国際金融情勢はなかなかわかりにくいですね。わたしもよくわかりませんので、YouTube解説を要約しながら、みなさんとともに理解してみたいと思います。
(従って今回も、真偽の判断は読者のみなさんの自己責任のブログになります)
１．宇宙的な長期的・大局的な流れは、「拝金主義的な資本主義は変質していくだろう」ということのようです。
具体的にどのようになって行くのかは明確にはされていないようです。
２．３次元的な地球地上世界情勢の「背景構図」の理解は、前のブログでも掲載した【馬淵睦夫】さんの見解が、わたしには信憑性が高そうに感じます。
その前に、先ず精神波動を低下させないために、これを聴きながら読み進められることをお勧めします。
そして、決して不安を持つのではなくて、こういう世界もあるのか、という１つのパラレルワールドの知識として、有効活用して運を良くすることに使うことが大切だと感じます。
(「運」良くする方法については、次回のブログで触れてみたいと思います)
https://www.youtube.com/watch?v=X7d6bgIgv0k
●【馬淵睦夫】ケネディ暗殺の真実exclamation ×2知られざるトランプ大統領との共通点【JPN保守チャンネル】
https://www.youtube.com/watch?v=WrigE8FsZmY
■「ドイツ銀行の破たんはいつ？ コメルツ銀行との統合破談で破綻は2019年か？
http://personalgimmick.com/deutsche-bank/
●「ドイツ銀行が危機」が言われ始めたのは2015年
…ギリシャ経済破たん時に、ギリシャ国債CDSを引き受けていたため。
https://www.youtube.com/watch?v=ksWhnAks8vg
(わかりにくいですが、ザックリと大まかにわかればいいでしよう)
CDS(ジャンク債の保証証券)を、ドイツ国内銀行も相互発行して何十倍・何百倍にも膨れ上がり、そのCDSを世界中の銀行が相互持合していているので、最大の保有者のドイツ銀行が破綻すると世界中の銀行に波及して大損失を被ることになる、ということのようですね。
◆ドイツ銀行問題で世界金融危機！同時株安？資産は仮想通貨へ！ 2018/10/25
https://www.youtube.com/watch?v=hZddVwzDs1U
(これと併せて聴けば、ザックリおおまかにわかりますよね)
(注意)ただし、「仮想通貨」は「ババ抜きのババ」ですから、素人は決して手を出してはいけません(約90%をマネーロンダリング(犯罪)して大量保有しているのは中国共産党政府と傘下の軍事企業)。
●仮想通貨に関して
◆仮想通貨と竹中平蔵。詐欺師に騙されないために。今後どうなって行くか？
https://www.youtube.com/watch?v=WQwJAAWiozA
★ＳＢＩホールディングスの闇
・「仮想通貨」で国民のお金を巻き上げ、儲かるのは外資。
・ＳＢＩホールディングス金融研究所・理事長・竹中平蔵。
「仮想通貨」をどんどん広めていこうとしている中核。
★仮想通貨の今後
・「仮想通貨」は新型のネズミ講。ネットワークビジネス的システム。
新しい買い手を勧誘し続けないと崩壊するシステム(本来は違法だが、グローバル資本が仕掛けたものなので政治家と癒着していて合法とされる)。
★アムウェイとの比較
・今の資本主義の仕組み出資詐欺(マネーゲーム)。創始者は売り抜けて得している。
・金融エリートと政治家が癒着して、実体経済に基づかないマネーゲームで儲ける。
(※「人」そのものが問題なのではなくて、「その方が唱えている政策や考え方に問題がある」という捉え方が大切だと感じます。「人」はその本質は「神の子」だからです。以下についても同じです)
◆三橋TV第21回【官僚を利用する民間人 竹中平蔵の悪の手口】
https://www.youtube.com/watch?v=dEuBOqqmt8M
・「お金」と「銀行預金」のカラクリ
・財政赤字は実は虚構。消費税は本来は必要ない。
※とっても分かりやすい解説ですね！
◆小泉、竹中モデルは間違い 自民党 西田昌司議員が指摘 2014/03/03
https://www.youtube.com/watch?v=4ux3nJ6qd2A
(※日本の経済基盤の土台を崩壊させて、外資に売り渡したのかもしれませんね。郵政民営化はその典型。)
◆竹中平蔵が水道民営化の黒幕（浜松市、ヴェオリア、オリックス、西原環境）
https://www.youtube.com/watch?v=hTTvlOhiIbQ
・外国に日本国の資産を売り飛ばす。
・オリックス取締役・竹中平蔵。副社長・西原氏。社長・上級副社長・ヤニック氏。
●【須田慎一郎】ドイツ銀行破綻危機？欧州経済終焉近い？英国EU離脱はただのきっかけ？武田邦彦 2019年4月
https://www.youtube.com/watch?v=lB4Bd3wz8Ck
★ヨーロッパの終わりが近づいている。
・「地球温暖化防止策」はアジアの経済発展を抑え、ヨーロッパの没落を抑えるため。
・働く民族(日本人)と働かない民族(西ヨーロッパ民族と中国人)
・「本来の経済」とは、国民が技術革新しながら働いて得た余剰の富の公平な分配で国民全体が幸福になる仕組み。
・「お金」は本来は交換手段に過ぎなかった。
・20世紀初頭に金融制度が出来て、お金を動かして「景気が上がった・下がった」と経済で金儲けをし始めた。
・現在、世界で流通している通貨の本質は「仮想通貨」。何の裏付けもないもの。
https://www.youtube.com/watch?v=dEuBOqqmt8M
・大恐慌も、不景気も、リーマンショックも、「金融上のトリック」に過ぎない。
・金融経済とは自己増殖悪性腫瘍(ガン細胞)のようなもの。
実体経済とはなんの関係もない、無関係なもの。
・ドイツ銀行(単なる１民間銀行)がデリバティブ証券という架空証文を大量に発行して保証し、それが7500兆円に達してしまった。
・ドイツ銀行は、実質は証券会社(ドイツ金融証券会社)…ドイツ国民が税金出してまで助ける価値がない会社。
・イギリスのロンドンのシティは、白・灰色・黒(ロンダリング資金)の各種資金が集まる中心地であった。
・近年「ユーロダラー(米国に属さないドル通貨)」が「チャイナマネー(中国通貨)」に置き換わった。ドイツのフランクフルトは白資金ばかりであった。
・米国のボルトン補佐官が、英国がEU脱退すれば米国は金融取引をする用意があると表明。
・今後、ヨーロッパから資金が逃げ出す可能性がある。
●【渡邉哲也】ドイツ・メルケル負の連鎖！ 2018/08/21
https://www.youtube.com/watch?v=wVQzPR1NPZw
・メルケル首相が「難民追い出し宣言」を発表(党内事情で)。
・「難民」の発生原因は「アラブの春」。元々安定政権だった国々が、「支配部族」と「非支配部族」との内戦状態に。
・王政がなくなり、弱っていた国家に過激派がどんどん入り込み、国家を崩壊させていった。
・ドイツ・メルケル首相が「難民受け入れ宣言」したために、「難民+ドイツで働きたい各国の労働者」が大挙してドイツに押し掛けた。
・EUの理念は「キリスト教国としての統合」。そこにイスラム教徒がどんどん入ってきた。ドイツはトルコに、資金供与と引き換えに難民居留地設置を依頼した。
・トルコが人質問題で米国と対立し、ドイツに助けを求めたので米国とドイツが険悪化。
・ドイツの自動車業界(フォルクスワーゲン等)が苦境に。フォルクスワーゲンは中国で多く生産しているので米国輸出も困難に。
・リーマンショックの「ゴミ債権」を作ったのはドイツ銀行のトレーダーだった。
・ドイツ銀行等は、中国とロシアとのマネーロンダリング(犯罪)の中継点となっている。
・石油問題でロシアに近づくも、EU諸国からストップがかかる。
・中国とドイツは金融経済では一蓮托生関係。それと難民がテロ化する危険性、等。
●ドイツ銀行問題とEUの限界【及川幸久−BREAKING−】2019:03:12
https://www.youtube.com/watch?v=uaEV-LMFGbk
(世界中が超低金利で、世界中の銀行が利息で儲からなくなってしまった)
・経営悪化によって自己資本比率が低下。国際(国債？)取引ができなくなっていた。
・そこで手を出したのが、貸借対照表に表示されないCBS(金融派生商品)。
・資金洗浄(マネーロンダリング)…中国共産党資金(筆頭株主の海航集団)とロシア資金間。
※欧州議会選挙結果(後日情勢)…反EUは議席はさほど伸びなかった。当面は危機回避。
●ファーウェイ禁止を巡るイギリスとドイツの「異変」と、ファイブアイズ崩壊とジョージソロスのEU危機 2019/05/27
https://www.youtube.com/watch?v=yaT-MaL1WJ0
★「ファーウェイ不使用」に関する米国とEUとの間の賛否問題。
★ファイブアイズ(５か国の諜報機関の情報共有組織)＋3
…ファーウェイを使うと情報が中国に盗まれるのを防止するため。
・米国…提唱
・英国…参入を拒絶しない。(但し、秘密情報を表明した閣僚はクビに。諜報機関は米国に賛成)
・カナダ…賛同。
・オーストラリア…賛同。
・ニュージーランド…賛同。
・日本…賛同。
・ドイツ…ファーウェイを限定的に使用。(但し、諜報機関は米国に賛成)
・フランス…もともとファイブアイに非協力的。
※英国とドイツは既に華為の４Gを導入済みのため、５Gを導入せざるを得ない状態。
★米国は、英国とドイツに、特定の情報は共有できなくなると警告。
★EU中央銀行の敏腕家ドラギ総裁が今年10月で任期満了。次の総裁の行方がどうなるか。
★英国で反ユダヤ主義と反ロスチャイルド財閥を唱える人々が増加か？
★世界の裏話の真実を知らないのは日本人だけ。
★ジョージソロス氏がヘッジファンド向け投資家への提言。
…EUにかつてないほどの事態が起きているのに、EUの有権者は無関心。これは、かつてソ連崩壊時に似ている。EUの空中分解が近づいているのではないか？
●激化するHUAWEI潰し！中国経済の今後に危険信号！？新ココム発動で世界のリスクが高まる中、日経平均株価は底抜け暴落となるのか？【朝倉慶の株式投資・株式相場解説】2019/05/24
https://www.youtube.com/watch?v=hC3D-reRPkg
★今回、米国はファーウェイつぶしを強行に打ち出した。
米国と日本からの部品供給が止まると、スマホも作れなくなる。
グーグルのアンドロイドも使えない。
★株を売却したお金は、概ね米国債に流れている。
★売られている株は、米国は「ウアルコム」「ザイリンクス」。
日本は「村田製作所」「TDK」「太陽誘電」「ソニー」「パナソニック」「ハイクビジョン」
★日本企業は生産拠点を中国からタイ、ベトナム、へと移転させている。
関税よりも移転費用のほうが高くつくが、日本企業の過半近くは無借金経営で現金を持っている。
★余剰資金で自社株買いが増え、年間で10兆円に達し、強力な下支えになる。これだけ現金を持っているので、たとえ１〜２期赤字になっても持ちこたえられる。
★株式市場の信用残も低水準に落ちていて、個人投資家はいつでも出動OK状態。
★商品市況も、銅、ニッケル、アルミ、石油も価格が落ちてきている。
★石油価格は、イランと米国の問題に注視する必要がある。
★一部の中小型株に海外ファンドの買いが入ってきて上がっている。
「そーせいグループ」「レオパレス21」
■中国の戦い方と戦略(謀略)
●我々は中国(共産党政権)に騙されていた！米国は何故対中強硬政策に転換したのか？日本と中国の戦史から中国の戦略を読み解く(2018年11月17日ASAKURAセ
� 崑校劼諒舎 廚亡陲鼎�謀略戦
https://www.youtube.com/watch?v=qNQ60-F2Jw0&list=PLPTdqMQIvFUpx41UUCZdMTgY_0wVORKTb&index=6
��中国の戦い方(手段を選ばない)と、日本の戦い方(島国の人の好さ)
https://www.youtube.com/watch?v=VOki_McDtBw&list=PLPTdqMQIvFUpx41UUCZdMTgY_0wVORKTb&index=5
※この解説は、わたし的にはとても面白い卓越した解説だと感じます。
内容はとても明解ですので(但し、テープ起こしが誤字だらけですが)説明内容はとても明快です。
◆可能な限り戦わないで勝ち、相手を丸ごと取り込む戦略。卑怯な手段も残虐さも問わない。
https://www.youtube.com/watch?v=69ApioIZ9C4
◆勝てない相手には遜り、騙し、盗み、力を付けたら裏切り、吸収する(騙された者が悪いという認識)。
◆企業取引の中に、中国国家として参入し、自国軍事企業にやりたい放題の支援。
●ファーウェイ潰し【及川幸久−BREAKING−】2019:05:22
https://www.youtube.com/watch?v=9L9m4XyeaIY
◆トランプの「ファーウェイ潰し」は本気か？
★「許可なく安全保障上のリスクがある外国の通信機器を使ってはならない」
・米国政府は、昨年からファーウェイの通信機器を使用停止にしている。
・これを民間企業にまで広げた。６月19日にグーグルが華為とのビジネスを取引停止。
◆ファーウェイはどんな企業か
・3000ドルの資本金で僅か30年で中国最大・世界有数の通信機器メーカーに成長。
・創業者は任正非氏(優秀な経営者)。妻(昨年カナダでイラン制裁違反で逮捕)。娘の孟晩舟氏が副会長。
・年間売上高…１１兆円！。社員18万人。170か国にビジネス展開。
・スマホが特に人気が高い。５Gの世界トップ企業になりつつある。
https://www.youtube.com/watch?v=Xl5ptHJA_uA
(参考)スパイ機能…サムソン(韓国)のアンドロイド・ギャラクシー
https://www.youtube.com/watch?v=Fpy9B2K8nsI
・問題点…中国共産党の国策企業(民間会社の形をとった中国共産党軍事企業)。
・中国のハッカーのための会社疑惑。
・海外の知的財産を盗んできた(産業スパイ企業)。
・中国共産党政府からの巨額な補助金支援。
・非上場企業…利益の大半を研究開発費に注げる。価格が安い。
・2012年にオバマ政権時に詳細に調査し、アンフェアで危険企業と認定。米国政府議会で国家安全保障上の「脅威」と決議。
・トランプ政権は国家安全保障上の「脅威」と断定。
…ファーウェイが５Gの覇権を握れば米国の軍事機密が中国に流出してしまう。
・英国情報機関MI５が、英国の大手企業の情報はすでに４Gの機器により中国に監視されていると警告。
・米国のプロフットボールチームの貴賓室で2014年に華為製のYファイ機器に高性能の盗メール機能が組込まれていたことが発覚！
◆自動車輸入台数に関してもトランプ氏は「国家安全保障上の脅威」という言葉を、日本やEU、英国にも用いている。
・米国も西欧世界も、自国ファーストを徹底する国になったことを日本も認識する必要がある。
●米中貿易摩擦！中国が企んでいることを日本は知らない？ 2019/05/11
https://www.youtube.com/watch?v=ieehED8v-GE
★日本の企業は考えが甘すぎる。米中冷戦は長期戦になる。
◎予想よりも遥かに長くなりました。内容がそれだけ多岐に亘っていて、かつ世界にまたがる問題なので、要点整理が長くなってしまいました。
今回のYouTube解説の要点整理は、ここまでにさせていただきます。
次のブログでの世界経済の説明で、最新の情報まで進むでしょうし、
日本の銀行や企業への影響は次回にさせていただきます。
今日はこれからコンサートに出かけて、波動を上げてきます。
https://www.youtube.com/watch?v=BddSN2jNS9E
いつもありがとうございます。
みんなが神の子：神の子クリシュナ
(次回の参考の一部)
●特番『新ココム発動！もはや答えは出ている！米国？中国？』ゲスト：経済評論家 渡邊哲也氏2019/05/22
https://www.youtube.com/watch?v=VSnj27cpgUw
●米中貿易戦争の【裏話】トランプ大統領と習近平主席の本音の思惑と、G20大阪サミットとGTAPモデル 2019/05/28
https://www.youtube.com/watch?v=hRcVvcp3SSk
ほか
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