新しい介護を考えるコミュの次代を担う職員が「リタイア」

老人保健施設で働く30歳代の女性は一度、うつ病で休職。その後、復帰したものの重症化したために、今年11月に再度の休職を申し入れると「来週中に今後どうするか、具体的なことを考えてくるように。来月まで休んで復帰した時に、周囲があなたのことを受け入れると思うか」と、事実上の解雇を通告された。
　この女性の場合は、月5～6回の夜勤時の休息場所が利用者の入浴室・脱衣場に簡易パイプベッドを持ち込むというもので、利用者が職員を呼ぶベルが響いてほとんど休息できない状態になっていたことから、うつ病の発症は施設側に原因があると指摘。東京介護労と施設側との交渉で解雇は撤回され、精神科医に再度、受診。「療養することが大切」とされ、診断結果を踏まえて、休職1か月目は自宅療養、2か月目は職場通勤のみ、3か月目は日勤のみとし、段階的に夜勤を加えていくことを目安にして現在、職場復帰を目指している。

　また、同じ都内のグループホームに勤める30歳代の男性職員は今年11月に、うつ病を発症。精神科医により、うつ病は過酷な仕事に起因する疾患と判断され、来年1月末まで休職することになっている。

これらの事例のように、近年、老人保健施設やグループホーム、特別養護老人ホームという厚労省が高齢者3施設に位置づけている施設に勤務する職員の間で、うつ病が増えているという。主な要因は、もともとの長時間労働に加えて、グループホームの場合には1人夜勤が多く、夜中に徘徊（はいかい）する恐れのある認知症高齢者に備えて、職員は勤務中に一切の休息を取れないことにある。また、介護保険制度が導入される以前には、夜勤は概ね週1回（月4回）の割合だったが、近年は月7～8回に倍増しており、それだけ職員の労働環境が悪化していることも影響している