イギリスの産業界　研究コミュの日経記事の「ドル基軸論争」のスティーブン・キング氏との出会い。

日経記事の「ドル基軸論争」のスティーブン・キング氏との出会い。

2009年12月30日(水)

相場を見るときには相場観。人と会い人を見るときの人間観・・
僕の人生で一番、見抜けなかった男がスティーブン・キング氏。
HSBCのロンドンの営業マンから初めてイギリスの生保のオフィスで紹介された時、カバみたいな顔でヌーボーとした顔。経済とは無縁の男ではないかと思っていたら、いつのまにか頭角を現し、労働党政権の経済アドバイザーみたいになっちゃって。。今はイギリスを代表するエコノミスト。将来はBank of Englandの総裁候補でしょうか。あのカバみたいな顔。。。俺ってなんて間抜けなんだと思いました。人は顔で判断してはいけません。　これ相場の鉄則でもあり、人生の教訓です。

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ドル基軸論争の行方（下）エコノミストに聞く。
2009/12/30 　日経

金融危機を経た世界のマネーの流れはどう変わるのか、ドル基軸体制に変化は生じるのか。国際金融センター、ロンドンで潮流を追う有力エコノミスト２人に聞いた。

ドル基軸論争の行方（下）エコノミストに聞く―スティーブン・キング氏。

　――ドルの今後は。

　「米国にとって緩やかなドル安は好都合だ。米国の借金は外国人が米国債などドル資産を買って支えているのでドル安で損するのは債権者の外国人。借り手の米国は痛まない。ドル基軸体制の『長い終わりの始まり』だ。ただ当面はドルに代わる基軸通貨がない」

　「ユーロは欧州の潜在成長率が長期的に下がるのが弱点。将来の基軸通貨の候補は中国の人民元だが、金融市場など条件が整うのは数十年先だ。それ以前にアジア圏で汎アジア通貨が誕生する可能性もある」

　――世界経済のエンジンが新興国になる？

　「そうだ。新興国の資源需要で商品価格が上がりブラジル、オーストラリアなど資源国が勝ち組となる。高齢化で年金生活者の政治力が強まった先進国は１９７０年代のようなインフレ政策を選べない。資源価格が上がっても最終価格を抑えるため、賃金か企業利益の圧縮を迫られ潜在成長力が下がる」

　「日本を含むアジアは１９５０年代から１人当たりＧＤＰを年３・５％伸ばしてきた。これほど長く高成長を続けた地域は過去にない。近代化に加え、寿命の伸びで人々が教育投資を本格化したことで労働力の質が高まった。現在起きているのは数十年に及ぶ構造変化の結果だ」
　
オックスフォード大卒。英財務省を経て１９８８年ＨＳＢＣ入り。欧州中銀に政策提言する民間審議会委員。

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ドル基軸論争の行方（下）エコノミストに聞く―スティーブン・ジェン氏。

　――ドルの役割に変化は見えるか。

　「統計で外貨準備に占めるドルの比率が下がったようにみえるのは、ドルと米国債の相場が下落したためだ。『量』で見ると各国ともドル建て資産が占める比率を一定に保つ姿勢で、必ずしも通貨多様化に動いていない。アジアや中南米の新興国に流入する資金は圧倒的にドルなので、通貨危機に備え外貨準備でドルを持つ必要がある」

　「米経済は弱点を持つが、ドルは急落しない。中国などアジア新興国が事実上、自国通貨をドルと連動させているためだ。ルが急落すると人民元も急落するため中国当局が望まない」

　――各国の通貨政策は長期的にどうなる。

　「自国通貨をドルに連動させる結果、米国のゼロ金利政策がアジア圏に波及する問題は各国とも理解している。米国の超低金利政策は中国やアジアで資産バブルを招く。世界景気の回復が今のペースで進めば、来春に中国は対ドルでの人民元の上昇を認めるだろう」

　「日本が示す東アジア共同体構想は重要だ。将来アジア通貨圏に発展する可能性がある。各国とも自国通貨が近隣国と連動して動けば為替リスクを軽減できる。経済的利害の一致が各国の政治的利害の不一致を乗り越え通貨圏の議論が進むかもしれない」

　米マサチューセッツ工科大学で博士号取得。国際通貨基金（ＩＭＦ）、モルガン・スタンレーなどを経て現職。