特亜記事保存会コミュの在日朝鮮人の支配下にある日本のマスコミ

ご存知の方も多いかと思いますが、大切な資料ですからここに残しておきたいと思います。

今のマスコミが民主党贔屓なのは、在日朝鮮人に選挙権付与を公約しているからですが、その在日支配下のマスコミについて分かりやすくまとまった資料です。


ついでに、ビックカメラ、ユニクロ、家具のニトリ、スポーツジムのコナミ、エイベックスも在日企業です。


http://blogs.yahoo.co.jp/koudookan/769060.html


　　　「日本マスコミは在日支配」


☆「フォーブス日本の長者番付」１０位内から、いかに在日パチンコ屋とサラ金が多いかを示す。

　　１位　佐治信孝　　　５８００億円「サントリー」
　★２位　福田吉孝　　　５６００億円「アイフル」サラ金
　★３位　武井保雄　　　５５００億円「武富士」サラ金
　　４位　糸山栄太郎　　４９００億円「新日本観光」
　★５位　木下恭舗　　　４７００億円「アコム」サラ金
　★６位　毒島邦夫　　　４７００億円「サンキョウ」パチンコ
　　７位　岩崎福山　　　４４００億円「岩崎産業」
　★８位　孫　正義　　　４３００億円「ソフトバンク」ＩＴ
　　９位　堤　義明　　　３７００億円「西部鉄道」
　１０位　森　章　　　　３２００億円「森ビル」
　　　＜日本人資産家は「実業」、在日の場合は「虚業」＞

☆在日朝鮮人が日本人に比べて「特権的に税制優遇」されている。
　
１．朝鮮商工人のすべての税金問題は、朝鮮商工会と協議して解決する。
　２．定期、定額の商工団体の会費は損金として認める。
　３．学校運営の負担金に対しては前向きに解決する。
　４．経済活動の為の第三国旅行の費用は損金として認める。
　５．裁判中の諸案件は協議して解決する。
＜上記の優遇制度は日本に帰化した場合は、その権利は無効となる＞

例として良く出される１９８８年国会予算委員会議事録の在日優遇税制に対する浜田幸一議員の質問。

浜田「私の調査によれば・・彼の経営する会社は、次のとうりだと言われております。
　　　　
　　　株式会社プラザ・ヒカリ　売上　１５億６８５０万円　　納税額４８万円
　　　　有限会社銀星会館　　 　　売上　　　　７４４６万円　　納税額　０円
　　　　ヒカリ観光　　　　 　　　売上　２０億４７００万円　　納税額　０円」

芸能界で今、飛ぶ鳥を落す・と云われるバーニングプロの周防郁夫社長は在日暴力団で、浜田幸一氏が千葉で稲川会系のヤクザ組長をしていた時の子分である。＜当然在日・朝鮮タレントの売込に熱心＞

☆芸能界ばかりか、マスコミを支配しているのは広告業「電通」の天皇といわれる成田豊会長（在日帰化人）である。電通は日本の広告業界（世界でも有数）を支配し、ほとんどの新聞広告・ＴＶＣＭの広告予算を支配してしまっている。＜従って、マスコミは電通の意向に逆らえない＞

朝鮮系銀行（朝鮮総聯支配−北朝鮮送金）破綻での公的資金の投入などはほとんど報道されない。しかも破綻し（債務忌避）名を変えた朝鮮系銀行に再度、公的資金（税金）を投入している。
　　
　　２００２年１２月　ハナ信用組合　　４１０７億円の公的資金投入
　　２００２年　７月　ハナ信用組合　　４３００億円の公的資金投入
　　２００２年　７月　朝鮮銀行３行　　３５００億円の公的資金投入
　　２００１年１１月　朝鮮銀行３行　　３１２９億円の公的資金投入
　　１９９８年　５月　朝鮮銀行近畿　　３１０１億円の公的資金投入

「韓流ブーム」は電通・成田会長＝親韓派による同胞イメージアップの為に仕掛けられた。消費者金融の新聞広告・ＴＶＣＭの解禁は電通の工作によって実現された。

☆最近人気の政治番組には電通によって、在日企業のスポンサーが張付き番組内容に介入を始めている。
　　
「たけしのＴＶタックル」のスポンサー企業（アイフル・プロミス・サンキョウ・リーブ２１）
「サンデープロジェクト」のスポンサー企業（リーブ２１・サンキョー）

＜田原総一郎（サンプロ）の妻の葬儀は電通の成田会長が「葬儀委員長」だった＞