「二度目の人生を異世界で」作者、中韓へのヘイトスピーチ認め謝罪　TVアニメのキャスト降板

■「二度目の人生を異世界で」作者、中韓へのヘイトスピーチ認め謝罪　TVアニメのキャスト降板
(BIGLOBEニュース - 06月06日 10:50)
http://news.mixi.jp/view_news.pl?media_id=258&from=diary&id=5143187

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10月から放送予定のTVアニメ「二度目の人生を異世界で」の原作者・まいん氏が、過去のTwitterでの発言や作品本編での一部表現において、不快感を与える不適切な表現があったとして謝罪した。


まいん氏は、過去にTwitterで中国を“虫国”や“蟲国”、韓国を“姦国”などと呼び侮辱するヘイトスピーチを繰り返していたと指摘され、物議を醸していた。騒動を受けてまいん氏は、過去の投稿を「多くの方に非常に不快な思いをさせてしまう、不適切な表現がありました」と謝罪。発言の意図については、「事実関係を正確に把握せず、深い考えもなく行った」と説明し、「行きすぎた内容であったことを深く反省」しているとした。また、小説「二度目の人生を異世界で」の一部表現でも、「自らの拙い文章表現と軽率な発言により、不快感をを与える文章となってしまっている」として陳謝した。このため、「小説家になろう」上の該当する箇所の公開を停止し、書籍版の修正も出版社と協議すると表明。なお、個人のTwitterアカウントについては、ツイートすべてを削除し謝罪文の周知の後に廃止するとしている。


「二度目の人生を異世界で」は、小説投稿サイト「小説家になろう」の人気作品で、10月からはTVアニメの放送を予定している。放送中止は発表されていないが、6日10時現在TVアニメ公式サイトはアクセスできなくなっている。また、出演予定だった主人公・功刀蓮弥役の増田俊樹、創造主役の山下七海、ローナ＝シュヴァリエ役の中島愛、シオン＝ファム＝ファタール役の安野希世乃の主要キャスト降板が発表された。
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ビジネスとして見れば、ヘイトは非常にリスキーだし、話次第では原作者でありながら損害賠償請求されても仕方がない事案である。

ZOZO前澤友作のtweet が、「過労死＝自己責任」という田端信太郎の発言を企業としては支持する意向を示した（もし不支持なら解雇しているはずである）。

ビジネスモデルとして考えれば、これだけの発言をしても支持する層というのは、もう殆ど何をしても支持する層なので、その圧倒的な基盤がビジネスに益である、という考え方もできる。どれだけ落ちても此処までは大丈夫という目安を知るためにヘイトや炎上は活用できる。

これを企業の宗教化と呼んでも差し支えないだろう。極めて強い支持は、例えばオウムでさえいまだ活動しているのみならず、信仰を続け、新しい信者を獲得している事からも明らかである。

それを企業で応用するのに、エバンジェリストであったり、ベンチャーの起業家、スタートアップなどが用いる手法としてキャラクターの活用である。

世界で最も成功したキャラクターがキリストであるのは間違いないから、その応用例としてネット上に頻出するのは不思議ではない。

この作者の作品は読んでいないが、この発言をそのまま信じるとすれば、この人の考えは明白だ。

『「行きすぎた内容であったことを深く反省」』
行き過ぎたという場合、方向は合っているという認識だからヘイトそのものは間違っていないと認識している。

『「自らの拙い文章表現と軽率な発言により、不快感をを与える文章となってしまっている」と陳謝。』
陳謝とあるが、不愉快の原因が<<拙い表現>>と<<軽率な発言>>によるものであって、ヘイトが原因ではないと認識している点に注目。

『過去の投稿を「多くの方に非常に不快な思いをさせてしまう、不適切な表現がありました」と謝罪。』
不快にさせた事が不適切なのであって、思想の信条に誤りがあったとは認めていない認識。

『発言の意図を「事実関係を正確に把握せず、深い考えもなく行った」と説明。』
＜＜間違った事実＞＞に基づいたと認識することで、撤回の正当性を確保。

ここで重要な事は、中国、韓国への敵対的発言について撤回したわけではないことである。多くの反省、謝罪発言がこの国を賑わすが、いずれも表現の問題として取り扱っている。表現とは単に表層的なものであるか、という議論は保留したとしても、それで通用できるのが不思議だ。

表現の問題であって主張は全く正しい、という論理である。

もちろん、この国には思想の自由も言論の自由もある。そこにおいて中国、韓国を警戒する人もいれば、はっきりと嫌う自由もある。それについて批判する必要はあるまい。

だが、自由だからといって、不快感を与えるのはビジネスとしては二流であって、回避すべきものである。かつ不快感は流動的なのだから、例えば、中国や韓国を擁護したり友好である事を不快と表明する人も沢山いる。

畢竟、ビジネスは多数派によって決まるものであるから、良識だの常識という流動性には立脚しない。一方でビジネスはある程度の売上を確保できればよく、それがヘイトを好む人で達成できるならそういう方向に舵を切る人が出ても不思議ではない。政治家でも炎上発言によって、次の選挙で当選しよう目論み藻掻く杉田水脈のような人は幾らでも実在するのである。

ビジネスは流動的であるから、世論を変えてしまえと活動する人も多いわけで、そういう対立が国内で顕在化すればするほど、国としての力は弱体化する。国家の最大の弱体化が内戦であることを考えれば答えは簡単である。

内戦状態になっても他国から支配されないのは、国際社会の妙に過ぎず、ジェノサイトさえ容認されれば明日にでも進撃するぞ、という国家はアメリカであれ、中国であれ、日本であれ、イスラエルであれ幾らでも存在するのである。

ではこの国の良識とは何なのだ、という話になるが、その時に発生する事件、事故、国際情勢によってころころ変わる。風見鶏のように風に向かうのならならまだしも、流れに翻弄される笹舟のようだと、将来どうなるかわかったものではない。いずれにしろ、好きな場所に行けないのは同じである。

どのテレビ局が放送するのかは知らないが、話題作りとしてのヘイトは十分と思われるが、韓国にしろ、中国にしろ経済的には元気であって、日本が衰退しつつあるいま、ここで敵対するのなら、何らかの戦略はあるのか、と聞いても何もないであろう。結局、「敢闘精神の不足を補えば継戦は可能」以外の手段を持たない点を激しく糾弾する話に尽きるのだ。

正義も正論も流動である。そんなもので相手を屈服できるならこれほど楽な話はない。戦前の宰相も語っていたではないか。これが結論である。「我々は諸先生の卓見ではなく、大砲の数と相談しているのだ」。