2020年を振り返って

元旦に書いた2020年頭所感を読み返してみたが、今年はとにかくコロナだったので予測はあまり意味がなかった。それでも当たった予測はある。

日本の社畜型労務文化を変えないままで女性をフルタイム労働に突っ込むと、まずプライベートの時間はなくなるので女性も大いに非婚化する予測は当たった。

日本人の多くはCO2温暖化論を信じているからEV化を支持する点も当たった。欧州がEV化に熱心なので、日本も特に合理性なくEV化推進になっている。トヨタの社長がEV化と電動化は違うので、一律EV推進はいかがなものかと提言したが、世論はとにかくEV推し。リチウムの大産地である中国のバッテリーを積みたくて仕方ないのだろう。

日本人はリベラルグローバリストが正義で新しくてスタイリッシュで、トランプやジョンソンは時代錯誤の反動的マッチョでレイシストで悪という思い込みから脱却できないことも当たった。
米大統領選は混迷を極めているが、日本のマスコミは全力でバイデン推しでトランプ側の情報はまともに入ってこない。

教育産業が子供を教育することよりも教職員を喰わせて行くことが主目的なことも当たった。コロナであっさり休校にして就学の機会は奪ったが、リモート化で不要になった学校は閉めましょうとか、一般企業はどんどんやっているリストラを私立校でもやりましょうという話はまったく聞かなかった。

文政権はやることなすことハズシまくりなので支持率ダダ下がりだが、固定支持層がけっこう居るので一定以上は下がらないと予測して概ねその通りだったが、ワクチン調達失敗という大ポカをやったので年末の土壇場でダダ下がりになった。
日本のコロナ被害は大したことなくてワクチン接種拒否する余裕があるので、文政権救済のためにワクチンは危険だ〜の世論にして、余ったワクチンを韓国に送って上げるのではないかと思う。



COVD-19、いわゆる武漢コロナは、発生源でかつ初期の封じ込め対策を失敗した中国に対する公式な批判がまったくない。WHOは全力で中国を庇っている。これだけ世界に大きな被害を与えたのに中国は大目に見てあげるのだから、みな中国に優しい。

ウイルスを発生させ、持ち込んだ中国は批判せず、自国の政府はとにかく何が何でも叩く。そういう論調をマスコミはずっと続けているので、マスコミそのものの需要が大きく落ちてきた。朝日新聞が100億の赤字を出したが、それでもスタンスは変えない。金よりも大事なものがあるらしい。立派な使命感だ。

武漢コロナは大変政局を読むウイルスで、公衆衛生が優れている日本がさっさとコロナ明けしそうになると感染数が増えて、中国の方が経済復興で先行するように動いたり、都知事選が近づくと一般有権者が外出し難くなるように感染数が増えたり、米大統領選が近づくとトランプ陣営に感染者が出たり、ワクチンが完成したと発表されると急に変異種が出現した。なんとも政治の空気を読む賢いウイルス。



日本におけるコロナ第一波は、中国の観光客が多数渡航してきた春節ではなく、入国規制間際の韓国からの駆け込み入国が多かった3月下旬〜4月上旬に発生した。人種的に最も近い海外である韓国からの持ち込みウイルスが最も広まり易いのは当然だが、韓国との出入りを指摘する有識者はまったく居なかった。

第二波は都知事選を契機に発生した。選挙戦とはその地域に住んでいる一般有権者のみで行われるものではなく、他の地域から住民票を移動させて票を充当する組織的な戦いなので、規模が大きい選挙では投票日周辺と住民票移動の期限である3ヶ月前に大きな人口移動がある。

投票日の三ヶ月前にコロナ第一波があり、投票日近辺に第二波があったので、コロナと都知事選の相関性は明確だが、もちろん有識者はその点は指摘しない。
コロナがあるので一般有権者は外出（投票）を控えるが、鉄の結束力を誇る創価学会員は、大雪だろうが台風だろうがコロナパンデミックだろうが必ず投票するので、公明の組織票パワーが大いに増大した。公明以外にも朝鮮系組織票を背景に持つ勢力（二階派、小池派、維新）は大いに躍進した。

逆に本国（韓国）との往来が規制された左翼政党は、本国から人や金を充当できなくなって機動的な票配置が出来なくなったので弱体化している。



コロナ第三波は大阪都構想住民投票を契機に起きている。大阪が爆心地なので明確に死者も増えた。

大阪都構想は、維新と公明が蜜月ムードだったので楽勝で賛成多数になるかと思いきや、直前で公明が掌返しして党拘束を外したので、公明支持層は半分も賛成に入れなかった。

なぜ公明が直前で掌返ししたのかは米大統領選と相関性がある。米大統領選がある時は、高い確率で日本も衆院解散する。特に大統領が変る場合は必須になる。宗主国のボスが交代するなら、日本の議員もボスと相性が良い者に洗い替えする必要があるから。

米大統領選が通常通りに行われるならば11月上旬に新しい大統領が決まるので、日本の衆院選は年末年始になる。
しかし今回は世論と裏腹にトランプ人気が高く、バイデンは郵便投票で不正を仕組んでトランプ再選を阻止するだろうことが選挙前から争点となっていて、すんなり決まらないであろうことは事前に予測されていた。

11月上旬で大統領が決まらないことがほぼ確定情報になったのが10月下旬だったので、公明は年末年始に衆院選がないなら、維新に妥協して選挙協力する必要はないと判断して大阪都構想での連合を直前で止めたのだと思える。公明は独裁体制なのでそういう朝礼暮改が出来る。民主主義だと根回しや調整が必要なので、そこまで急に方針替えは出来ない。

コロナ第四波はおそらく広島周辺（岸田派の地盤）で起きる。他にも宏池会（岸田派）の基盤になっている選挙区の福岡や京都で起きる可能性が高い。なぜそうなるのかというと、前回の参院選以降、広島が選挙の激戦地になってきているから。その詳細は2021年の年頭所感の方に回したい。



総EV化論がやたらと急進的に進められており、コロナも収まっていないのによくそんなことが言えるものだと思うが、実はEV化推進とコロナ流行は関連がある。

トヨタの社長が言うように電動化とEV化はイコールではない。駆動装置を電動モーターにするにしても、架線から電力を引くトロリーバスにしたり、燃料電池にしたり、小型の低燃費エンジンを発電機として搭載する方法があるので、バッテリー駆動EVが電動化の全てではない。

しかしなぜか世論は総EV化を推進していて、他の手段による電動化はほぼスルーしている。

合理的に考えるとおかしなことだが、政治的に考えるとあっさり疑問は解消する。バッテリー駆動EVにする場合の必須資源のリチウムが、中国が大産地だから。

現状で最も高性能な量産バッテリーはリチウムイオン電池であり、その生産にはもちろんリチウムが必要。
リチウムの最大産地としてはチリが有名だが、埋蔵量だと実は中国が世界で二番手だそうだ。

リチウムは海水に溶けている元素で、海水から抽出するのは非効率だが、昔海だったところが隆起して干上がった地形には炭酸リチウムやリチウム塩の形で存在する。また塩湖が干上がった地形にも多く存在する。
それに該当するのが中国のウイグル自治区やチベット自治区。

ウイグルやチベットの自治区にリチウムが存在するので、中国共産党政府はこれらの地域の独立や自治権強化は絶対に認めない。むしろ民族を弾圧して自治権を奪い、土地の所有権を主張出来なくし、乱開発して郷土を破壊しても文句を言えないようにする。

そういう人権無視の乱開発と中国産の安いリチウムイオンバッテリーと世界総EV化推進運動はリンクしているが、地球環境にやたらとうるさいEV派は、中共政府による民族弾圧や環境破壊はまったく気に留めていない。エコがいかに二枚舌の偽善であるかがよく分かる。

中国とそこに投資しているグローバリストの都合でEV化は推進されているので、内容が非合理でもどんどん推進される。反対意見は即座に抹殺される。アフターコロナ経済で中国がエネルギー利権でリード出来るように、親中派の国はEV推進を強行する。



日本社会は近年、年を追うごとに男性の地位が低下し、存在自体が害悪、稼ぎがない男は人の頭数としてカウントしない風潮になってきていて、何ごとも女性が上級国民の扱いだったが、今年は女性アゲが一斉に沈黙した。○○女子や美人過ぎる○○というネタをさっぱり聞かなくなった。

近年バカみたいに女性アゲだったのは、団塊世代引退以降、日本社会は決定的に労働力不足で、それまで主婦をやっていた女性を労働市場に駆り出さないと産業が回らないので、とにかく女性をおだてまくったからになる。つまり動機としては好景気に対して人手が足りなかったから。

今年はコロナで大不況で仕事不足なので、人手はむしろ余っている。特に女性比率が高い観光、飲食、小売、イベント業種が不況で女性労働力はむしろ要らない状況になった。多数の女性が失業したり収入低下しているので、女性の自殺数が飛躍的に伸びた。

もちろん公に女性は要りませんなどと言えるわけがないので、公式には女性労働力余りとは一切触れていないが、現象を見れば明らか。さらに局面を厳しくしている要素として、今回の不況は市場要素ではなく感染症起因なので、普段は貧困セフティネットとして機能しているお水風俗が役に立たないため、女性の貧困化に拍車をかけている。

女性の失業・収入低下を契機として、コロナ感染初期には婚活やパパ活が盛り上がったが、コロナ不況が具体的にボーナス査定に響いて男性の財布が薄くなった瞬間に婚活・パパ活の話題は潮が退くように消えた。現代の男女間がいかに金目で繋がっているかの証左だった。

残念な話だが今の男女間をつなぐのは金なので、男性の財布が薄くなるとその男性は人間としてカウントされなくなり、存在していないのと同じになる。結婚は女性だけでは出来ないので、当然非婚化する。金持ち男が見た目良い若い女性を囲うのが当たり前の浅ましい時代になった。金持ちにも美人にも該当しない普通の男女は非婚で当たり前になった。

コロナブームを契機に日本の結婚制度は不可逆的に変わる。夫婦別姓、事実婚推進、同性婚推進などが進み、二度と元に戻ることはないだろう。



コロナパンデミックにより、アメリカが対中対朝制裁どころではなくなったから、北朝鮮は羽を伸ばして大いに盛り返した。独裁国家にとっては感染症対策で都市をロックダウンしたり国民の行動を規制するのは簡単なので、民主主義国家よりも感染症対策は素早く出来る。

弱者は切り捨てて良いので、さっさと経済復興も出来る。なのでウイルス発祥元の中国は立ち直りが速かったし、北朝鮮も相対的に調子が良い。

6〜7月の中国と半島の豪雨被害で中折れした感はあったが、通年では中朝は好調だったと言える。本国の好調が日本の朝鮮系派閥（公明、二階派、小池派、維新）の好調にもリンクしていた。

来年も朝鮮系派閥は絶好調だと思える。その破竹の勢いを止められるのはトランプしかいない。バイデンが大統領になるならば、来年は公明無双、二階派の我が世の春の年になる。