2008年6月23日配信
「HAARPという最終兵器」と「亡国の人物から攻撃される国土交通省」と「日本奴隷化計画」
これからどうなるか？
HAARP関連に詳しいサイト
ニューワールドオーダー
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HAARPは１７日時点で一度おさまった。
こちらが公表してから突然動きを鎮静化させたHAARPの画像。
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あちらもこちらを見ているらしいから公表すると動きがストップすることが今までもあった。今回、手がこんでいると思われたのは、東日本ハウス株が上昇するまえに、ちょっとした決算修正の発表を東日本ハウスが行っているがその決算修正の発表のために値上がったとでっちあげている存在がいた。
あんな軽微な決算修正の情報であれほど大規模に（１００倍規模）に株の出来高が増大することなど決してありえないが、これにだまされる人間もいるらしく、ネット上で「決算修正をしたから東日本ハウスが値上がったので地震によるものではない」と主張する人物もいた。はたして本気でそう信じているのかそれとも扇動するためのアルバイトなのかは知らないが。なんにしても子供だましである。
＜亡国の人物から攻撃される国土交通省＞
現在、国土交通省が、「亡国の人物」から攻撃をうけていると思われる。
＜小泉政権以来の基本方針＞
従来、この小泉政権の特徴は、１国民をだますこと２国民を無恥にしておくことであった。最大の目的は、「国民をなるべく無力化すること」であった。
＜国民を無力化する理由＞
なぜかというと国民が力をもつと、亡国の人物本人たちは、危険だと思うからである。彼らは全く本来は無能であるがゆえに他人が力をもつと「政権交代させられるかもしれない」という恐怖感をもっているからである。
＜国民が気付かないうちに売国で金儲け＞
そして、国民が気付かないうちに、亡国の人物たちは金儲けを行い、しばしば不正な手段を使ってきた。
＜ターゲットは国家公務員＞
そして、国家公務員という人たちをターゲットにしている。
国家公務員とは、何か？
これは、従来の日本では、「東京大学等を卒業して国家経営に関わる人達」のことであった。つまり、「最もだませない人たち」である。歴史上どの国でも官僚批判をして官僚が追放されたら、そのあと、もっと腐敗した勢力が権力を握るのである。
＜ユ○ヤ外資の基本戦略＞
それでは、これからどういう方向に日本を持っていくと、ユ○ヤ外資は「日本自体を支配できる」と考えているのだろうか？
そしてまた、今、亡国の人物が国土交通省を攻撃するその理由と背景とは？
また、民主党対策を、亡国の人物はどう戦略を考えるだろうか？
＜軍需産業のため＞
○現在、ユ○ヤ外資および、亡国の人物にとっての最大の利権は、「軍需産業に金をつぎ込むこと」である。それをやりたい。
＜防衛省からまともな官僚を追放＞
現在の防衛省でまともな官僚は邪魔である。→守屋事務次官を更迭。→秋山氏についての証人喚問は自民党欠席
＜ミサイルに税金をつぎこむ＞」
○軍事ミサイル配備合法化法案（別名 宇宙基本法案）を可決したい。→民主党の議員に協力してもらって可決。これで民主党内で協力で動いたのは、野田佳彦議員だと報道されている。
＜民主党を小沢でなくせば政権交代がなくなる＞
○民主党のトップを小沢一郎でなくしたい。選挙で怖いのは小沢一郎だけ。歴史上唯一、野党政権を実現させたことのある人物は、小沢一郎ただ一人だけ。そして何度も小泉政権以降、選挙を行ったがはじめて自民が負け始めたのが、小沢党首になってから。前原党首だったときは、民主党は歴史上の大敗をして解党寸前だった。
＜前原新党＜CHANGE＞を準備＞
→現在,前原前代表を、代表とする改革新党＜CHANGE＞を小泉チルドレンと合流させることで準備中。
＜口実が必要＞
ただ、民主党から割って出るためには、「口実」が必要。そのため、「枝野が、民主党代表選挙に出る」ということで現在調整中。
＜枝野代表で自民党がサポート＞
枝野が「出馬」すれば、大量の偽装民主党（本当は自民党）サポーター票が枝野に投票される。枝野が代表選で選出される。
＜政権交代はなくなる＞
これで民主党は政権交代できなくなるはず。
＜そして、枝野が選ばれなければ「民主主義的でない」と不満を表明。＞
「やむにやまれず」枝野と前原が新党結成。前原が政党の党首。枝野は、法務大臣。として自民党と連立する。
月刊Voice竹中平蔵対談。ドラマＣＨＡＮＧＥと小泉純一郎を関連付け、民主党の賛同者を暗示
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＜マスコミに世論誘導をお願いする＞
「枝野が、代表選挙に出ることは、民主党の政策論争が良くなって好ましい」というキャンペーンをマスコミがやる。逆に「無投票小沢再選は、民主主義的ではなく良くない。絶対にそれだけはやってはいけない。それをやったら民主主義の自殺である」という論調で書いてもらうように
各大新聞社幹部に機密費と一緒にお願いをする。
○政権寄りの報道をしてくれるY新聞社、産○新聞社、フ○テレビ、夕刊フ○、そして「いつもついてゆきます下駄の雪」の時事○信社には、コミュニケーションを担当者と密にとりお願いをしておく。
＜電通にもはたらきかける＞
○電通の自民党プロジェクトチームにもそういった「絶対無投票再選をしてはならない」
という世論をつくってもらうようにお願いをする。
○電通は、まずそういった世論を作り出すために大新聞社の一面にそういった記事をのっけて、そのあと、波状攻撃のようにテレビ局が「後追い報道」のごとく報道。
（実際には、「そういった世論を作る」ことで事前に（大新聞社の一面に出る前に）決まっている。
○電通が持っている枠（あたかも記者が記事を客観的に書いているかのように一般には見えるが、実は広告枠である囲み記事のこと）（←シークレット情報）をフルに使ってキャンペーンをする。
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○現在、電通の経営権を外資に売り飛ばし、マスコミを完全支配させることで水面下で動いている。
＜電通従業員持株会が株を放出＞
そのため、電通従業員持株会が保有している株式２．５％余りを２４社程のマスコミに割り当てて放出するという「とても不自然な動き」を電通幹部がした。当然、この２４社のマスコミにアプローチして電通株をゆずってもらうように動く「マスコミ完全支配をもくろむ謎の存在」は出てくる。
＜高級取りの電通をなるべく安月給にして外資に売り飛ばす計画＞
○電通を外資に売り飛ばす際に問題となるのは、「高級取り」であるということ。大体、部長クラスで国会議員と同じ２５００万円ぐらいの年収である。そのために役職者に「減棒主義」（別名 年棒制）、仕事の価値を上司がなるべく認めないでボーナス削減する制度（別名 成果主義）を導入。 ５８歳で役職を返上する制度など変な人事制度ばかり導入。（５８歳になったら役職を返上する制度）日々やる気を失う電通マンが続出している。
ついに小泉改革の「果実」が電通マンの給与削減に大きく貢献。あとは「坂道を転げ落ちる岩」ローリングストーンのように減る一方。もうレースクイーンとも遊べない
電通マンに贈る歌はこちら
THE ROLLING STONES ROCK AND A HARD PLACE
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＜時事通信という大株主＞
しかし気にかかるのは電通の大株主は時事通信社という小泉政権べったりの通信社であるということである。「どこに株を売り飛ばすかはもう決まっているらしい」という噂があるが、ユ○ヤ外資が狙っているため非常に危険である。
＜週刊誌の記事は事前に電通が目を通している＞
週刊誌の記事は、事前に電通がチェックしてから記事がのる。唯一それをやっていないのは、全く広告をのせていない「週刊金曜日」ぐらいである
○以前ホリエモンをかくれみのにしてフジテレビをユ●ヤ外資が買収しようと試みたが、現在、日枝会長に働きかけてフジテレビグループを持ち株会社にしようとして再編成している。
＜産経を外資へ＞
そして産経新聞社を切り離してどうも外資に経営権を売り渡す方向で動いているらしい。そのため「サンケイリビングという黒字部門をわざわざ産経新聞から切り離す」という不自然な動きをしている。
○読者も気づいていると思われるが、最近、大きく紙面の論調が変化しているのが、産○新聞社と夕刊フ○。この２社は、以前は、硬骨な論調であったが、約１年半前ぐらいから、非常に露骨に政権寄りの論調に変化した。夕刊フジの論調が変化したのは、２ちゃんねるの西村ひろゆきバッシング時と、民主党議員の山本モナ問題のときが大きく変化している。
ユ○ヤ外資が支配したくて仕方がない日本
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ちなみに東京都副知事は猪瀬。非常に危険である。
＜まだまともな役所＞
国土交通省は、まだまともな役所である。空港ビルの外資保有について反対していた。反対理由は、テロの危険性を唱えていた。実質空港ビルを外資が保有してしまったらテロの危険性は果てしなく増大してしまうだろう。
＜河川管理分割に反対＞
そして今回、米州制導入に際して河川管理を一貫して反対していたのは、河川局長である。なぜかというと河川管理は、専門性が必要であることと分割は国益に反するからであると思われる。
＜河川を分割管理することで水素エネルギー化を阻止したい多国籍企業＞
それでは、河川管理を州ごとにしたい売国勢力の最大の理由は「河川とは、「ダム」に関係して、次世代の水素エネルギーを考えた時の重要な財源として民営化して売り飛ばしたい」からであると推定される。
＜石油エネルギーという限界を脱する＞
現在、石油エネルギーに限界が生じているが、これを支配してきたのがデービッド ロッ●フェラーである。
＜地球温暖化に警告＞
この石油エネルギーの出す二酸化炭素による地球温暖化に危機を唱えたのが、アルゴアである。
＜アルゴアに便乗商法＞
それに便乗して石油から原子力エネルギーへと転換させようとしているのがジェイロッ●フェラーである。
＜それに対抗する最先端の日本＞
ところが、日本では、原子力ではない究極のクリーンエネルギーの水素エネルギーや燃料電池というものが存在することに気付き始めているのである。このゴールに到達するのは日本以外にあり得ない。
＜水エネルギーを支配するために多国籍企業が動いている＞
そのため、水を支配するために多国籍企業が動いている。そのためには、河川―ダムー水道局を多国籍企業が「民営化」して支配下にいれてぎゅうぎゅうに「値上げ」して金儲けをしたいのである。
＜河川分割の本音＞
そのためには、多国籍企業は「河川を分割してほしい」のだ。
＜新たな奴隷制度＞
なぜなら、米州制度とは、日本を解体してその地域ごとに官僚の代わりに多国籍企業が統治して金を徹底して民衆からしぼりとる新たな奴隷制度だからである。
＜水道民営化＞
現在、ミャンマーやタイなどで水道局が民営化されて多国籍企業がもっているが、料金は５割増加になっている。そして危険なのはまだまだある。HAARP関連である。これは、実質人間の精神にも影響を与えることができる最悪の兵器である。
以下の謎の映像をみて考えてほしい。
一見ヤシのように見えるが、米国のいたるところに「携帯電話の電波塔」という偽りのふれこみで配置されている「目的は極秘」のタワー
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上記の「目的は極秘」のタワーの正体を見抜き、日本に配置されるのを許さないのは国土交通省以外にない。
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＜絶妙のタイミングで痴漢で逮捕される国土交通省の若手役人＞
つい先週、１８日に国土交通省の２８歳の役人が、電車で女性のおしりをさわったということで逮捕されているがなんだか「絶妙のタイミング」のニュースである。国土交通省の印象を悪くするために「絶好のタイミング」のニュースであった。
＜不自然な点＞
なんと朝の８時４５分からの１０分間。夜ではない。なんと全国に「実名報道」されている。例がない。東大理科一類から工学部を卒業。仕事ぶりはとても真面目だったらしい。お尻をさわったということで女のひとが手をつかんで鉄道警察に突き出した。私鉄。住んでいた場所は報道によれば川崎市高津区らしい。
東急田園都市線の 上り急行列車の溝の口〜三軒茶屋駅間で、前に立っていた神奈川県に住む女子大生（２０）の尻をさわった。とあるが、「神奈川県」である。
大々的に２ちゃんねるに、植草事件のときと同じ人物がスレッドを乱立させている。「つい我慢できなくて」と言ったと報道されているが、植草氏の事件同様、こういう報道は信用できない。
＜亡国のキャンペーン＞
とにかく、今現在、亡国の人物は「国土交通省の悪いイメージを一般大衆に植え付けたい」のである。
＜過去の事件＞
過去の事件を振り返ってみよう。りそな銀行インサイダー事件を指摘していた植草氏→突然痴漢として逮捕。実際は、冤罪。
道路公団民営化に対して反対していた、藤井総裁→突然強制解任。実際にはこの道路公団民営化は腰抜かすほど政府の嘘や犯罪が隠されている。
小泉構造改革を声高に批判していた鈴木宗男氏→やまりんで逮捕。実際には、法律に触れていないが「犯罪だ」としてマスコミが先行報道でっちあげられている。
佐藤優氏→外務省のラスプーチンとして虚偽報道をされた上、逮捕。実は、完全な冤罪。
郵政民営化は国民のためにならないと反対した議員→「抵抗勢力」とレッテル貼られて落選。
そして現在、小泉政権の「明白なる売国主義」にあくまで反対している国土交通省がターゲットになっているのである。そしてここの大臣が、大衆迎合の色の強い冬柴である。非常に危険である。もし河川局長を７月の人事で売国にいいなりになる人物を据えられたら、
実質日本が水素エネルギー社会に転換して救われることはなくなってしまうだろう。
おそらく河川局長は
○ダムはこれ以上つくりません
○河川は分割して結構です。
○ダムは民営化しましょう
という人物が選ばれるはずである。
なぜなら、ユ●ヤ外資は日本に自前でエネルギー源をもってほしくないからである。
田中康夫氏が脱ダムということを唱えているが、今回水素エネルギーのことを考えたときに非常にこの方針はまずいと思われる。
この本を読んでもらいたい。
水の世紀
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地球に存在する水は、海水が９７，５％、淡水（塩の入っていない水）はわずか２，５％。そして、人類が利用できる水は０，０１％である。
ウオーターマネー
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石油から水へ世界覇権戦争
Terminator 2 theme song
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235,300
病人倍増計画
＜消費者庁はビタミンやハーブを非合法化する＞
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HAARPによる岩手大地震と政権交代とバービーボーイズ再結成
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１２１９４
小野寺光一のマニフェスト
「バービーボーイズを再結成させて日本武道館でコンサートをする。」
＜紀伊国屋でDVDが第五位！売り切れ！＞
なんと紀伊国屋書店でバービーボーイズライブのDVDが売り上げ第五位に入った！６月２２日付けしかも売り切れてしまっている！
＜ブックオフでは売り切れ！＞
ブックオフにいったらバービーボーイズのCDがすべて売り切れていた。それまでベスト盤が４枚あったらしいがすべて売り切れていた。売り切れ続出！！！
他に考えられる手法としては○音楽番組にバービーボーイズ再結成をお願いする。○ソニーミュージックにバービーボーイズ再結成をお願いをする。
プロジェクト＜楽しかった時代を思い出させる＞
バービーボーイズを再結成させる。
○バービーボーイズは、我々にとって「日本が楽しかった時代」を思い出させるバンドである。大体１９８７年ごろに活躍している。この曲を聴くとその楽しかったころが よみがえる。先日、スマスマで一日だけの再結成が放送されていた。
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杏子さんも「もう一度バービーでやりたいとずっと思っていたけどなかなか機会がなかった」と言っていた。こういう時に再結成を決めるのは、「今現在、視聴者はどう思っているか？再結成を期待しているか？」が関係してくるはずである。つまりは「今現在のCDの売れ行き等」で決定されるはずである。
バービーファンのサイト
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を見ると、７月１９日にイベントをやるらしいが、これはバービーボーイズ本人たちの出演はない形式らしい。というわけで、バービーボーイズの再結成を促すために蜂-Barbee Boys Completes Sigle Collectionをおすすめしたい。
HＭＶ
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新星堂
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タワーレコード
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なぜか蜂-Barbee Boys Completes Sigle Collectionにベストセラーマークがいつのまにかついている！すごい！
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アマゾンでなんと４３８位になっている！すごい！（アマゾンで５００位以内というのはすごい。新譜でなくてここまでランクアップすることは通常ない。）
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デイスクユニオン
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ネオウイング
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ツタヤ
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石丸電気通販サイト
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山野ミュージック
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紀伊国屋
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これを、多くの人がこの１週間で買う
→ランキングではねあがる。
→音楽業界で話題になる。
→売上げ＝客の潜在的ニーズと判断される。
→本当にバービーボーイズが再結成される。
となるはずである。私のメルマガは、芸能界でも愛読している方が多いらしく、たまにファンレターをいただく。最近思うことだが、私がメルマガでとりあげたあとにいろいろな波及効果のようなものが現れることが多い。私がとりあげたマイナーな曲がなぜか翌日、ラジオや有線で流れたりする。先日岡村靖幸の聖書（バイブル）が、流れていた。
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＜著作権法案は、ネット弾圧のため＞
そして私が思うのは、今、著作権がどうのこうの、YOU TUBEを規制すべきだとして、著作権をかくれみのにして自民公明がインターネット弾圧をしようとしているが、これは、業界にとって逆効果となる。彼らは、日本人の「郵便貯金」を売り渡したように、「人の財産」などどうでもいいと思っているのだ。「著作権がどうの」というのは、目的は「業界を保護したい」のではなく、「ネットの自由な言論を弾圧する」ことにある。それに業界の人たちは気づき始めていると思われるが、私がメルマガでYOU TUBEなどをつかってとりあげると、その曲や、本は、「売れ始める」「ランクがはねあがる」ことがとても多い。アマゾンで見ているとわかるが、大体とりあげるときはランキングで１万６千位だったのが、翌日３００位になったりする。本気でとりあげると、上位１００位以内にはいったり紀伊国屋書店でその週第一位をとったりする。
<現行のままのほうが売上げがあがる＞
YOU TUBEで公開していたほうが、CDやDVDの売れ行きは「跳ね上がる」はずである。そして、「イベント告知」や「コンサート」「本の売れ行き」なども相乗効果となるはずだ。なぜかというと、人は テレビで「無料」で流れてくる曲を元にトレンドがつくられるが、YOU TUBEも似ているからである。それに米国では、YOU TUBEで、曲を紹介したり映画の一部を紹介することは合法であり問題でもなんでもない。とにかく、今の自民には、昔の田中角栄のような「景気を良くする」ノウハウを持っている人物が皆無である。
バービーボーイズ
目を閉じておいでよ
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72,040
CHIBI
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でもしょうがない
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55,136
BARBEEBOYS INTERVIEW〜CHANCE TOURAI PV
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3,374
バービーボーイズ１６年ぶりの再結成＜スマスマでの一日再結成＞
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44,134
なんだったんだ？7DAYS
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188,262
もォやだ！（PV）
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暗闇でdance のビデオクリップが秀逸だったが、you tubeから削除されてしまったのは残念だ。
国際評論家小野寺光一の「政治経済の真実」メールマガジン
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まぐまぐ大賞政治部門第一位！わかりやすい！面白い！得をする！創刊以来約３７ヶ月余りで読者数１万3234名突破！
記録破りのNO１超高度経済成長メールマガジン
マスコミ、政治家も多数愛読 政治経済の裏にある
「あなたが絶対知らない情報」を配信します。登録しないと損
過去記事http://
※見やすい過去記事一覧http://
◎国際評論家小野寺光一の「政治経済の真実」のバックナンバー・配信停止はこちら
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「HAARPという最終兵器」と「亡国の人物から攻撃される国土交通省」と「日本奴隷化計画」
これからどうなるか？
HAARP関連に詳しいサイト
ニューワールドオーダー
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HAARPは１７日時点で一度おさまった。
こちらが公表してから突然動きを鎮静化させたHAARPの画像。
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あちらもこちらを見ているらしいから公表すると動きがストップすることが今までもあった。今回、手がこんでいると思われたのは、東日本ハウス株が上昇するまえに、ちょっとした決算修正の発表を東日本ハウスが行っているがその決算修正の発表のために値上がったとでっちあげている存在がいた。
あんな軽微な決算修正の情報であれほど大規模に（１００倍規模）に株の出来高が増大することなど決してありえないが、これにだまされる人間もいるらしく、ネット上で「決算修正をしたから東日本ハウスが値上がったので地震によるものではない」と主張する人物もいた。はたして本気でそう信じているのかそれとも扇動するためのアルバイトなのかは知らないが。なんにしても子供だましである。
＜亡国の人物から攻撃される国土交通省＞
現在、国土交通省が、「亡国の人物」から攻撃をうけていると思われる。
＜小泉政権以来の基本方針＞
従来、この小泉政権の特徴は、１国民をだますこと２国民を無恥にしておくことであった。最大の目的は、「国民をなるべく無力化すること」であった。
＜国民を無力化する理由＞
なぜかというと国民が力をもつと、亡国の人物本人たちは、危険だと思うからである。彼らは全く本来は無能であるがゆえに他人が力をもつと「政権交代させられるかもしれない」という恐怖感をもっているからである。
＜国民が気付かないうちに売国で金儲け＞
そして、国民が気付かないうちに、亡国の人物たちは金儲けを行い、しばしば不正な手段を使ってきた。
＜ターゲットは国家公務員＞
そして、国家公務員という人たちをターゲットにしている。
国家公務員とは、何か？
これは、従来の日本では、「東京大学等を卒業して国家経営に関わる人達」のことであった。つまり、「最もだませない人たち」である。歴史上どの国でも官僚批判をして官僚が追放されたら、そのあと、もっと腐敗した勢力が権力を握るのである。
＜ユ○ヤ外資の基本戦略＞
それでは、これからどういう方向に日本を持っていくと、ユ○ヤ外資は「日本自体を支配できる」と考えているのだろうか？
そしてまた、今、亡国の人物が国土交通省を攻撃するその理由と背景とは？
また、民主党対策を、亡国の人物はどう戦略を考えるだろうか？
＜軍需産業のため＞
○現在、ユ○ヤ外資および、亡国の人物にとっての最大の利権は、「軍需産業に金をつぎ込むこと」である。それをやりたい。
＜防衛省からまともな官僚を追放＞
現在の防衛省でまともな官僚は邪魔である。→守屋事務次官を更迭。→秋山氏についての証人喚問は自民党欠席
＜ミサイルに税金をつぎこむ＞」
○軍事ミサイル配備合法化法案（別名 宇宙基本法案）を可決したい。→民主党の議員に協力してもらって可決。これで民主党内で協力で動いたのは、野田佳彦議員だと報道されている。
＜民主党を小沢でなくせば政権交代がなくなる＞
○民主党のトップを小沢一郎でなくしたい。選挙で怖いのは小沢一郎だけ。歴史上唯一、野党政権を実現させたことのある人物は、小沢一郎ただ一人だけ。そして何度も小泉政権以降、選挙を行ったがはじめて自民が負け始めたのが、小沢党首になってから。前原党首だったときは、民主党は歴史上の大敗をして解党寸前だった。
＜前原新党＜CHANGE＞を準備＞
→現在,前原前代表を、代表とする改革新党＜CHANGE＞を小泉チルドレンと合流させることで準備中。
＜口実が必要＞
ただ、民主党から割って出るためには、「口実」が必要。そのため、「枝野が、民主党代表選挙に出る」ということで現在調整中。
＜枝野代表で自民党がサポート＞
枝野が「出馬」すれば、大量の偽装民主党（本当は自民党）サポーター票が枝野に投票される。枝野が代表選で選出される。
＜政権交代はなくなる＞
これで民主党は政権交代できなくなるはず。
＜そして、枝野が選ばれなければ「民主主義的でない」と不満を表明。＞
「やむにやまれず」枝野と前原が新党結成。前原が政党の党首。枝野は、法務大臣。として自民党と連立する。
月刊Voice竹中平蔵対談。ドラマＣＨＡＮＧＥと小泉純一郎を関連付け、民主党の賛同者を暗示
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＜マスコミに世論誘導をお願いする＞
「枝野が、代表選挙に出ることは、民主党の政策論争が良くなって好ましい」というキャンペーンをマスコミがやる。逆に「無投票小沢再選は、民主主義的ではなく良くない。絶対にそれだけはやってはいけない。それをやったら民主主義の自殺である」という論調で書いてもらうように
各大新聞社幹部に機密費と一緒にお願いをする。
○政権寄りの報道をしてくれるY新聞社、産○新聞社、フ○テレビ、夕刊フ○、そして「いつもついてゆきます下駄の雪」の時事○信社には、コミュニケーションを担当者と密にとりお願いをしておく。
＜電通にもはたらきかける＞
○電通の自民党プロジェクトチームにもそういった「絶対無投票再選をしてはならない」
という世論をつくってもらうようにお願いをする。
○電通は、まずそういった世論を作り出すために大新聞社の一面にそういった記事をのっけて、そのあと、波状攻撃のようにテレビ局が「後追い報道」のごとく報道。
（実際には、「そういった世論を作る」ことで事前に（大新聞社の一面に出る前に）決まっている。
○電通が持っている枠（あたかも記者が記事を客観的に書いているかのように一般には見えるが、実は広告枠である囲み記事のこと）（←シークレット情報）をフルに使ってキャンペーンをする。
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○現在、電通の経営権を外資に売り飛ばし、マスコミを完全支配させることで水面下で動いている。
＜電通従業員持株会が株を放出＞
そのため、電通従業員持株会が保有している株式２．５％余りを２４社程のマスコミに割り当てて放出するという「とても不自然な動き」を電通幹部がした。当然、この２４社のマスコミにアプローチして電通株をゆずってもらうように動く「マスコミ完全支配をもくろむ謎の存在」は出てくる。
＜高級取りの電通をなるべく安月給にして外資に売り飛ばす計画＞
○電通を外資に売り飛ばす際に問題となるのは、「高級取り」であるということ。大体、部長クラスで国会議員と同じ２５００万円ぐらいの年収である。そのために役職者に「減棒主義」（別名 年棒制）、仕事の価値を上司がなるべく認めないでボーナス削減する制度（別名 成果主義）を導入。 ５８歳で役職を返上する制度など変な人事制度ばかり導入。（５８歳になったら役職を返上する制度）日々やる気を失う電通マンが続出している。
ついに小泉改革の「果実」が電通マンの給与削減に大きく貢献。あとは「坂道を転げ落ちる岩」ローリングストーンのように減る一方。もうレースクイーンとも遊べない
電通マンに贈る歌はこちら
THE ROLLING STONES ROCK AND A HARD PLACE
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＜時事通信という大株主＞
しかし気にかかるのは電通の大株主は時事通信社という小泉政権べったりの通信社であるということである。「どこに株を売り飛ばすかはもう決まっているらしい」という噂があるが、ユ○ヤ外資が狙っているため非常に危険である。
＜週刊誌の記事は事前に電通が目を通している＞
週刊誌の記事は、事前に電通がチェックしてから記事がのる。唯一それをやっていないのは、全く広告をのせていない「週刊金曜日」ぐらいである
○以前ホリエモンをかくれみのにしてフジテレビをユ●ヤ外資が買収しようと試みたが、現在、日枝会長に働きかけてフジテレビグループを持ち株会社にしようとして再編成している。
＜産経を外資へ＞
そして産経新聞社を切り離してどうも外資に経営権を売り渡す方向で動いているらしい。そのため「サンケイリビングという黒字部門をわざわざ産経新聞から切り離す」という不自然な動きをしている。
○読者も気づいていると思われるが、最近、大きく紙面の論調が変化しているのが、産○新聞社と夕刊フ○。この２社は、以前は、硬骨な論調であったが、約１年半前ぐらいから、非常に露骨に政権寄りの論調に変化した。夕刊フジの論調が変化したのは、２ちゃんねるの西村ひろゆきバッシング時と、民主党議員の山本モナ問題のときが大きく変化している。
ユ○ヤ外資が支配したくて仕方がない日本
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ちなみに東京都副知事は猪瀬。非常に危険である。
＜まだまともな役所＞
国土交通省は、まだまともな役所である。空港ビルの外資保有について反対していた。反対理由は、テロの危険性を唱えていた。実質空港ビルを外資が保有してしまったらテロの危険性は果てしなく増大してしまうだろう。
＜河川管理分割に反対＞
そして今回、米州制導入に際して河川管理を一貫して反対していたのは、河川局長である。なぜかというと河川管理は、専門性が必要であることと分割は国益に反するからであると思われる。
＜河川を分割管理することで水素エネルギー化を阻止したい多国籍企業＞
それでは、河川管理を州ごとにしたい売国勢力の最大の理由は「河川とは、「ダム」に関係して、次世代の水素エネルギーを考えた時の重要な財源として民営化して売り飛ばしたい」からであると推定される。
＜石油エネルギーという限界を脱する＞
現在、石油エネルギーに限界が生じているが、これを支配してきたのがデービッド ロッ●フェラーである。
＜地球温暖化に警告＞
この石油エネルギーの出す二酸化炭素による地球温暖化に危機を唱えたのが、アルゴアである。
＜アルゴアに便乗商法＞
それに便乗して石油から原子力エネルギーへと転換させようとしているのがジェイロッ●フェラーである。
＜それに対抗する最先端の日本＞
ところが、日本では、原子力ではない究極のクリーンエネルギーの水素エネルギーや燃料電池というものが存在することに気付き始めているのである。このゴールに到達するのは日本以外にあり得ない。
＜水エネルギーを支配するために多国籍企業が動いている＞
そのため、水を支配するために多国籍企業が動いている。そのためには、河川―ダムー水道局を多国籍企業が「民営化」して支配下にいれてぎゅうぎゅうに「値上げ」して金儲けをしたいのである。
＜河川分割の本音＞
そのためには、多国籍企業は「河川を分割してほしい」のだ。
＜新たな奴隷制度＞
なぜなら、米州制度とは、日本を解体してその地域ごとに官僚の代わりに多国籍企業が統治して金を徹底して民衆からしぼりとる新たな奴隷制度だからである。
＜水道民営化＞
現在、ミャンマーやタイなどで水道局が民営化されて多国籍企業がもっているが、料金は５割増加になっている。そして危険なのはまだまだある。HAARP関連である。これは、実質人間の精神にも影響を与えることができる最悪の兵器である。
以下の謎の映像をみて考えてほしい。
一見ヤシのように見えるが、米国のいたるところに「携帯電話の電波塔」という偽りのふれこみで配置されている「目的は極秘」のタワー
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上記の「目的は極秘」のタワーの正体を見抜き、日本に配置されるのを許さないのは国土交通省以外にない。
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＜絶妙のタイミングで痴漢で逮捕される国土交通省の若手役人＞
つい先週、１８日に国土交通省の２８歳の役人が、電車で女性のおしりをさわったということで逮捕されているがなんだか「絶妙のタイミング」のニュースである。国土交通省の印象を悪くするために「絶好のタイミング」のニュースであった。
＜不自然な点＞
なんと朝の８時４５分からの１０分間。夜ではない。なんと全国に「実名報道」されている。例がない。東大理科一類から工学部を卒業。仕事ぶりはとても真面目だったらしい。お尻をさわったということで女のひとが手をつかんで鉄道警察に突き出した。私鉄。住んでいた場所は報道によれば川崎市高津区らしい。
東急田園都市線の 上り急行列車の溝の口〜三軒茶屋駅間で、前に立っていた神奈川県に住む女子大生（２０）の尻をさわった。とあるが、「神奈川県」である。
大々的に２ちゃんねるに、植草事件のときと同じ人物がスレッドを乱立させている。「つい我慢できなくて」と言ったと報道されているが、植草氏の事件同様、こういう報道は信用できない。
＜亡国のキャンペーン＞
とにかく、今現在、亡国の人物は「国土交通省の悪いイメージを一般大衆に植え付けたい」のである。
＜過去の事件＞
過去の事件を振り返ってみよう。りそな銀行インサイダー事件を指摘していた植草氏→突然痴漢として逮捕。実際は、冤罪。
道路公団民営化に対して反対していた、藤井総裁→突然強制解任。実際にはこの道路公団民営化は腰抜かすほど政府の嘘や犯罪が隠されている。
小泉構造改革を声高に批判していた鈴木宗男氏→やまりんで逮捕。実際には、法律に触れていないが「犯罪だ」としてマスコミが先行報道でっちあげられている。
佐藤優氏→外務省のラスプーチンとして虚偽報道をされた上、逮捕。実は、完全な冤罪。
郵政民営化は国民のためにならないと反対した議員→「抵抗勢力」とレッテル貼られて落選。
そして現在、小泉政権の「明白なる売国主義」にあくまで反対している国土交通省がターゲットになっているのである。そしてここの大臣が、大衆迎合の色の強い冬柴である。非常に危険である。もし河川局長を７月の人事で売国にいいなりになる人物を据えられたら、
実質日本が水素エネルギー社会に転換して救われることはなくなってしまうだろう。
おそらく河川局長は
○ダムはこれ以上つくりません
○河川は分割して結構です。
○ダムは民営化しましょう
という人物が選ばれるはずである。
なぜなら、ユ●ヤ外資は日本に自前でエネルギー源をもってほしくないからである。
田中康夫氏が脱ダムということを唱えているが、今回水素エネルギーのことを考えたときに非常にこの方針はまずいと思われる。
この本を読んでもらいたい。
水の世紀
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地球に存在する水は、海水が９７，５％、淡水（塩の入っていない水）はわずか２，５％。そして、人類が利用できる水は０，０１％である。
ウオーターマネー
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石油から水へ世界覇権戦争
Terminator 2 theme song
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235,300
病人倍増計画
＜消費者庁はビタミンやハーブを非合法化する＞
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HAARPによる岩手大地震と政権交代とバービーボーイズ再結成
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１２１９４
小野寺光一のマニフェスト
「バービーボーイズを再結成させて日本武道館でコンサートをする。」
＜紀伊国屋でDVDが第五位！売り切れ！＞
なんと紀伊国屋書店でバービーボーイズライブのDVDが売り上げ第五位に入った！６月２２日付けしかも売り切れてしまっている！
＜ブックオフでは売り切れ！＞
ブックオフにいったらバービーボーイズのCDがすべて売り切れていた。それまでベスト盤が４枚あったらしいがすべて売り切れていた。売り切れ続出！！！
他に考えられる手法としては○音楽番組にバービーボーイズ再結成をお願いする。○ソニーミュージックにバービーボーイズ再結成をお願いをする。
プロジェクト＜楽しかった時代を思い出させる＞
バービーボーイズを再結成させる。
○バービーボーイズは、我々にとって「日本が楽しかった時代」を思い出させるバンドである。大体１９８７年ごろに活躍している。この曲を聴くとその楽しかったころが よみがえる。先日、スマスマで一日だけの再結成が放送されていた。
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杏子さんも「もう一度バービーでやりたいとずっと思っていたけどなかなか機会がなかった」と言っていた。こういう時に再結成を決めるのは、「今現在、視聴者はどう思っているか？再結成を期待しているか？」が関係してくるはずである。つまりは「今現在のCDの売れ行き等」で決定されるはずである。
バービーファンのサイト
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を見ると、７月１９日にイベントをやるらしいが、これはバービーボーイズ本人たちの出演はない形式らしい。というわけで、バービーボーイズの再結成を促すために蜂-Barbee Boys Completes Sigle Collectionをおすすめしたい。
HＭＶ
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新星堂
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タワーレコード
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なぜか蜂-Barbee Boys Completes Sigle Collectionにベストセラーマークがいつのまにかついている！すごい！
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アマゾンでなんと４３８位になっている！すごい！（アマゾンで５００位以内というのはすごい。新譜でなくてここまでランクアップすることは通常ない。）
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デイスクユニオン
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ネオウイング
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ツタヤ
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石丸電気通販サイト
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山野ミュージック
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紀伊国屋
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これを、多くの人がこの１週間で買う
→ランキングではねあがる。
→音楽業界で話題になる。
→売上げ＝客の潜在的ニーズと判断される。
→本当にバービーボーイズが再結成される。
となるはずである。私のメルマガは、芸能界でも愛読している方が多いらしく、たまにファンレターをいただく。最近思うことだが、私がメルマガでとりあげたあとにいろいろな波及効果のようなものが現れることが多い。私がとりあげたマイナーな曲がなぜか翌日、ラジオや有線で流れたりする。先日岡村靖幸の聖書（バイブル）が、流れていた。
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＜著作権法案は、ネット弾圧のため＞
そして私が思うのは、今、著作権がどうのこうの、YOU TUBEを規制すべきだとして、著作権をかくれみのにして自民公明がインターネット弾圧をしようとしているが、これは、業界にとって逆効果となる。彼らは、日本人の「郵便貯金」を売り渡したように、「人の財産」などどうでもいいと思っているのだ。「著作権がどうの」というのは、目的は「業界を保護したい」のではなく、「ネットの自由な言論を弾圧する」ことにある。それに業界の人たちは気づき始めていると思われるが、私がメルマガでYOU TUBEなどをつかってとりあげると、その曲や、本は、「売れ始める」「ランクがはねあがる」ことがとても多い。アマゾンで見ているとわかるが、大体とりあげるときはランキングで１万６千位だったのが、翌日３００位になったりする。本気でとりあげると、上位１００位以内にはいったり紀伊国屋書店でその週第一位をとったりする。
<現行のままのほうが売上げがあがる＞
YOU TUBEで公開していたほうが、CDやDVDの売れ行きは「跳ね上がる」はずである。そして、「イベント告知」や「コンサート」「本の売れ行き」なども相乗効果となるはずだ。なぜかというと、人は テレビで「無料」で流れてくる曲を元にトレンドがつくられるが、YOU TUBEも似ているからである。それに米国では、YOU TUBEで、曲を紹介したり映画の一部を紹介することは合法であり問題でもなんでもない。とにかく、今の自民には、昔の田中角栄のような「景気を良くする」ノウハウを持っている人物が皆無である。
バービーボーイズ
目を閉じておいでよ
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72,040
CHIBI
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736
でもしょうがない
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BARBEEBOYS INTERVIEW〜CHANCE TOURAI PV
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バービーボーイズ１６年ぶりの再結成＜スマスマでの一日再結成＞
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44,134
なんだったんだ？7DAYS
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188,262
もォやだ！（PV）
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暗闇でdance のビデオクリップが秀逸だったが、you tubeから削除されてしまったのは残念だ。
国際評論家小野寺光一の「政治経済の真実」メールマガジン
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