どよーんとした天気

　朝方は日差しもあったが、現在はどよーんとした雲広がる。
　乾季というよりは雨季。

　日本には、「梅雨」という雨季があって、毎日雨が降る。
　しかし、今年は５月から降水が少なく、カンカン晴れた天気が多かった。
　６月になっても雨は余り降らず。
　７月には、あちこちで水災難があったが、近畿では全般的に雨少なく、定番の「和歌山県での土砂崩れ」に関しては、大きなニュースはなかった。

　まあ、和歌山県では、毎年のように電車ひっくり返るような被害があるのである。
　それがなかった。

　７月後半になると、雨季が終わって、乾季に入るはず。
　ところが、ここ数日は雲が広がる。昨夜も雨が降った。
　おかげで、庭の植物にとっては助かるのだが、天候という意味では不順だろう。
　そんなお天気なので、二輪で出かけるのにはちょっと躊躇する日々が続いている。


　さて、引用の記事だが、そもそも釣っても食べられない。
　その食べられない理由が、

　「釣った魚に毒があって」

　みたいな理由。
　その「毒」の原因が天災なら、だれが悪いというわけでもないが、実際にはちゃんとした見通しもなく開発を進めた結果、である。
　電力の需要がひっ迫する、みたいな事象は高度成長期からあった。そして、１９７０年代にいわゆるオイルショックが起こる。石油関連製品が軒並み値上げされた。

　第二次石油ショックの時の記憶が割とあって、ガソリンスタンドのレギュラーガソリンの値札は、１４０円を超えている日々が続いていた。
　今どうか？と思えば、この数か月はレギュラーガソリンは、１３０円を下回っている。
　７月になって原油価格は上がっているが、当時のような危機感は余り感じられない。

　世界一の規模の埋蔵量を誇る、ベネズエラでは大変なインフレが起こって、街中はほぼ戦争状態。その原因が原油価格の暴落であるから、今の原油は如何に吊り上がられた価格帯にあるか、という分かり易い例である。
　石油が枯渇する。　という宣伝は、原油価格のつり上げのための嘘だったし、２１世紀では、はめ込み詐欺である二酸化炭素排出量規制にうっかり政府がはめ込まれて、やはり原発推進がまかり通った。
　その結果としての散々な結果。

　日本の政治家が、石油ショックは「嘘に始まった原油価格つり上げ」だと見抜いていればもっと違う歴史があっただろうし、もうちょっとさかのぼれば、１９３７年ごろから実施された日本への経済制裁の記憶みたいなものが払しょくできるるなら、他の道もあっただろう。
　歴史的に、世界恐慌を乗り越えるため推進した植民地政策が欧米の意向とは対立してしまい、日本は経済制裁を受けた。この時、最も厳しい状況だったのは国内への原油輸入の規制だったろう。
　当時のエネルギーの主流は石炭だったかも知れないが、自動車や航空機はガソリンなどを主な燃料にしていたから、石炭一辺倒では産業が成り立たない。
　１９６０年代は、発電方法はともかくとして、「電気」が大事だった、戦後に水力発電などは大きく開発されてきたが、ダムを作れる川や地形にある程度の限界が見えてくる。産業の発展は、予想以上に早く、手っ取り早く発電が可能な火力発電は増設されていったが、当時の石炭火力は性能が悪かったのは事実で、大きな公害問題を引き起こしていたし、国内の炭鉱の労働環境は劣悪で、何度も大規模な死亡事故を起こしていた。
　原子力は、確かに排気ガス、のようなものを出さないクリーンなエネルギーだと認識されていた。コンクリートの建物を頑丈に作ってあれば、外部に「毒」など漏れだそう筈もない。そんな神話めいた嘘がまかり通った。

　はい、見事に爆発して、そして今、かつては豊かな水産資源だった河川での魚は食べられなくなりました。

　原発は安全・原発はクリーン・原発は経済的。そんな言葉を並べてきた人に今はどう思うかを聞いてみたい。おそらく答えはこうだろう。

　

　「それでも、原発は経済的」
　（は？　「それでも地球は回っている」？？？）　



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福島県、釣り人の割合が最下位
http://news.mixi.jp/view_news.pl?media_id=2&from=diary&id=4696046

　総務省が発表した２０１６年社会生活基本調査で１年間に一度でも釣りをしたと答えた人が、福島県は６．５％にとどまり、前回調査（１１年）に続いて４７都道府県で最下位となった。調査は５年に１回で、福島第１原発事故前の調査（０６年）は２３位だった。原発事故の影響で川魚の出荷制限が続いているほか、東日本大震災の大津波で沿岸部の岸壁などが被害を受け、海釣りをする人が減ったことも背景にあるようだ。

　調査は、全国の１０歳以上の約１９万人を対象に、調査票やオンラインで回答を求めた。約１７万９０００人が回答し、このうち県内は約４０００人だった。

　１年間に一度でも釣りをした人は全国的に減少傾向にあり、県内も０１年が１５．７％（１７位）、０６年が１０．６％（２３位）だった。さらに、原発事故後の１１年１０月に実施した前回調査では６．１％（４６位、群馬県と同率最下位）に急落した。

　県内では事故後、７種の川魚が放射性セシウムの基準値を超えたため、国の出荷制限が指示された。会津地方の只見川や猪苗代湖、東白川郡を流れる久慈川などで解除が進んだ一方、中通りや浜通りは、出荷制限が続く水系・魚種も多い。

　中通りを流れる阿武隈川は地元の太公望に親しまれてきた。だが、現在はヤマメやイワナなどの出荷制限が続いており、阿武隈川漁協（福島市）は今年度も、本支流で釣りや漁業を禁止した。

　同漁協の堀江清志事務局長は「地域の子どもに川の生態系などを学んでもらう自然学習塾も１０年続けていたが、原発事故後は中止のままだ。釣りができない影響は経済的な話だけではない」と話す。

　一方、同じ社会生活基本調査の中で、釣りと好対照の結果だったのはキャンプだ。過去１年間に一度でもキャンプをしたと答えた人の割合は、０６年５．５％（２４位）▽１１年３．４％（４０位）▽１６年５．２％（２５位）−−とＶ字回復を見せた。１１年は原発事故に伴うキャンプ場の除染などが影響したとみられる。【尾崎修二】