戦争反対と核兵器はNOコミュのいたたまれない、何故に、広島に原爆投下を

原爆投下目標選定委員会

　１９４４（昭和１９）年９月のハイドパークの会談において，アメリカ大統領ルーズベルトとイギリス首相チャーチルの間で，日本に対する原爆使用の合意がなされた。翌４５年，ドイツの降伏（５月７日）が目前にせまるや，マンハッタン計画に参加した科学者および兵器専門家によって構成された原爆投下目標選定委員会において，原爆の対日使用の具体的方法が軍事的観点から検討されはじめた。

最初の委員会は１９４５年４月２７日（４月１２日ルーズベルトが脳溢血で６３歳で急逝。１月に就任したばかりの６１歳の副大統領トルーマンが第３３代大統領に就任）に開かれ，数次の会議を経て，原爆投下目標都市として，京都・広島・小倉・新潟の４つが選定された。

だが，広島は最初から投下候補都市に選定されていた。その理由は，主として?重要な陸軍兵站（へいたんー戦場の後方にあって，作戦に必要な物資の補給や整備・連絡などに当たる機関）基地であり，市街工業地域の真中に兵員の積出港（宇品港）を持っている。?にもかかわらず，まだ空襲が行なわれていない。?レーダー攻撃の目標として格好の地理的条件にある。?その規模からして市街の大部分を広範囲に破壊することができ，また丘陵に取り囲まれていることから爆撃効果を相当程度増大させることができる」ということであった。
　
同時に政治的な検討を行うためスチムソン陸軍長官は，４５年５月４日，陸・海・国務３省および原爆の開発に従事した科学者の最高幹部からなる暫定委員会を設置した。暫定委員会は同年６月１日，政治的・軍事的・科学的な諸問題を検討した結果，満場一致で以下の勧告を採択している。
『?日本に対して早急に原爆を使用すべきであること。?それは，最も破壊されやすい家屋その他の建築物，これらに隣接した軍事施設あるいは軍需工場を目標とすべきであること（二重の目標）。?それは原爆であるとの事前の通告（警告）なしに使用するべきであること。』

さて，目標選定委員会により選定された４都市のうち，上の条件に最も適していると考えられたのは京都であったが，古都・京都に対する投下を，スチムソン陸軍長官が強く反対，その結果，京都の代わりに長崎が加えられ，最終目標を広島・小倉・新潟・長崎とし，これら４都市は原爆投下のために通常爆撃からはずした。

７月３日，アメリカ統合参謀本部は，４都市に対する爆撃禁止命令（投下命令書は７月２５日付）を出す。投下作戦（センターボード作戦）遂行の権限を与えられた在グアム第２０航空軍司令部は，８月２日，（新潟は，遠すぎることと都市の規模が小さすぎることから除かれ）広島を第１攻撃目標とし，小倉を第２，長崎を第３の予備目標とする作戦命令を第５０９混成部隊に下した。

そして８月６日の早朝，テニアン基地を出発した３機の天候観測機が原爆投下目標の広島・小倉・長崎の上空に向かった。そのうちの一機，イーザリー少佐を機長とするストレート・フラッシュ号は，午前７時９分，広島上空に到着し，目視攻撃が可能なことを確認，その１時間５分後，午前８時１４分１７秒，２機の観測機とともに飛来したティベッツ大佐（機長）操縦のＢ-２９「エノラゲイ」号は，市中心部に位置する相生橋を照準点として高度９６００メートルからウラニウム原爆「リトル・ボーイ」を投下する。世界最初の悲劇の瞬間である。

広島に原爆を投下した米・爆撃機Ｂ－２９の愛称。ポール・ティベッツ機長の母親の名前。原爆投下時の乗員は１２名。１９９５（平成７）年米・スミソニアン航空博物館で機体が公開されたが，当初予定されていた原爆被害の実態の同時展示は，米・退役軍人らの猛烈な反対で中止になった。
副機長だった故ロバート・ルイス大尉が，米紙・『ニューヨーク・タイムズ』の依頼で搭乗中に書いたメモには「１分間，これから何が起きるか，誰にもわからなかった。爆撃手らは，（目を保護する）サングラスをかけ忘れていた。次の瞬間，ぞっとする光景を目にした。（投下直後のキノコ雲を見ながら）後，百年生きたとしても，この数分間のことは忘れない」「この瞬間，いったい何人が死んだんだろう」と記している（０２年３月２６日付『東京新聞夕刊』）。

この人類史上初の原子爆弾は，市中心部の細工町（現大手町１丁目）の島病院上空５７０ｍで炸裂，巨大な火の王と化した（１秒後の温度は太陽表面度の２倍の１万２，０００度に達した）。熱線，衝撃波，爆風，そして放射能が地上を覆い，一瞬のうちに広島市の６割が破壊しつくされ，爆心地から半径５００ｍにいた人の約９０％が即死した（なお，広島市役所の発表によると，原爆症も含め１９５０年までに，約２４万７，０００人が原爆のために死亡している）

　大本営は翌７日，「１. 昨８月６日広島市はＢ２９少数機の攻撃により相当の被害を生じたり２. 敵は右攻撃に新型爆弾を使用せるものの如きも詳細目下調査中なり」と発表，８日付朝日新聞は，「落下傘つき空中で破裂－人道を無視する残虐な新爆弾」，翌９日付同紙は，「敵の非人道，断固報復－－新型爆弾に対策を確立」と報じたのみであった。同日情報局総裁下村宏は，「戦局は最悪の状態」との談話を発表，陸軍大臣阿南惟幾は，全軍将兵に「死中活あるを信ず」と訓示し，「－－全軍将兵宜しく１人も残さず楠公精神を具現すべし，而して又時宗の精神を再現して醜敵撃拭に邁進すべし」との激を飛ばすのであった。
　８月８日にはソ連が対日宣戦布告（モロトフが８月９日以降ソ連が日本と戦争状態に入る旨の宣戦布告文を８日夜佐藤大使に通達），この報に日本が接した９日午前，最高戦争指導会議構成員会議が開かれ，ポツダム宣言受諾のための条件について，「皇室の安泰」とか，「本土占領の制限」などといった議論が行われている最中の１１時２分，今度は長崎にＢ-２９「ボックス・カー」号からプルトニウム型原爆「ファットマン」が投下された。

　西部軍管正司令部は，「１. ８月９日午前１１時頃敵大型２機は長崎市に侵入し新型爆弾らしき物を使用せり　２. 詳細目下調査中なるも被害は比較的僅少なる見込み」と発表，これを１０日付西日本新聞が報道（朝日新聞の報道は１２日付であり，しかも小さい見出しであった）したのみであった。だが長崎では市域の３６％が破壊され，１２月までに約８万人の人々が死亡する。長崎原爆投下報道の代わりに，１０日付朝日新聞は，「東西から国境を侵犯－－満州国内へ攻撃開始。我方，自衛の邀撃戦展開」とソ連の対日宣戦布告を大見出しで報道した。
広島への原爆投下に先だって（前月の）７月２６日，米英中の３か国は，日本政府に対し即時無条件降伏を要求（ポツダム宣言）したが，日本政府はこれを黙穀する。

トルーマンはこれを口実に原爆投下を指令したのであるが，その真意は，日本占領と戦後世界における対ソ優位を確保することにあった。「核兵器を背景とする世界戦略」の一環としての原爆投下ということである。