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ピークオイルコミュの【ストックの限界とスループットの限界】

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 ピークオイルの成因として二種類の限界を区別する必要があるかと思います、という論をぶちますのでご意見やつっこみ等をいただければと思います。


・スループットとは:
スループットというのは聞き慣れない言葉かもしれません。
生産工程の中では、投入する資源をインプット、出てくる製品をアウトプット、工場のラインを流れる半製品の流量をスループットと称することがあります。
 これにちなんで石油生産の各プロセスの中で流れる半製品という意味でスループットと呼んでみました。
 実際にはストックとフローという呼び方における「フロー」と変わらない意味だと思っていただいて結構です。
 トヨタのカンバン方式や、イスラエルの誰でしたっけ?が唱えるTOC(Theory Of Constraints)理論の中では、このスループットを最大化することを経営学の中心課題として示しているかと思います。

・スループットの限界による生産量ピーク現象:
 まずは個別の油田を例にとってみましょう。
 石油業界が懸命に設備投資をして、ある油田から原油を吸い上げるスループットを増せば増すほど、それによって残存する埋蔵量=ストックの減耗は早くなるという相反関係があります。

しかしその一方でストックの減少を食い止めるために設備投資(新しいやぐらを立てる数)を抑えていけば、上のスループットの限界によってピークを打つこともありえますし、その場合、追加の設備投資が効果を発揮することが遅れて、2段階のピーク(ふたこぶラクダ)を示すことになります。

つまり個別の油田の生産量がピークを打つことそのものは、スループットの限界によって起こったのか、それともストックの限界によって生産しえなくなったのか、両方のケースもありえます。
(需要が低迷して価格も暴落して閉鎖、というのはここでは除外。)

一つの油田の例を拡張して、全ての既存の油田の合計でも同じ話が成り立ちますし、さらに未発見の油田探索のケースでも同じくストックとスループットの相反関係は成立します。

 それらを併せた石油生産量全体としてもストックの限界とスループットの限界という二つの要因のどちらかでピークが起こるということがいえます。


・ストックの限界またはそれに影響を及ぼす事例
 エネルギー資源の場合、使えばなくなること
 有望探査地点の枯渇
 無理な過剰汲み出しの結果起こる減耗
 公表埋蔵量の下方修正(水増しの分析&告白)
 新規油田の探索成功
 EORなど回収率増加手法への投資

・スループットの限界に影響を及ぼす事例
 自然な油田の減耗
 生産・精製設備の経年劣化、故障
 生産・精製設備の破壊や停止
 生産能力増強設備一般への投資
 政治問題や紛争

 ピークがスループットの限界によって起こる場合は、生産量が「ん」の字形の最後の跳ねのような(ふたこぶラクダ状の)再度の回復をするでしょうが、長期間にわたって需給ギャップが開き続けることから、ストックの限界によるピークオイルの現象と実状は変わらないとも考えられます。
スループットの限界によるピークオイルということも想定する必要があります。

 とは言え、ピークオイル論のキモは、ストックの限界が原因でいつかの時点で石油生産量がピークを打つという現象の方です。


 ということでピークオイル論を受け入れた政府が行う対策と、分かっていない=スループットの限界のみを想定した政府の対策とは違いが分かるのだ、という論を以下のコメントの中でしてみたいと思います。

 後者の例は過去の二度の石油ショック時の日本政府でしょう。
 前者の例は、過去の石油ショックに対した時の、デンマークやスウェーデン政府であった、のかもしれません。いずれも風力や木質バイオマスといった自然エネルギーへと息の長い転換を図ったことが今の実績につながっています。


(「石油価格に影響を及ぼす要因の分類」
http://www.janjanblog.jp/user/stopglobalwarming/forum2/6613.html
 より再構成しました。)

つづく

コメント(45)

 需給バランスは現在ひっ迫していて、数百万バレル/日?しか生産余力はないと言われています。
日本政府がアジア各国に呼びかけたせいで、来年にでも新たに各国が一斉に石油備蓄を開始すれば、その程度の購入量にはすぐに達してしまうかも知れません。
 トイレットペーパーの買い溜め(これも備蓄です)をみんなが一斉にしようとすれば、結果的にスループットの限界によるピーク現象が起こってパニックになる可能性があります。

 かつての石油ショック時代には、製紙工場におけるトイレットペーパーの生産余力というのは実はあったと言われていますが、サプライチェーン全体のほんの一部、小売店店頭だけがボトルネックとなることでもスループットの限界は起こりました。その結果がトイレットペーパー騒ぎです。

 仮にそうはならないとしても、OPEC諸国の油田の埋蔵量の透明性を増すことは云々…とは上に書いたままですので、追加説明の仕方を考えてみます。
わあ,面白くなってきましたね。
こちら、時間がなくて参加できないのが残念ですが。

各国のアブラ産出状況については,以下のサイトが参考になります。todにもグラフを提供する在カナダ,ケバブのサイトです。

http://graphoilogy.blogspot.com/2006/09/hubbert-parabola.html
いろいろなトピックが飛び交っているので、いまいち私の頭の中で整理し切れていないのですが、いくつかの点についてコメントさせてください。

‐石油備蓄
これは、明らかに短期的な価格(あるいは供給量)のボラティリティに対するバッファーとして機能しているものと私は考えます。天災などが続いて、投機家がそれに乗じて価格バブルが生じることがありますが、その際、備蓄分が十分あればバブルが収まるまで状況を静観できる、という点が肝のはずです。これで、長期的なピークに対照しようという発想はそもそもないでしょう。

‐スループットの限界
これは、面白い論点だと思います。
現実を申しますと、「今のスループットを調整することでストックが長引かせられる」という発想を石油会社がすることはありえません。全ての石油会社は、今の石油価格は比較的高い‐今すぐ生産量を上げたい‐スループットを最大化する‐という方程式の元で計画を立てています。経済性をあげるには、早く生産する、すなわち短期的に生産量を上げるに越したことはないわけです。
ですから、この考え方から2段階のピークを説明するのは少しむりがあるかと思います。

実際には、天災やアクシデント、政治要因によって生産量が上下するということはあるでしょうが、それは地質的要因によるピークとは別のものでしょう。

また、全ての手持ちの油田で最大限の生産量を達成できても、その時点での世界の需要の伸びのほうが速く、需要ををまかないきれなければ、仮に地質的なピークは来ていなくても(ストックがまだあっても、生産量自体がまだ伸びつづけていても)、システムは破綻するはずです。これは、ピークが来なくても、スループットが需要に満たなくなった時点で、実質的にはシステムは破綻しうるということを示していると思います。

まあ、この状況を避けるには、石油需要をこれ以上伸ばさないことでしょうけど、現実に中国とインドという問題国が存在するわけで、十分おこりうるしなりおですね...そのうえ、中国やインドの会社が石油開発に乗り出すことは、上記の問題について全く解決策になっていませんよね。鍵は需要の伸びを抑えることにあるわけですし、彼らの技術で埋蔵量がふえるとも思えませんから。
ハラショーさん

お久しぶりです。2006年11月27日#21のハラショーさんの回答に対して、答えるのをすっかりサボってしまっていました。もう忘れてしまってますよね・・・(汗)。すいません。この土日で答えられたらと思います。色々と大切なポイントがたくさんありますので。(だから迂闊に返事できなかったというのが実の所です。)

トピックが増えて来て申し訳ないですが、好きなところで好きな事書いてくださって構いません。私が全体見てるので、大丈夫です。


備蓄に関してですが、私は遅くとも2010年までにアメリカがイランへなんらかのアクションを必ず起こすと思っているのですが、もしあるとすると、それに伴いイランが対日石油供給をストップする可能性があります。現在の日本の石油備蓄は175日分だそうで(官民合わせての数字かどうかは聞きませんでしたが)、イランからの輸入量は日本の消費の14%を占めており、従って最低3〜4年は供給を確保するための猶予期間があることになります。もし無いと、諸外国に助けを請う事になります。少なくとも日本には必要ですね。


ハラショーさんがおっしゃるとおり、供給余力が切迫している現在では、ピークオイルが即ブレイクポイントになり得ますが、単にスループットの限界を需要が超えても同じようなことですよね。需要予測は経済屋のする仕事だと思っているので、このコミュは、あえてもうちょっとだけ科学的な気がするピークオイルによる破綻の方を冠としていますが、似たようなものです。


さあ、どうなんでしょう。
ぬりさん、コメント有難うございます&次のコメントよろしく。

一点思いついたので追加です。

(国営以外の)石油会社が公表する埋蔵量・生産予測は、既存油田のもの(ここがぽいんとですよ)については非常に堅い、科学的根拠がある数字と思っていいと思います。PROVENと呼ぶものについては、どこも社内の手続きを通すために非常に堅い経済計算をした上でGOサインが出たものはずです。

科学的根拠が薄いのは、国営石油会社が出す数字。あと、「NON PROVENだけど、いずれ回収率が上がることでPROVENになるはずの埋蔵量」、それに「新規発見油田」の部分ですね。まあ、SHELLが埋蔵量を見積もりすぎていたのは、社内のマネジメント体制に問題があったからと踏んでいます。

あと、イランからの供給は確かに止まるかもしれませんし、それが今の輸入量の14%とのことですが、この事実が、即代替の供給先が必要ということでは必ずしもないと思います。僕は原油取引のプロではないので具体的な数字はわかりませんが、原油はタームとスポットで取引されていて、スポットの部分は常にどこの油でもマーケットで取引できるわけですよね。これらのマーケット取引を総計して、結果的に14%となっているわけで、状況しだいではその数字は簡単に変わってしまう気もするのですが。もちろん、重油軽油などの取り分、製油所の処理能力によって調達先が限定されるわけで、実際はいろいろな要因を加味して決定されているはずです。調達先の割合が固定されているわけでも、政治的要因で決定されているわけでもないと思いますよ。
 ハラショーさん、コメントをありがとうございます。
少しずつ応えさせてください。

>‐石油備蓄
>これは、明らかに短期的な価格(あるいは供給量)のボラティ
>リティに対するバッファーとして機能しているものと私は考え
>ます。
>天災などが続いて、投機家がそれに乗じて価格バブルが生じる
>ことがありますが、その際、備蓄分が十分あればバブルが収ま
>るまで状況を静観できる、という点が肝のはずです。

 既存の石油備蓄の効用と新規備蓄強化活動を全然別のものとして議論すべき、と書けば分かりやすかったですね。

 民間の備蓄は日々の動きに対しての放出対応に近いと思います。そう機能しているならいいことだと思います。国家備蓄はもう少し大きな一過性の問題に対して備えており、前回各国が協調して放出したのは昨年9月のハリケーンカトリーナの時ですよね。


>これで、
>長期的なピークに対照しようという発想はそもそもないでしょう。

 ええ、もともと認識していないので、ストックの限界に対処する意味で備蓄強化を日本政府が推進しようとはしていないと思います。日本政府がストックの限界に注目していないで、スループットの限界に対して(スループットの限界対応としてもやっぱり危ないんですが)取ろうとしている対応が危ない、という趣旨です。

 つまり、今年5月の石油小委員会の方針で石油の需給不安に対する処方箋としては政府備蓄の強化を日本政府は謳っているわけです。
http://www.janjanblog.jp/user/stopglobalwarming/forum2/2762.html#comments
のコメント部分の中で、備蓄の話を書きました。
 いつ、どこでだったか思い出せませんが、アジア途上国向けにも国際会議で戦略備蓄の進めを出していたかと思います。


 ちょうど、フジサンケイビジネスアイの記事に
「石油がぶ飲み批判に反論 国家発展改革委員会 データあげ懸念払拭(2006/12/22)」
http://www.business-i.jp/news/china-page/news/200612220025a.nwc
” さらに、ロイター通信によると、同委の張国宝副主任は、中国が10月から始めた戦略石油備蓄について、最終的に60日分の備蓄をめざすとしながらも、国内の需給が逼迫(ひっぱく)したときにのみ利用する意向を明らかにした。だが60日分は4億バレル(1バレルは約159リットル)に当たるため、実需以外の備蓄用の膨大な石油輸入量が国際市況に悪影響を与えるとの懸念が出ていた。”
とあります。

「中国も動き出している、日本も急がなくては」と走っては合成の誤謬というやつですよね。

長くなりましてすいません。
ハラショーさん

そうですね。だから埋蔵量は信用できない。IEAの報告も、各国の発表を足しただけですから。

イランの供給ストップの話ですが、おっしゃる通り必ずしもイランが無くなったからと言って危機的な状況になるとは限りませんが、最悪のケースに備えるための保険なのだと思います。もう一つ言えば、例えばアメリカの要求で日本がイランに経済制裁を仕掛ける政策決定をする場合の、国民に対する説明の手段の一つでもあります。行動の可能性の幅を広げてくれます。


おぐおぐさん

>既存の石油備蓄の効用と新規備蓄強化活動を全然別のものとして議論すべき、と書けば分かりやすかったですね。

多分、私もハラショーさんも、おぐおぐさんの主張のその辺りはわかっているものと思います。単純な備蓄反対ではないという事を、逆に補足しようとしている積もりです。


事故や天災等で一時的に供給が追いつかなくなった場合、各国連携の元で備蓄開放を行い価格の安定を図る場合、備蓄に投資していた国だけが責務を負う事に対する不公平感と、備蓄が無い隣国にいざというとき援助の為の備蓄開放要請されたらかなわないという不安から、世界に備蓄を呼びかけているという論点からはどうでしょうか。

にしても、国内の時だけ備蓄を使うなんて、中国らしいですね・・・。

私はまだ、おぐおぐさんがまだ言い足りていないような気がしています。よろしくどうぞ。
 ぬりさん、クリスマスイブにコメントいいですよん。
http://www.janjanblog.jp/user/stopglobalwarming/forum2/2762.html#comments
のコメント部分の中で、備蓄の話を書きました。というので、そこをお読みいただいたらそれでいいような気がします。

 石油備蓄の話を使いながらも国際的な連帯感を高める手はあると思います。
 98年のアジア通貨危機の際には、日本が金融支援をする意向を表明したことが、良い結果をもたらしたと海外からも評価されていたと記憶しています。
そういう役割を果たすのは先進国あるいは大国のつとめでもあり、外交上のいわゆるソフトパワーの働かせどころだと思います。
 でもお金はすぐに送れますが、原油は移動させるのは大変です。

 たとえば戦略備蓄が各国に緊急に必要だという分析があるのであれば、中国やインドに作る政府備蓄用の原油タンクには、日本でこれまで備蓄していた原油を予め売って送ってやることだってできるでしょう。

 グローバル化した石油の市場の中で、パニックを起こすリスクなどの脆弱性に手当てをするのはやっぱりグローバルにやるべきものだと思いますし、国際協調主義というかマルチラテラリズムで共通の問題に対処する実績を積み上げていくことは、外交的な関係安定化の効果があり望ましいことでしょう。
ハラショーさんからの9番でいただいた
‐スループットの限界へのコメントについて

>実際には、天災やアクシデント、政治要因によって生産量が上
>下するということはあるでしょうが、それは地質的要因による
>ピークとは別のものでしょう。

と書かれていますが、そもそもはこの二つを別のものとして説明するために考えついたのがストックの限界とスループットの限界という呼び方でして。
 互いに相反するというほど強いつながりがあるとは限らないものかもしれません。

また、
>ピークが来なくても、スループットが需要に満たなくなった
>時点で、実質的にはシステムは破綻しうるということを示し
>ていると思います。
というのはそのとおりだと思います。
「ん」の字のカーブの分岐点のように生産量増加中(上り坂)でも需給ギャップは出てきているはずです。
 石油産出量が安定している現状は「下降し始めていないからプラトー状態で大丈夫」なのではなく、潜在需要が増加し続けているからには年々需給ギャップが拡大する方向でギシギシいい始めているところだと思います。
備蓄のもたらす悪影響に対する記事を見つけました。

「備蓄、悪影響も」blog 石油・石油人
http://petro.mo-blog.jp/nen/2006/12/post_13d2.html

おぐおぐさんの懸念と一致しているわけではない?
ぬりさんへ
 ん、まさにそうです、…っておんなじ記事ネタでした。

ハラショーさんへ
 9の文章の石油会社の例えは、OPECの各国を主語にして、あるいは国有企業の場合には成立しないですよね。石油会社は他の土地へ移動できるからスループットの最大化による利益の最大化を狙いますが、OPECは自国のストックがまさに問題なので事あるごとに減産を打ち出したがるわけですから。
お久しぶりです。

個々の油田に着目すると、オイルショック以前と比較し、近年の油田は安定供給をモットーとしている傾向があります。
つまり、以前は油田の採掘が始まると採掘井を増加させていき、ピークを打つと採掘井の増設をやめていたと考えられます。無駄な投資が発生していたわけです。
しかし、近年の油田は昔と比べると正確に埋蔵量が分かるため、効果的な数の採掘井を立ててプラトーを長く保っているようです。ガワール、ブルガンだけは例外です。
つまり、既存の油田からの原油のスループットを上げるには莫大な投資が必要になります。基本的には、EORなども生産コストがかさむので、オイルメジャーたちは踏み切らないということも加味して下さい。
 以前考えた、ピークオイル論の構造についてのフローチャートのようなものを掲載しておきます。

 左上からスタートして、いきなり、現在がピークなのかどうか、それはスループットの限界によるものかそれともストックの限界によるものかの判断をするように設定してあります。

 実際にはストックの限界であるという判定がなかなか出来るはずがないとは思っていますが、一番最初に必要なこととして現状分析のシーケンスをおいています。

下側は、まだピークとなっていない段階での問題点の説明のための部分です。
早期警報システムとなることで予防的な適応策に動き出せるようにすることがピークオイル論を議論する目的であると言えるのではないでしょうか。
 石油業界にとっての意味

 石油業界にとっても、現状認識は大事だと思います。

 スループットの限界とストックの限界が何が違うか、といえば、問題がスループットの限界なのであれば、そのボトルネックに集中して投資をすることが解決策となりうるわけですが、問題がストックの限界によるものであれば、そういった投資は壮大な無駄に終わる(とはいえ石油価格高騰で石油会社自体は儲かるでしょうが)という点です。

・資源探索をしても見つからず空振りに終わる
・価格高騰にも関わらず下流側に価格を転嫁できないで自分で被る
・産油国側の「裏切り」現象が頻発して商品が手に入らない

といった状況がありそうな問題群でしょうか。

 産業界のことをよく知りませんが、特に日本の石油業界は単なる流通業という側面が大きいのかもしれません。
その場合には上がりが上がらず、商品の入手困難さだけ増えていき、やがて現有設備が過剰により不良債権化していくという、いい側面がない話になってしまうでしょう。


 ピークオイル時代を認識した行動としては、今後の事業縮小をただ見守るという話ではない限り、

・失敗の可能性を踏まえたうえで、非在来の化石燃料開発に走る。CTL/GTLによって液体燃料確保を図る。
・EORに大々的投資をして回収率増強を図る。

といった、ハーシュレポートに示された各種対策を模索することになるのではないでしょうか。それらもどれも大きな挑戦となるでしょうが。

・自然エネルギー系への代替は?
 シェルがやっているような、太陽電池への投資というのはちょっと無理目な挑戦のような気がします。

 石油採掘のやぐらに風力発電のタービンを据えつけて水や空気、CO2を圧入するポンプの動力に使う、といったハイブリッドなら出来るかも?で、風力タービンの会社を買っておくと良いかもしれません。 ←本気にしないように。
nariさん

コメント遅くなりました。年明けちゃいましたね。あけおめです。
なるほど、近年の油田ではなおさら供給増にコストがかかるって事ですね。でも、旧来の「序盤からガンガン」方式と比べ、潜在的な供給量に余裕があるともいえますか。

EORとは、恐らくはEnhanced Oil Recoveryの事をおっしゃっているんですよね?
これは、「原油増進回収法」とでも訳せばよいのでしょうか、つまりは回収率を上げる技術のことです。広い意味では、探査技術や掘削技術開発も含むと思いますが、具体的には、水や炭酸ガスなどを注入したりする事だと思っていればよいと思います。何もしないと20%程の回収率が40%にあがったりします。また、用語集を作る必要性が高まってきましたね。

どれくらいコストがかさむのかは知らないのですが、昨今の価格高騰にもペイしない程なのでしょうか?私は、EORは現在は世界中の油田で広く行われている事だと思っていました。

nariさんは、この2点がスループット限界において重要だと考えていらっしゃるということでしょうか。それとも付随的?


---
おぐおぐさん


フローチャート、以前に貴ブログで拝見していました。まずこれを作ろうとした発想が凄いですよね。私にはなんとなくしかこのチャートの評価がわからないのが正直なところなのですが、国家の対策マニュアルみたいなものとして、最終的に実効性のあるチャートを作り出す必要があるかなと思うと、一つのたたき台になっている気がします。

これまでのおぐおぐさんの主張やブログなどを読ませて頂いて、だんだんとおぐおぐさんのおっしゃっている「スループットの限界」という視点が解ってきたような気がします。


実際の未来に、スループットによる限界がやってくるのかどうかは断言できないかもしれませんが、
おぐおぐさんの主張として、ピークを打つ要因をこのようにスループットとストックに分類しようと思った(本当の?)理由について、聞かせて欲しいなと思います。その辺りがまだ、わかるようなわからないような感じなのです。
 ぬりさん、どうもです。
 以前何を考えていたか、というのは当時のブログを読み返してみてみないと分からないのですが、さて、スループットの限界というのは、現在の高騰のありうる原因として欧米の石油業界がピークオイル説に反論している内容だと思います。

「グローバルにハバートのピークは成立するのか」、「OPECは公表埋蔵量水増ししているのかどうか」とか「将来発見予測のカーブはどうあるべきか」といった早期ピークオイル説側の論点の各論に対する反論はほとんど出てきておらず、石油業界はここ1,2年の高騰の実績や不安の原因をスループットに関わるあれやこれやの要因だけで説明して、「だから」現在の高騰はハバートのピークの表れではないと主張している、ということが僕が理解したつもりのことなので、それをまとめたものです。
なるほど。おぐおぐさん自身は、スループット限界ピーク説には肯定的なんですか?
そうそう、実際の実例としては、旧ソ連時代からロシアになって原油生産量のふたコブ状態が現れているかと思います。
ソ連崩壊の真相by『南十字星通信』
http://www.janjanblog.jp/user/stopglobalwarming/forum2/2236.html

ちょっと早すぎ?なピークオイル懐疑派論
http://www.janjanblog.jp/user/stopglobalwarming/forum2/2421.html
の中でもケース5に出てくるように、再生可能エネルギーの場合に存在する限界はフロー(スループット)の限界です。
ぬりさん、なんかインタビューされてるみたいですね。ありがたいですけど。

 仮にスループット限界ピークという現象がありえなければ、最近数年間の原油高騰&それにも関わらず生産量が増加していないという指標だけから、現状がハバートのピークに達しており、ただちに危機管理のフェーズに入るべきという主張ができるところですが・・・。
 スループット限界ピークの可能性を否定できない限りは、今がハバートのピークなんだとは主張しきれないというじれったい状態かと思います。

 とはいえ、20のフローチャートには、タイムリーにスループットの限界に対応できず、一旦生産量が下降を始めれば、数年以上大きな需給ギャップが続くわけですから、ポストピーク時代だとして危機管理に入ってよいとしています。

 地政学的な問題(つまり戦争)で生産途絶などが起こる場合もスループットの限界によるピークの方に含めて考えていますから、将来の可能性としては突発的に戦争が起こる場合も否定できないのはもちろんです。
 20の図の下半分の箇所が、議論されているピークオイル論の各論になりますが、わざと上半分にピークオイル論に基づくリスク管理プロセスを書き入れています。
議論の前に、仮にピークになった場合にはこうなっているはずという観点から、現状を緊急に判断できるという設定にしているわけです。
 フローチャートをこういう形にしているのは我田引水だという批判もあろうかと思いますが、政策検討に際しては、不安が根拠がないものであれば、まずは取り除いてもらわないといけないということです。

 現状の判断については、今はまだプラトーの時代にもなっていない、成長の時代だ、という主張をする人もあろうかと思いますがここでは無視しとります。
これから先、原油価格が40ドルくらいまで、本当に低下していけば、その選択肢も作らないといけないかもしれません。
[画像は旧ソ連の石油生産(青・左軸)と埋蔵量(赤・右軸)の推移(BP統計'06から自作)]


とりあえず、旧ソ連についてですが。
レイノルズの論文をさらっと読んだだけなのですが、彼の主張は、ソ連の崩壊がオイルピークが引き金であるというものですよね。そしてその要は、そのオイルピークが不可避な埋蔵量の限界(ストックの限界:ハバートピーク)であること。そうでなければ、一般に言われているように、経済危機→投資不足→オイルピーク、と、このオイルピークはソ連崩壊の一つの結果という事になってしまいます。

でも、グラフを見ていただければ解る通り、2000年ごろからソ連の石油生産量は再び増加し、過去のピークに届かん勢いです。埋蔵量も倍増しました。このデータが正しければ、87年頃のピークはレイノルズが主張するようなストックの限界ではなく、投資不足によるスループットの限界であると考える方が自然に思えます。つまり、87年のオイルピークは、おぐおぐさんのいうところの「ふたこぶピーク」の一つ目のスループット限界によるピーク。

レイノルズの論文がいつ頃書かれたのかまでは調べていませんが、彼が96年のBP統計を参照していることから、その後再び生産量がここまで回復するとは彼は想像していなかったのではないでしょうか。

彼が主張した、「87年のピークはストックの限界によるもの」という点は、間違いである事を時代が証明してしまいましたが、「ソ連崩壊がオイルピークによるもの」という点に関しても、1点目を根拠にしている事からも、強い疑問を感じざるを得ませんね。


ソ連の崩壊の原因についての分析は世界中で様々行われており、その原因を一つに限定することは私には出来ませんが、私の個人的な認識は、簡単には1981年にレーガンが大統領になったことに始まり、ソ連にゴルバチョフが登場したことが崩壊を決定付けたと思っています。
レーガンは、ある意図があってソ連を「悪の帝国」と名指しで敵視し、大々的な軍拡競争を仕掛けた。それに乗ってしまったソ連は、金がないのに武器を買う。この頃石油価格は1バレル10ドル以下まで下落しており、石油を売っても儲からないので設備投資をしない・出来ない、軍拡競争で設備投資する余裕がない→生産量は落ち込む。結局、経済効率で社会主義は資本主義に勝てず、ソ連は持たなくなってしまい、91年に崩壊。

レイノルズは、経済成長率と石油生産量の悪化の時間的なギャップに注目しすぎたのではないでしょうか。

ソ連崩壊後、初代ロシア大統領エリツィンは、アメリカバックのIMFに騙されて、経済の自由化と大幅な民主化を条件に経済援助を受け入れます(1992年ワシントン・コンセンサス)。で、米の思惑通り、貿易の自由化により良質な商品が流れ込み、ロシア国内の産業は破滅。民主化により平等社会から極端な格差社会へ突然移行し、生まれた新興財閥とエリツィン一家が癒着し、税金免除など悪行三昧。価格自由化によりハイパーインフレが起き、改革の年92年のインフレ率2600%、GDP成長率−14.5%。ロシア経済はさらにずたずたに。
その後多少もち直すものの、98年までは基本的にマイナス成長を続け、99年にプーチンが首相になってから(00年に大統領)、プラス成長に急転します。その主な理由はプーチンは優遇されていた新興財閥に税金の納付を義務付けたこと、ルーブルの切り下げにより輸出力アップ、99年からの原油価格高騰、などです。そこにはプーチンのしたたかな国家戦略があります。


そうした経済改革の甲斐あって、再び石油生産量・埋蔵量が増加したと考えるのが妥当なのかなと私は思っています。


兎に角、レイモンドは結果的に間違っていたのかもしれませんが、スループットの限界によるピークの実例は、ソ連で確かに存在したといえるかと。ただ、この場合かなり状況は特殊ですよね。単に覇権国家アメリカにはめられたとも言える。


世界全体で、スループット限界のピークをもたらすほどの影響力のある要因は、ドル暴落による、しばらく回復できない程の世界恐慌ぐらいしかないんじゃないかなとも思います。


フローチャートに関してはまた後ほど。
ロシアの生産減少は一方では需要側の崩壊による減少という可能性もあるでしょうが、R/Pを計算してみると10年近くまで下がっている状態でしたので、むしろ石油枯渇懸念からソ連政府が衛星国を切り離すという政治決断をしてソ連邦解体に至ったということの方がありそうに思います。
 つまりR/Pを一定に保つという一種の(ハインバーグの云う)パワーダウン戦略を取った可能性もあるのではないかと思います。
IEAの需要予測などでは、R/Pが一定値を切るとその時点をピークとして指数関数的に減少させる、という奇妙なポストピークのカーブを採用していますが、その判断プロセスと似ているように思います。
おはようございます。

なるほど、そういう見方も出来ますか。でも、結局その後埋蔵量は増加したわけで、石油は無かったわけではなく、見つける余裕がなかったんですよね。まあ、私には当時の首脳陣の決断理由の真意を知るすべはありませんが。

もしそうだとすると、この歴史からどんなことが導けるのでしょう。石油がなくなると社会は崩壊するってことですか?
 いえいえ、IEAが想定しているようなR/P=10年に至ってから始めて下降する旧ソ連型のハードランディングよりは、現行の年率(P/R=2.5%)程度の下降ラインに沿ってただちに降り始めるハインバーグが云う石油減耗議定書のようなソフトランディングの方がましだ、という早期対策行動の勧めですよ。
おっと、失礼しました。IEAじゃなくて米国のEIAの方でした。
”Long-Term World Oil Supply Scenarios ”
http://www.eia.doe.gov/pub/oil_gas/petroleum/feature_articles/2004/worldoilsupply/oilsupply04.html
ここのFig.2に出てきます。
もちろんFig.3のような成長率抑制のオプションも検討すべきでしょうが、早期ピーク説が正しければこれらでは不十分ということになります。

石油減耗議定書提案の例はこちら。
http://www.janjanblog.jp/user/stopglobalwarming/forum2/2892.html#more
キャンベルとアレクレット教授が作ったものです。
 久しぶりに書いておきますが、ここ、1,2日で原油価格が少し上がって55ドルにまでなっているのは、ブッシュ大統領の一般教書演説の、戦略石油備蓄2倍発言に反応したのかもしれません。

米ブッシュ政権の一般教書演説の紹介
http://www.janjanblog.jp/user/stopglobalwarming/forum2/8863.html
の中でちょろっと書いていますが。
おぐおぐさんは、スループットの限界を除外することでストックの限界を証明する、というアプローチを念頭においておられるようですね。
ボトルネックが “ ない “ ことを証明することは、厳密には不可能なので、このアプローチ自体、棄却するしかないようにも思える。漠然と世界を対象にすれば、なおのこと。でも待てよ。

サウジがこければ世界がこける、日本もこける、ってわけで、考えてみた。

私の妹によると、勤務先の会社の製品は「オイルカントリーのビジネスとどこのメーカーよりも直結しており、オイルをポンプアップするための配管加工に必要な高性能大型チャックのシェアでは世界一。2, 3年前より気の遠くなる程のブームで、現在は平均生産量よりかなり上回っているものの、一時のブームよりは落ち着いてきた感がある」とのこと。
現場のこの感触と一致するかのようなグラフ。少し古いですが。

2, 3年前から掘削リグが猛烈に増えている。これを見る限り、サウジの増産の意志はホンモノなのだろう。しかし掘削リグの増加に応じて原油生産量は増えていないどころか、逆に減少している。サウジの油田開発者は真のボトルネックを見過ごし、投資先を間違っているのでしょうか。そう考えるのは、やはり無理がある。
とすれば、このことの意味するものは、サウジの油田の減耗 = ストックの限界以外にないでしょう。

「一時のブームよりは落ち着いてきた」とは、開発投資もついに観念しはじめたことを意味するか。それに加え石油輸出国は、油井の蛇口を絞る “ 意志 “ を見せ始めたか。

ちなみに、私自身は石油業界とは無縁です。
>おぐおぐさんは、スループットの限界を除外することでストックの限界を証明する、というアプローチを念頭
>においておられるようですね。

 Dr.Kさん
 どうもです。
そんなに難しいことを狙っているわけではありません。

1.TOC(制約条件の理論)によればスループットの限界を引き起こしているボトルネックは、ある瞬間には1箇所だけで、他にはなく、そこ以外の箇所に手当て(生産能力増強)を行っても役には立たない。

2.なので、そもそもどこがボトルネックなのかを分かっていない人たちが全力で対策を取っています、と言ったって信用できない。スループットの限界は解決されず続くことでしょう。

3.だとするとスループットの限界が続くことによる、ピークオイルパニックは不可避です。

4.仮にほんとうのストックの限界ではなかった(と後々の未来になってみれば分かる)としても、みんながストックの限界だと考えてそのように行動するようになるということで、ポストピーク時代に移ることも想定すべきです。

Dr.K さん
 よくわからないけれど、掘削から本格生産までにはもう少し時間がかかるのでは? つい先日読んだ『アラビア太郎と日の丸原油』には10年近くかかる(原点が多少違うかもしれませんが)ように書いてありましたし。

おぐおぐさん
 やっぱりピークではなく、プラトーでは? (^^)
おぐおぐさん

>そもそもどこがボトルネックなのかを分かっていない人たちが全力で対策を取っています、と言ったって信用できない。

技術者も投資家も、そんなにレベルが低いのでしょうか。とりわけ投資家はシビアに見ているものと想像するのですが。

dai さん
減少傾向を伴うプラトーから、本格的かつ恒久的な減少の開始点を見定めることが重要なのだと思います。生産→輸出→輸入の、下流ほど早期に現れるでしょうから、日本の状況を検証することは重要だと思います。実質的にも自分の国の入手可能性こそが重要なのですし。
Dr. Kさん

サウジのここ数年のリグの急増と、一方で増えない生産量は不気味な動きですよね。
サウジアラムコは余裕と自信を見せて、生産量を1.5倍にすると豪語しています。
daiさんの仰るように、単に時間的な問題なのか。
政治的、経済的、戦略的な理由から、わざと今の生産量にしているだけなのか。
リグを増やしても生産量が増やせていないのか。
ピークオイル派からは、もちろん最後の理由が聞こえてくるわけですが、実際はどうなんでしょうね。


>実質的にも自分の国の入手可能性こそが重要なのですし。

ある特定の国々(日本など)が他の国と比べて特異的に石油を手に入れづらくなるという状況がすぐにでもやってくる可能性があると思いますか?
ぬりさん

石油減耗による原油価格の高騰で、石油輸出国は潤い、経済発展し、自国の石油消費も増加する。その結果、生産の減少以上に貿易市場に出回る石油の量は激しく落ち込んでいく。
石油減耗によってもたらされるものは、石油輸出国経済の正のスパイラルであり、非産油国経済の負のスパイラルではないでしょうか。

石油減耗によって、石油の入手可能性は石油輸出国において一方的に強化されていく構造を、ここに私はみているのですが。

石油を一部自給している国は、自給の程度に応じて石油争奪戦に勝ち残る余力を維持するでしょうが、この点、全く自給できていない日本は、特異的に不利なのだろうと。
Dr.Kさん

こういう話をすると、金さえあれば手に入ると反論されますよね。


石油輸出国が経済成長して輸出に支障をきたす影響よりも、中国、アメリカ、インドなどの消費ののびの影響の方が強い。スピードやタイミング的に。


金と需要さえあれば石油は高くても平等に手に入る。それが市場経済だ。


なんていう声が聞こえてきそうです(笑)。
ぬりさん

極貧国はこの間の価格高騰で、すでに石油の入手に支障が出てきているようです。
無産油国日本の高度経済成長の実績は、同時にその逆コースの可能性を現実味をもって示唆しているように思います。" 負のスパイラル " が最も典型的に現れる国ではないのでしょうか。

石油輸出国の石油入手可能性は強固で揺るがないと思います。一部自給国がそれに続きます。
今後、需給の逼迫という相対的なレベルを超え、輸出される絶対量の減少という現実の前に、経済力学は果たして従来通りの適用ができるのでしょうか ?
追伸

" 負のスパイラル " は一旦作動しはじめれば、3,4年も経過すれば、甚大な変化を招来すると思います。

ピークオイル後の世界を典型的に先取りした国として、世界から注目され分析の対象になっていたりして (笑えない)。
私もそのような負のスパイラルを想定し危惧しているのですが、市場経済至上主義的な人たちをなかなか納得させられませんね。


回避の可能性もあると思いますが、今のままでは…
ぬりさん

短期的には「金さえあれば手に入る」と主張している人(私も)も、長期的(10年以上)に金さえあれば手に入る、と主張しているわけではありません。(当然急激な変化が起きるようなら別です)

石油価格が上昇すれば、現在は高価な代替エネルギーも競争力を持つようになるわけで、相対的に石油の重要性が下がっていくことになります。実際、最近の油価高騰により一部の大規模風力発電などでは補助金など政策的な支援無しでも採算ラインに乗る事業が出てきたようです。

50年ぐらい前までは「鉄は国家なり」で鉄の生産能力で国の力が決まると思われていた時代がありました。鉄の重要さが失われたわけではありませんが、非鉄金属や非金属素材への代替が進み、素材の多様化が鉄の相対的重要性を低下させてきましたきました。石油についても同様の変化が想像されます。

それから38でコメントされているサウジアラビアのリグの件ですが、サウジアラビアはOPECのリーダーとして、政策的な理由から生産能力よりかなり低いレベルで操業しています。現在サウジアラビアで行われている探鉱・生産用の掘削はすぐに生産を拡大することを目的としてものではなく、十分な生産余力があることを示して石油価格を安定化させることを目的にしています。
ぬりさん

日本の特異性について、もう一点

省エネルギー技術の高さ、あるいは経済のエネルギー効率の高さを指摘しておかなければならないでしょうか。
つまり少ないエネルギー消費で、高水準の GDP を実現していること。
これは裏を返せば、一次エネルギー供給のわずかな減少が、GDP を大きく低下させるということです。" 負のスパイラル " の増幅要因ですね。

アメリカや中国はこの点でも、石油減耗の影響を吸収する余地があるといえそうです。
日本一人負けの脆弱性が、ここにも。

そして石油輸出の絶対量の減少という未曾有の局面では、経済力学以外に、政治力学、軍事力学までモノを言ってくるのかもしれません。

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