルチャー(agriculture農業)を縮めたものであると同時にパーマネントとカルチャー(文化)の短縮形でもある。
パーマカルチャーは、身の回りのすべての要素(動植物、建造物、水、エネルギーなど)をまず観察し、伝統的な農業の知恵を学び、現代の科学的・技術的な知恵をも組み合わせて通常の自然よりも高い生産性をもった「耕された生態系」を作り出し、人間の精神や社会経済をも包括した「永続する文化」を形作る手法のことです。
現在では生産者と消費者をむすぶ流通体系。新たな経済活動(例えば金融や生協的事業)、住区整備、循環型の地域づくりなど社会全般において応用されています。

パーマカルチャーの倫理
・地球への配慮
土壌、各種の生物、大気、森林、微生物、動物、水などを含む、全ての生物・無生物に対する心配りのこと。
・人間への配慮
ガマンしてしまうのではなく人間の基本的欲求も大切にする。地域や他国への影響についても考えること。
・余剰物の分配
余った時間・金・エネルギーなどを地球と人々に対する配慮という目的の達成に貢献できるように使うこと。

少し「温暖化」から離れますが「関連用語集」ということで・・・。
このHP、文章がテキスト形式ではなく「絵」なので、全部打ち直しました。疲れた。(笑)
▼ATAMAさん
今はもう、当たり前のように自分でも使っている
「用語」でも、もし、説明しろ、と言われてみたら…。
っていうのがたくさんありますね。 (^^;
自分にとっての勉強にもなります。どころか、私は
知らないことだらけの自分に気がつきましたぁ。。。(´Д`;)、

▼どじゃごんずさん
おおお! お疲れ様でした。m(__)m
このトピにもどんどん参加してくださいね。
なんか、私一人だと、妙な責任感を感じてしまって。
たはは、、、(^_^;
■縮小する富士山の永久凍土

 永久凍土とは、年間を通じてセ氏0度以下の地温状態を保っている土壌や岩盤のことをいう。富士山(標高3776メートル)では1970年、山頂で発見された。日本では富山県の立山、北海道の大雪山系白雲岳の周辺に分布しているといわれる。

 2002年10月、山形市で開催の日本雪氷学会で、「富士山南斜面地下の永久凍土帯が温暖化のため縮小し、この約25年の間に標高差で約300メートルも山頂側に後退したことが、国立極地研究所(極地研)や静岡大、筑波大による初の地中温度連続観測で分かった」、と発表された。

 研究グループは極地研の藤井理行教授ら。富士山の標高約2800メートルから山頂直下までの南北両斜面に、温度センサーを深さ50センチの地中に標高差200メートル間隔で計10地点設置。2000年8月から1年間、連続して温度変化を測定した。

 その結果、南斜面(静岡県側)では年平均が零度になるのが標高3500メートル辺りで、この付近に永久凍土の下限があることが判明した。

 1976年夏の同教授らによる地温の観測では、永久凍土の下限は3200メートル付近と推定されていた。この25年で、山頂まで残すところ200−300メートルとなり、永久凍土の分布域が大幅に縮小した。

 北斜面(山梨県側)では永久凍土下限は3000メートル付近と分かり、1976年当時とほとんど変わっていなかった。

 この25年間に山頂の年平均気温は0.8度上昇している。月別では8月の平均気温はあまり変化がないが、1月は約3度、2月に1度も上昇していることが分かっている。永久凍土の分布域は冬季の凍結と、夏季の融解のバランスで決まるといわれ、分布域の縮小は冬の気温の上昇が関係しているとみられている。永久凍土は気温の変化を非常に受けやすいと推定され、凍土が融解すると温室効果ガスのメタンガスが大量に放出されて温暖化を加速するという。


http://www.fujisan-net.jp/data/article/1583.html
この永久凍土の溶解→メタンの空中への放出の大規模なのがシベリアでおきてるんですよね。

メタンはCO2の比にならないぐらい(ちょっとうろ覚えの数字しかでてこないけど数十倍から数百倍ぐらい)の温室効果を持つので非常に問題のある現象です。
■ハチドリのひとしずく――いま、私にできること

辻信一 (監修)
税込価格 : \1,200 (本体 : \1,143)
出版 : 光文社
サイズ : 四六判 / 83p
ISBN : 4-334-97491-0
発行年月 : 2005.11

               

南アメリカ先住民に伝わる民話。

「森が燃えていました。ハチドリはくちばしで水を1滴ずつ
運んでは火の上に落としていきます…。」

端的で短い話の中に、多くの含意のある物語。
最も小さな鳥、ハチドリの力は弱くとも、
その行動から得る教訓や影響力をポジティヴに
受け止めて欲しい一冊です。
挿画も先住民文化を重視した美しさ。

民話に加えて、坂本竜一やC.W.ニコルなど、
環境問題を考える人々のインタビューを収録。
一部英文併記。

http://www.amazon.co.jp/%E3%83%8F%E3%83%81%E3%83%89%E3%83%AA%E3%81%AE%E3%81%B2%E3%81%A8%E3%81%97%E3%81%9A%E3%81%8F-%E3%81%84%E3%81%BE%E3%80%81%E7%A7%81%E3%81%AB%E3%81%A7%E3%81%8D%E3%82%8B%E3%81%93%E3%81%A8-%E8%BE%BB-%E4%BF%A1%E4%B8%80/dp/4334974910/ref=sr_1_1/503-7073635-5947141?ie=UTF8&s=books&qid=1176423525&sr=1-1


この本から生まれたサイトもご覧ください。
 
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▼ハチドリ計画――私にできること

http://www.hachidori.jp/story.html
■電気自動車

電気自動車(でんきじどうしゃ、EV:Electric Vehicle)とは、広義では電力によりモータを駆動し軌道不要の自動車を指し、逐電池式電気自動車の他、燃料電池自動車や架線から電力を受け走行するトローリーバス等も含まれる。

狭義では、バッテリーと電気モーターの組み合わせを動力源とする自動車。本稿ではこれを記載する。


▼電気自動車の環境性能

電気自動車は「排気ガスを出さないので、環境にやさしい」ものであると考えられている。電気自動車は排気ガスを排出しないので、局所的な大気汚染の緩和策には有効である。また、騒音源である内燃機関を搭載していないため、一般に音が静かであるという特徴もある。反面で自動車の接近に気づきにくく危険であり、なんらかの形で車の接近を知らせる仕組みが必要である、という見方もある。

エネルギー効率については、最新の火力発電所などの発電効率が良く、60%程度の熱効率を実現する発電所も増えてきているため、送電効率や充放電効率、モーター効率などを含めても、内燃機関自動車に比べて高い効率が実現できるとされる。電気モーターは低速から最大トルクを得ることができ、損失の発生するトランスミッションなどを用いず直接車輪に動力を伝達する事も可能で、これを生かした技術として、インホイールモーターといわれる、ホイールのなかにモーターを取り付け、動力伝達ロスを最小限にする技術が存在する(実際には、インホイールモータ内に減速ギアを用いている例がある。ダイレクトドライブインホイールモータと言われる完全にトランスミッション機構を廃したインホイールモータも、一部で研究開発されている)。

電気自動車の電力をすべて火力発電でまかなったとしても、ガソリン車よりも3倍以上総合効率で優れる。[要出典]また、電気はあらゆる発電方法から得られるという特性を生かして、燃料電池や風力発電や太陽光発電など発電時には二酸化炭素を出さない手法も活用できる。太陽電池をルーフに搭載し、走行電力の一部をまかなうことも考えられる。

日本で電気自動車を使用する場合、深夜電力を使用して充電することが考えられ、この場合出力調整の難しい原子力発電所の余剰電力の有効利用につながるとされるが、電気自動車の大幅な普及を仮定した場合、原子力発電所のみでは電力不足が懸念される。発電方法の組み合わせについては議論の余地を残している。しかし、すべての車が一斉に充電することは考えにくいため特に問題にはならないと思われる。また、現状で年に6000万キロリットル消費されているガソリンが必要なくなるメリットを考慮すべきであろう。試算[要出典]によれば、火力発電所の稼働率を上げる事で、すべての自動車が電気自動車になったとしても発電量は1割増やすだけで発電所は増やす必要がない、とされている。

一方で、重金属・希土類や化学物質などを多量に消費するバッテリーを大量に搭載することからライフサイクルアセスメント(LCA)の観点からの問題も指摘されている。また、半導体の使用量が大幅に多くなることも懸念される。LCAに基づいた環境負荷計算は、変数をどう取るかなどによって大きく変わるものであるため、内燃機関自動車との環境性能の優劣については、明確な結論が出ていない。電池のリサイクル性能の向上などが環境性能向上の鍵になるだろう。インホイールモータを用いた電気自動車の場合は、複雑な駆動系が不要になるため、同じサイズの内燃機関自動車に比べて、部品点数を2割ほど削減できるとされている。

電気を使用して走るため「電気代が高いのではないか」という懸念があるが、走行時のコストはガソリン車を上回るコストパフォーマンスを有すると考えられる。慶應義塾大学電気自動車研究室によると、同研究室が開発したEliicaでは深夜電力で充電した場合の1kmあたりのコストは1円程とされている。


▼歴史と現状

電気自動車の歴史は古く、初の電気自動車は、最初のガソリンエンジン車(1891年)の5年前に登場した。1899年にガソリン車よりも早く初めて100km/hを突破するなど、当初は有望視され、自動車の黎明期には、蒸気機関・内燃機関と動力源の覇権を争っていた。ハブにモータを搭載したインホイールモータの原型とも言える4輪駆動車を当時ローナー社在籍のフェルディナント・ポルシェが、1900年のパリ万博に出典した。

その後、内燃機関自動車の性能向上に伴い電気自動車は一旦市場から姿を消す。

再び脚光を浴びるのは先進国でモータリゼーションが進んだ1970年代である。オイルショックによる石油資源依存のエネルギセキュリティ懸念や、排気ガスによる局地的大気汚染(公害問題の深刻化)の解決策として電気自動車が提案された。日本においては、通産省(当時)主導の電気自動車研究開発プロジェクト(通称:大プロ)が実施され、ホンダを除く国内全メーカーが電気自動車の開発を行った。しかし、主に鉛電池を用いた電気自動車は性能を確保する事が出来ぬまま、石油確保の政治的解決や、ガソリン自動車の排気ガス浄化性能の向上に伴い、電気自動車は再び姿を消す。

次に状況が変化するのは1980年代後半、CARB(カリフォルニア大気資源局)のゼロエミッション規制構想時である。これはカリフォルニアで販売する自動車メーカーは一定台数、有害物質を一切排出しない自動車を販売しなければならない、という規制の構想であった。これに対応できるのは電気自動車と考えられた。前述の大プロ時期に比べ、鉛電池→ニッケル水素電池と言った技術の進歩もあり、実際にトヨタ・RAV4EV、ホンダ・EV-PLUS、GM・EV1等の限定販売・リースが開始され、電気自動車の本格普及も近いと思われた。しかし、鉛電池に比べニッケル水素電池はエネルギ・出力密度に優れてはいたが、それでも電気自動車は充分な性能(航続距離、充電時間、耐久性、車体価格など)を確保する事が出来なかった(この時の電気自動車の挫折は、オイルメジャー等の既得権益者による政治的圧力によるもの、とする説もある。参考:誰が電気自動車を殺したのか?)。

これ以降、自動車メーカーの多くは、電気自動車の欠点であるエネルギ密度の問題を解決するため、燃料電池を搭載した燃料電池自動車の開発に傾注して行く。また、トヨタ、ホンダ等はエンジンとモータ・バッテリの特性の違いを利用したハイブリッドカーの開発も実施、1997年のハイブリッドカー・トヨタ・プリウスの発売、2002年の燃料電池自動車ホンダ・FCX、 トヨタ・FCHVのリース開始に繋がっていく。

しかし、上述のバッテリの問題について、今日には変化が見られる。

モバイル機器等で使用が当たり前になったリチウムイオン電池を採用することで、性能向上を果たした電気自動車が発表されるようになった。

リチウムイオン電池は、ニッケル水素電池より高エネルギ・出力密度であるとされ、電気自動車の性能改善が見込まれる。充電時間については、メーカーや研究機関で30分以下で70%の充電を可能にする急速充電技術が開発されている。[要出典]電池寿命も、10年10万キロ以上の走行に耐えることができるとされている。[要出典]航続距離も電池の高いエネルギー密度により、1.5tクラスの乗用車であれば、航続距離700km以上(100km/h定速)を達成することが既に可能である。[要出典]

例えば、慶應義塾大学電気自動車研究室が開発したエリーカでは既に370km/hの最高速度、0-100km/h加速4.1秒が達成されており、優れた動力性能が達成された。

米国では、有名IT企業家(googleの共同創始者のSergey Brin氏とLarry Page氏等)も出資している電気自動車ベンチャーであるTesla Motorsにより、0-60mph(0-96km/h)加速約4秒、最高速度130mph(208km/h)以上、航続距離250mile(400km)を達成したスポーツカータイプの電気自動車が発表されている。電池寿命は10万mile(16万km)は動力性能を維持出来るとしている。

従来電気自動車は、パワー、航続距離が不足しているため、短距離を走るシティコミュータ等が使用法として考えられてきたが、上記のような性能の車が発表された。

このように、以前のものと比べ高性能な電気自動車を作れる可能性が出たため、再び電気自動車を見直す動きが見られ、開発を宣言している自動車メーカー(富士重工業、三菱自動車等)も現れている。

2007年のデトロイトモーターショーで、電気自動車に近い構造を持つコンセプトカーが展示された。電気自動車の構造に発電用エンジンを組み合わせた、シリーズハイブリッド方式のものである。トヨタでも、ハイブリッドカーのバッテリーを大幅に大容量化し、外部からの充電を可能とする、プラグインハイブリッドを開発中である。シリーズハイブリッドは、「自動車を電池だけで走らせるには、コスト・重量的に問題があるため、別動力で航続距離を確保する」という発想、プラグインハイブリッドは「ハイブリッドカーに一定距離の間EVとして走行可能な機能を付与」という発想のもので、現在市販されているハイブリッドカーとは若干コンセプトが異なり、電気自動車に近い構造を持つものである。


▼導入事例

電気自動車の国内における導入実例には、ダイハツが生産し1970年の大阪万博の会場輸送で使われたもの、ホンダが栃木県のサーキットツインリンクもてぎ内で提供している会場内専用のレンタル車輌、トヨタ・e-comや日産・ハイパーミニ等シティコミュータ電気自動車を使用した自動車共用実験などがある。 また、技術的に注目すべきものとしては、NECラミリオンエナジー(NECと富士重工業の合弁会社)が開発した5分の充電で100kmの航続距離が可能なもの、東京電力と三菱自動車が共同で開発している家庭で充電できるi MiEVなどがある。他に、特殊用途自動車としては、フォークリフト・ゴルフカートでは電動式のものが少なくない割合を占めている。動力つき車椅子や老齢者用カートは、大半が電動式であり、これらも電気自動車の一種といえよう。

海外では、スイスの観光地ツェルマットなど、内燃機関自動車の乗り入れを禁止し村内の自動車は原則としてすべて電気自動車とされている場所などもある。完全に定着した特殊用途自動車として、イギリスの牛乳配達用車両があげられる。これは「早朝にエンジン車はうるさい」との苦情から発生したもので、鉛蓄電池により駆動する。

市販の自動車の電気自動車への改造は、まれに行われている。改造電気自動車には、近距離の荷物配達用バン(デリバリー・バン)や霊柩車などの実例がみられ、珍しいところでは九州電力玄海原子力発電所見学者用のバスを電気自動車に改造。趣味性の高い方向では、日本EVクラブがマツダ・ロードスターのEV改造キットを発表している。

電気自動車を普及させる上で、街中や高速道路のサービスエリアで急速充電できる設備の充実が欠かせないとされ、国内のエコ・ステーションの定義に電気自動車用の充電所が含まれているが、現時点ではそのような設備はほとんどない。 ただし、電力線があれば充電設備の設置は可能である点で、燃料電池自動車の水素供給インフラよりインフラ構築が行いやすいと考えられる。


▼発売されたことのある車種

トヨタ・RAV4EV
日産・ハイパーミニ
スバル・サンバーEV
ダイハツ・ハイゼットEV
ヴェンチュリー・フェティッシュ


http://ja.wikipedia.org/wiki/%E9%9B%BB%E6%B0%97%E8%87%AA%E5%8B%95%E8%BB%8A
■ソーラーカー

ソーラーカー(SolarCar)は、太陽電池を電源とし電気モーターで走る自動車である。

太陽電池による電気は、太陽エネルギーの変動に伴って変化するため、"太陽電池"と"電気モーター"以外にソーラーカーには、太陽電池で発電した電気を一定条件に調整するための"パワートラッカー"、太陽電池の発電した電気を溜めたり、太陽エネルギーの変動による電気の過不足を補うための"蓄電池"、電気モーターと太陽電池、蓄電池を監視・制御する"制御装置"などが組み込まれている。

実用的交通機関としては全く期待されていないが、太陽電池を広めるためのキャンペーンの題材や太陽電池の技術開発をテーマとした競技などに使われ、しばしば注目を集める。また、エネルギー密度が低い太陽光線を動力源としているため、小型化・軽量化や空気抵抗の低減などが重要となり、斬新なデザインや極限設計などで競い合うという方向性も見られる。

http://ja.wikipedia.org/wiki/%E3%82%BD%E3%83%BC%E3%83%A9%E3%83%BC%E3%82%AB%E3%83%BC
■低公害車

低公害車(ていこうがいしゃ)は、大気汚染物質の排出が少なく、環境への負荷が少ない自動車のこと。狭義には電気自動車、メタノール自動車、圧縮天然ガス (CNG) 自動車及びハイブリッド自動車 (HV) の4車種を指す(四低又は低公害車4兄弟)。低公害車の認定を受けた自動車は、税制面で優遇される等の特典を持つ。

日本では、環境省・国土交通省・経済産業省の3省は「低公害車」という場合には四低(低公害車4兄弟)を指す。基本的に「低公害性能」の他に「石油代替性」が要求されている。また日本政府の「低公害車普及計画」では、これらに加え「低排出ガス認定かつ低燃費車」を含め、クリーンエネルギー自動車という概念ではLPG車のうちトラック等貨物車とバス・特種車を加え「ディーゼル代替LPG車」が加わり、低排出ガスのガソリン車は除外されるという不思議な構造となっている。

諸外国では、代替燃料車として電気、メタノール等のアルコール系、天然ガス・LPガス・水素・DMEのガス系が上げられ、低排出ガス性能については「燃料を問わず一定のレベルをクリア」することが主流である。

日本では特に四低は石油代替法の足かせにより、既に数十台しかないメタノール車がいまだに「低公害車4兄弟」とされていたり、CNG車と排出ガス性能で殆ど差のないLPG車が除外されていたり、極めつけは法的には「燃料電池自動車」は低公害車とはされていないのである。また、ガソリン・軽油の既存の液体燃料を使用する車両のうち排出ガス性能で低公害車としたため、概念が整理されていない事態となっている。

http://ja.wikipedia.org/wiki/%E4%BD%8E%E5%85%AC%E5%AE%B3%E8%BB%8A
電気自動車は、あまり注目してなかったけど、読む限りすぐれものですね。出典教えてください。添付のURLはクリックできませんでした。
▼ATAMAさん

ほにょ? URLのリンク、繋がってませんでした?
ええっと、よろしければ、もう一度、お試しを。。。
ちなみに、出典はウィキペディアです。
う〜ん。貼ってあるURLでは僕のとこからは駄目みたいです。

ウィキペディアですか。ありがとうございます。

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