トランプ対クリントンのテレビ討論は互角の内容と評価せず、ＮＹタイムスや大手マスコミはトランプの劣勢と報じた。しかしながらその後の両者の支持率は変わらず、クリントンを操る軍産複合体が牛耳る欧米の既得権益層は苛立ちを隠せず、アメリカのポチ政権安倍内閣に、トランプのネガチィブキャンペーンを命じた。ＮＨＫ，産経・読売新聞など、御用マスコミはトランプが在日米軍費用を要求していることを理不尽と、偽善者ぶってトランプに大統領の資質が無い等、叩きに回っているが、叩けば叩くほど、マスコミの公正中立な使命が損なわれる事に不感症のことが証明される(笑)
一代で大企業を創立、拡大経営している企業家が、アメリカの貧困層の支持を得て、戦争狂いのこれまでの政権を攻撃しているのは、巨大伏魔殿と化している都庁、都議会の改革を目指す小池都知事同様、不公平で隠蔽を続ける既得権益潰しで、１１月の３回目の討論会で真実が判明するだろう。
しかも安倍もクリントンもひた隠しに隠している体調の悪化だけが共通点の強欲政治家である(笑)
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