日本の対策は間違っている

ウイルスの研究者である正論を述べている井上正康大阪市立大名誉教授が、なぜメディアに出始めたのかというと、テレビの報道があまりにも偏っていて、このまま放置すると日本は大変なことになると思ったからと語っています。

しかし、危惧していたことは現実になりつつあります。「もう少し冷静になる」「合理的に考える」ということです。欧米のまねをする必要などまったくなく、冷静に合理的に日本のデータだけ見れば、最適解がみつかるはずなのです。

日本の数字を見ていれば、欧米のロックダウンのまねをして緊急事態宣言を出す必要もなかったし、世界中がワクチンを接種するからといって、同じように慌てて接種する必要もありませんでした。

イギリスでは累計で約１万人の死者が出ていて、日本の人口に換算すれば２万人くらいが死んでいる感覚で、これくらいの規模なら緊急事態と言えるかもしれません。しかし、日本では発生から現在までの1年を超える累計でも８０００人ほどでした。

日本では肺炎球菌を病原とする肺炎で、高齢者を中心に毎年２万人が亡くなっていますが、今までそれを理由に緊急事態宣言を出して経済を止めるような対策をしてきたのでしょうか。日本と欧米では、まったく別の事態が起きていることがはっきりしたと言えます。

日本は日本の状況だけ見て、対策を考えればよかったのです。ワクチンの接種はすでに始まってしまい今でも在庫処分をしようと躍起になっています。これだけ接種した方がお亡くなりになったり、重篤な障害が残っていても勧めています。

ＳＮＳなどを見ていると、医療従事者の方たちがワクチン接種に前のめりになっていて、異論を許さないような雰囲気になってしまったのが恐ろしいことです。「世界がワクチンを打つのだから乗り遅れるな」という発想は非常に危険だと思います。

これまで日本は、海外で出回っている医薬品を導入するときは、安全性について何年もかけて検証してきましたが、コロナワクチンについては、異例のスピードで承認が下りています。 本当に緊急事態であればやむを得ませんが、その必要性があるようには見えません。

今まではリスクとベネフィットを天秤にかけて、ベネフィットが上回るならやるという原理原則を守ってきたのに、コロナに関してはベネフィットが上回らないのです。コロナウイルスでは子どもは亡くなることはありませんが、ワクチンを接種して亡くなっている子どもいるのです。最近は週刊誌でも地方新聞でもとりあげているので気付いてほしいと願います。