勝つための株式投資戦略コミュのダイヤモンドオンラインより

ジム・ロジャーズ独占インタビュー
「米国に代わる国は、中国以外に無い」

ジョージ・ソロスの右腕として10年間で4200％という驚異的なリターンを実現したことで知られるあの伝説の投資家、ジム・ロジャーズが、長年住み慣れたニューヨークを後にし、シンガポールに活動の拠点を移した。理由は明快だ。米国よりアジアに確かな未来を感じたからだという。稀代の相場師は、週刊ダイヤモンドとのインタビューで、サブプライム・ローン問題に揺れる米国経済の行方にひときわ厳しい評価を下した。


ジム・ロジャーズ 　　
週刊ダイヤモンド（以下D.W)：米国を離れ、シンガポールに移住した理由は何ですか？

ジム・ロジャーズ（以下J.R）：端的に言えば、中国語圏の都市に移住したかったからです。

　ひとつはパーソナルな理由によるものです。私には中国語が話せる4歳の娘がいますが、その語学力をさらに伸ばしてあげられるような環境に移りたかった。その点、英語や中国語などを公用語とするシンガポールは移住先として申し分ありませんでした。

　ただ、それだけではありません。私自身、“未来の波”に乗りたかったからです。現在の中国語圏に居を構えることは、1907年のニューヨーク、1807年のロンドンで暮らすことに等しいと思っています。

D.W：しかし、なぜ北京や上海ではなくシンガポールなのですか？

J.R：むろん北京や上海などの中国本土の大都市に加えて、香港も考えました。しかし、公害がひどく、どうしても踏み切れなかった。その一方で、シンガポールには優れた医療や世界最高レベルの教育制度があり、これから先何年も住みたい場所だと思ったのです。

D.W：米国に住んでいては、あなたのいう未来の波に乗れないと考えたのですか？

J.R：こう答えましょう。私が後にした米国経済は今、ひどい状態にあります。サブプライム・ローン問題で広がった膿を出し切るまで、あと5〜6年はかかるはずです。

振り返れば、近年の信用バブルは、米国史上最悪のものだったといわざるを得ません。私はかなり前から警告を出し続けていました。私自身、3年前には住宅建設関連株やファニー・メイ（米連邦住宅抵当公庫）債券を手放しています。また2007年早々に、シティバンクを含めた投資銀行関連株も売り払った。だがほとんどの人は、私の警告に耳を貸さなかったのです。

　その上、ＦＲＢ（米連邦準備制度理事会）の利下げで、状況がさらに悪化している。インフレが蔓延しているというのに、いいですか、繰り返しますが、インフレが目の前にはっきりと姿を現していたにもかかわらず、利下げを繰り返した。

　これによって、米国はドルがどんなに弱体化してもかまわないというシグナルを世界中に送ってしまったわけです。通貨の価値を下げることで国際競争力を取り戻そうとした国は歴史上いくつもありますが、この方法は短期的には有効であっても、中期、長期的にはまったくうまくいった例がありません。

D.W：しかし、ＦＲＢの金融緩和がなければ、米国経済はすでに本格的な景気後退局面に突入していたのでは？

J.R：私はこう見ています。アラン・グリーンスパン、ベン・バーナンキとＦＲＢ議長が2代続いて米国経済の基盤を損ねたのだ、と。

　金融緩和とは景気後退に一時しのぎの絆創膏を貼ったようなものです。

　やや乱暴な言い方ですが、景気後退をさっさと起こさせればいいのです。経済にとって景気後退は決して悪いことではありません。景気後退には過剰な部分を取り去って、経済システム全体を正常化させる機能があるからです。

もちろん、景気後退によって損害を被る人びとも出てくるでしょうが、後になって国全体が悪質なインフレに苛まれるよりはましです。しかし、ＦＲＢは痛みを避ける道を選んでしまった。

　この政策の失敗によって、米ドルが“傷物”通貨になってしまったことを、私は嘆かずにいられません。

D.W：ドル相場はさらに下げると見ていますか？

J.R：短期のことを聞いているのですか？ であるならば、目先の相場はまた別の視点から語る必要があります。

　ドルは確かに軟調ですが、よほどのことがないかぎり、急降下をひたすら続ける通貨などはありません。通貨に対する悲観が一辺倒な場合、次に急激な上昇が起こることはじつは多いのです。ただ、私自身は、やはり中国の元に注目していますが。

D.W：しかし、その中国については、バブル崩壊の懸念が高まっています。

J.R：私は、一般の懐疑心が強ければ強いほど、元を買いますね。中国経済がこれからトラブルに見舞われるのは本当のことだと思います。ただ、19世紀の米国は15の不況と南北戦争と4代の大統領を経て経済大国に成長したことを思い出してください。

　しかも中国は、歴史上何度も興隆を経験した唯一の国家です。今、米国に代わる国家があるとすれば、やはり中国以外にはありません。インドやベトナム、アンゴラなど、他の新興国も期待できますが、今やＭＢＡ（経営学修士）の連中が世界中を踏破して新興経済圏は喰い尽くされた感があります。

　だから私は、中国関連を除いて新興経済関連株はすべて売ってしまったところです。