少子化、独身税についてのスレコピー

戦後、出生率が低下したのは、GHQが世界一結束していた日本国民を恐れて、大家族を破壊する憲法に改正したことに根本の問題があります。左翼リベラルの支持者が都市部に多いのも、核家族や一人暮らしの人間が多く、大家族が少ないからです。
　
戦後GHQがもたらした核家族は祖母不在により母親の負担を増やし、子供の健全なる育成を妨げ、単身赴任や転勤族の増加をもたらし、介護施設と保育所の不足をもたらし、女性の社会進出をも妨げているなど、さまざまな諸悪の根源であり、それが出生率低下の原因にも繋がっています。
　
国のあり方として、個々が近所の人々と緊密に連携して地域を形成していくような、日本古来の大家族の仕組みを復活させるべきです。日本は小さな政府を目指すべきであり、リベラルが望む大きな政府は必要ありません。
　
ただそれを実行するには、第24条の憲法改正が必要であることを、自民党はよく理解できています。大家族の必要性が、自民党の憲法草案には適切に書かれているからです。自民党の憲法草案は現憲法と異なり、鬼嫁が介護の必要な親を見捨てるようなことも、明確に否定しています。
　
「家族は、社会の自然かつ基礎的な単位として、尊重される」
「家族は、互いに助け合わなければならない」
　
そしてその憲法改正を妨害するのが左翼リベラル政党であり、チャイナと南北朝鮮です。チャイニーズや南北朝鮮人は勝つことのみに執着し、息を吐くように嘘をつき、騙される方が悪いと言い放ち、他人を尊重する精神の皆無な自己中であり、個人主義を叩き込まれた左翼リベラルであり、民主的思想の欠落した人類の敵です。
　
国際金融の『犬』であるチャイナと南北朝鮮は、皇室、政府、沖縄、日本企業、相撲、スポーツなど、様々な組織に対して破壊を試み、日本の征服をあきらめていませんが、既に『終わっている』と断言しておきます