ミサイルより雨

　今朝、雨が降って、今日は随分涼しくなった。
　夜には、完全に秋の風。
　仕事から帰ってきたとき、夜空を見上げたら、天頂から西に星が流れた。
　はくちょう座流星群、というのはあるが、極大は一週間以上前だったはずだし、母天体も不明の流星群。この時期に見られる流星は特に母天体などが判明しているものでもなく、散発的に落ちてくるチリなどだろう。見れてラッキー。

　今日の午後、東京や埼玉県で雨。所謂ゲリラ豪雨の類であるが、雨から慌てて逃げる人もいた。現実的には、ミサイルより雨で逃げる、というものだろう。
　北朝鮮は、実際の被害をもたらすためにミサイルを撃っているわけでは無い。最初から陸地に落とすつもりもない、というのが分かっている以上、日本が打ち上げている人工衛星と同程度の危険性しかない。尤も、人工衛星の打ち上げでは、地上を離れたロケットはほぼ海上上空を飛行していくわけだから、北の撃っているミサイルはそれよりも危険、という認識はできるが、それって、飛行機が落ちてくるのを心配するみたいなレベルだと思う。伊丹市や宝塚市・尼崎市などで離陸直後の飛行機が落ちたらどうしよう、などと思って暮らしている人はあまりいないと思う。そう思う人はとっくに引っ越して別の場所で暮らしているのではないか。
　ミサイルが飛んでくるかもしれない、という可能性は、この２０年ほどで大きくなったわけだが、実際には部品すら地上に落ちてきたことはない。飛行機よりはよほど安全。

　と言っても、北が開発しているものは、実際の戦争で使う兵器であるのだから、見過ごすというわけにはいかないのが政治的な立場である。そう「政治的な立場」であって、私たちの暮らしのレベルではない。現実に北朝鮮と日本が交戦状態になる可能性はほとんどない。昨日の弾道ミサイルには、ＳＭ３も撃たれなかった。現実に被害が予想できないものに対して、高い迎撃ミサイルを使う必要もない、というのは現実的に正しい対応だと思う。

　今の一番の心配事は、日曜の演奏会の最中にＪアラートが鳴ってしまう事である。頼むからミサイルは撃たないで欲しいし、平穏な日常生活を邪魔しないでいただきたい。

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http://news.mixi.jp/view_news.pl?media_id=2&from=diary&id=4742142

　政府は２９日、北朝鮮の弾道ミサイル発射を受け、東日本の１２道県に全国瞬時警報システム（Ｊアラート）で避難を呼びかけた。こうした事態に備えて３月以降、地方自治体と共同で住民避難訓練を１２回実施してきたが、実は攻撃目標となる可能性が指摘される在日米軍基地や原発がある自治体では実施していない。なぜなのだろうか。【岸達也、森田采花】

　「訓練、訓練、ミサイル発射、ミサイル発射」。２６日午前、津市西部の榊原町地区。国民保護サイレンに続いて避難を呼びかける声が響いた。付近に飛来する恐れが出たとの想定で、小学校の校庭の子供や保護者は体育館に避難。特別養護老人ホームでは職員が入所者を窓から遠ざけた。

　政府は北朝鮮情勢の悪化を受け、自治体に避難訓練を呼びかけている。津市の訓練は、小学校で除草ボランティアを予定していた地区住民に市や三重県が協力を要請した。県には「こんな訓練に意味があるのか」と苦情も寄せられたが、３日後にはミサイルが北海道上空を通過。県の担当者は「訓練を行う自治体が増えるだろう」と話す。

　今後も北朝鮮のミサイル発射は続くのか。イギリスの軍事週刊誌ジェーンズ・ディフェンス・ウイークリーの東京特派員、高橋浩祐さんは「４月の軍事パレードでは今回使ったとされる『火星１２』など新型ミサイルが複数登場した。未発射のものもあるとみられ、実験が続く可能性が高い」とみる。

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　北朝鮮は３月、日本海にミサイルを発射した部隊の任務を「有事に日本駐屯米軍基地を攻撃する」と発表した。専門家も「米軍基地や原発を狙う可能性は否定できない」と語る。

　ただ、こうした施設がある自治体で国の訓練は未実施だ。基地が集中する沖縄県では昨年２月、ミサイルが上空を通過したが、県の担当者は「国の要請は市町村に伝えたが、具体的な計画はない」と語る。アジア有数の米空軍基地がある嘉手納町の担当者も「基地があるから危険という説明は政府に聞いていない」。

　廃炉が決まったものも含め原発１５基を抱える福井県も実施していない。担当者は「訓練は住民に動いてもらう必要がある」と慎重だ。一方、高橋さんは「着弾する可能性は決して大きくないが、避難訓練を行うならば標的になり得る基地や原発、避難先となる地下街の多い都市部を優先すべきだ」と指摘する。

　各地の米軍基地では万一に備え、迎撃ミサイルの配備や生物化学兵器への対処訓練が行われ、基地の内外で対応は大きく異なる。政府関係者は「基地や原発を抱える自治体でも実施するのが望ましいが、住民感情を考えると難しい側面もある」と説明。反基地や反原発感情を刺激することを懸念しているという。

　基地を抱えるある県の担当者も「目立ち過ぎる訓練は住民を動揺させる。訓練は小さな町に引き受けてもらい、報道を通じて危機感を共有するのが一番いい」と複雑な表情をみせた。