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2026年07月11日19:36

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Windows PCにサードパーティー製ウイルス対策ソフトはまだ必要か

【キーワード】判断はユーザ任せ、コスパと性能で決定、利得制約の両面で決定

【投稿者コメント】

【１】｢サードパーティー製ウイルス対策ソフト｣､又は､｢Windows Defender｣を使うかは、PCユーザが決定する

　表題の｢Windows PCにサードパーティー製ウイルス対策ソフトはまだ必要か｣と云う設問の回答･措置･決定は､悩ましく､PCの使用状況次第だし､環境に負う所も大きいので､結論･決定は､PCユーザ自身が行ってほしい！

　ゆえに､当方は､｢Windows PCにサードパーティー製ウイルス対策ソフトはまだ必要である｣とも､逆に､｢Windows PCにサードパーティー製ウイルス対策ソフトはもう不要である｣とも云わない！

　ゆえに､以下に､｢Windows PCにサードパーティー製ウイルス対策ソフトを使用した場合のメリットとデメリット｣と､｢Windows PCにサードパーティー製ウイルス対策ソフトを使用せずに､｢Windows Defender｣を使用した場合のメリットとデメリット｣を示すので､これを視て､どちらを選択するのかは､各々のPCユーザ自身で判断願いたい｡

　もっとも､｢ITセキュリティ｣には､絶対と云う事はなく､PC環境や攻撃者の意図次第と云う側面もあり､どちらが優位か等と云う事は､決め打ち出来ない｡或る意味､運次第とも云える。インターネットプロバイダーが大手通信キャリアで､メールサーバで厳重なウィルスチェックを実行しておれば､メール経由の感染被害は最小限防護出来るし､ランサムウェアの標的になれば､被害を100%回避する事は困難となる。

【２】Windows PCにサードパーティー製ウイルス対策ソフトを使用した場合のメリットとデメリット

　<メリット>

①ウィルスチェック機能以外の｢パスワード管理機能｣や｢VPN通信機能｣が使えて､総合的なセキュリティツールの位置付けとなる

②セキュリティに関わる｢Q&A機能｣があり､何か問題点や不明点が生じた際に､相談出来る

　<デメリット>

①ベンダー独自の検出･防護エンジンを搭載している為に､CPUやメモリ等のPCリソースを｢Windows Defender｣よりは多く消費する為に､稼働のもっさり感･もたつきが目立つ場合が多く､リソースメータの表示は実態と乖離している

②ウィルス等のマルウェアや悪性コードの検出率や精度が､｢Windows Defender｣より格段に優れているとは云えず､持ち出しコストのサブスク･ライセンス(／1年間･1台)の6,000円～8,000円の納得感･了解を得にくい

③サブスクコストの納得感をユーザに与えて､ちゃんと働いている事を見せ付ける為に､検出感度を故意に高めている為に誤検知が発生しやすい

④誤検知の為に､ユーザは無駄な稼働･作業を強いられる｡つまり､誤検知の対応に追われて､ベンダーへの対応や､誤検知で削除されたアプリの再インストールや誤検知対象ファイルの検疫除外設定等を強いられる｡

⑤｢サードパーティー製ウイルス対策ソフト｣を導入した優位性やお得感や機能充実感が乏しく､更に､誤検知対応を強要されると､高価な､サブスク･ライセンス料金の納得感が乏しくなる

⑥付録機能の｢パスワード管理機能｣や｢VPN通信機能｣を別のアプリで導入していた場合は､付録機能のメリットが帳消しになる

⑦サブスク･ライセンスの更新の直前に､突然､料金が値上げされる場合もある

⑧何か問題点や不明点が生じた際に､｢Q&A機能｣で､ベンダーへ相談しても､難しい相談の解決･解消には､殆ど､役に立たず､ベンダーの居直り発言に怒り心頭する場合もある

⑨WindowsOSの脆弱性を巧みに突く｢ランサムウェア｣には､｢サードパーティー製ウイルス対策ソフト｣は無能であるから､別に､特別な｢ランサムウェア｣対策と改竄防止機能付きの｢Backupソフト｣の導入が必須となる

【３】Windows PCにサードパーティー製ウイルス対策ソフトを使用せずに､Windows Defenderを使用した場合のメリットとデメリット

　<メリット>

①｢Windows Defender｣を使用しているからと云って､マルウェアや悪性コードの検出率や検出精度が下がると云う事はなく､ほぼ､｢サードパーティー製ウイルス対策ソフト｣と同等である

②検出や防護に､WindowsOSのカーネルを直接使う為に､CPUやメモリ等のPCリソースを効率的に使うので､稼働状況が､｢サードパーティー製ウイルス対策ソフト｣よりも､軽快で快速である

③ウィルスDBやソフトの更新間隔も､｢サードパーティー製ウイルス対策ソフト｣とほぼ同等であり､最新ウィルスにも､適時対応している

④WindowsOSのセキュリティ機能と連携しており､機能的に､｢サードパーティー製ウイルス対策ソフト｣と遜色はない

⑤脆弱性情報を把握している為に､｢Windows Defender｣で脆弱性を突く攻撃の対応を取りやすい

⑥｢Windows Defender｣の導入コストは不要である

⑦誤検知が比較的少なく､誤検知の為の無駄な稼働が無い

⑧インストールや設定の手間が殆ど無い

　<デメリット>

①全ファイルスキャンのフルスキャンの時間が掛かり過ぎる(12時間～15時間程度)

②｢Q&A機能｣が無いので､セキュリティに関わる問題点や疑問点が発生しても､相談を持ち掛ける術(すべ)が無い

③WindowsOSの脆弱性を巧みに突く｢ランサムウェア｣には､｢Windows Defender｣は無能であるから､別に､特別な｢ランサムウェア｣対策と改竄防止機能付きの｢Backupソフト｣の導入が必須となる

【追　記】(2026年7月11日)

　上記の【投稿者コメント】を視ると､随分､MicrosoftのWindows Defenderの肩を持つなあと云う印象を受けるので､そうではないと申し添えておきたい。

　単に､世相用語の｢生成AI｣と｢ネットワークセキュリティ｣の関与を視ても､高々､12歳の少年が生成AIに作らせた攻撃アプリで､大手SNSサイトの会員登録を数十万件を違法･不正に強制削除＝強制退会処理して､サイト運営を妨害していたと云う。

　逮捕理由は､｢不正アクセス禁止法｣の｢他人の識別符号を不正に取得する行為｣に依るもので､本来､｢退会届け｣や｢コンテンツの削除｣の処理は､アカウントを有する会員のみが許されており､会員以外の第三者が､会員のアカウントを盗んで勝手な処理を行えば､即､犯罪の行使となり､逮捕に至る！

　もちろん､サイト管理者が特段の理由も無しに､新規登録会員のアカウントやコンテンツを勝手に削除した場合も､｢不正アクセス禁止法｣の｢他人の識別符号を不正に取得する行為｣の犯罪行為が成立する！　この場合は､悪質で､会員のアカウントやコンテンツを死守すべき立場の､サイト管理者が自ら犯す犯罪ゆえ､被害者が､到底､看過出来ず､取り締まり当局へ提訴した場合は､捜査が開始される！　云ってみれば､昨今の犯罪を防ぐ立場の検事正が自ら犯罪を犯す場合と同等だ！

　更に､Microsoftの｢生成AI｣に対する対応と｢ネットワークセキュリティ｣の関与を述べると深刻な状況が浮かび上がる！

　Microsoftの｢ランアムウェア対策｣と｢生成AI悪用対策｣は､ほぼ､無策で､犯罪者のやりたい放題となっており､昨今の総合病院の長期休診に追い込まれた事件や某ビール会社が数ヶ月の操業停止で数百億円の損害が生じた事が腹立たしい！

　PCユーザには､有害無益な生成AI機能を実装して､PC価格を不当に釣り上げた上に､生成AIにかまけて､本来のセキュリティ機能がぞんざいにされ､実装した生成AI機能が悪用されて､更に､被害を生むなど､Microsoftの言語道断の犯罪的･悪行である！

【以下転載】

https://japan.zdnet.com/article/35250124/
｢Windows PCにサードパーティー製ウイルス対策ソフトはまだ必要か｣
　　　　　 Ed Bott(Special to ZDNET.com) 翻訳校正:編集部　2026-07-10 06:30
添付図１

　Microsoftの誰かが4月､｢Windows Learning Center｣で文書を公開し､全く異論の余地のない主張を示した｡｢多くの『Windows 11』ユーザにとって､『Microsoft Defender Antivirus』は追加のソフトウェアを必要とせず､日常的なリスクをカバーする｡サードパーティー製のウイルス対策ソフトを追加するかどうかは､PCの使い方と､重視する機能によって決まる｣

　この投稿はテック系ブログで大きな反響を呼んだが､騒ぎは数日で収まった｡

　それから1カ月ほど後､その投稿は仮想の煙のように消え去った｡痕跡も､注記も､説明もなく消えて､元のリンクはWindows Learning Centerのトップページにリダイレクトされるようになった｡

　幸い､Microsoftは｢Internet Archive｣からそのページを消し去ることはできなかった｡Internet Archiveには今も､元の内容のミラーリングが残っている｡

添付図２_Microsoftは投稿を削除したが､そのアドバイスに異論の余地はなく､現在でも正確なものだ(提供：Screenshot by Ed Bott/ZDNET)

　筆者が知る限り､Microsoftはこの投稿を削除した理由について､公に説明したことはない(コメントを求めたところ､Microsoftの広報担当者は､これ以上共有できることはないと述べた)｡推測するなら､サードパーティー製セキュリティ業界からの抗議と､それに伴う独占禁止法上の申し立ての脅しが関係しいたのではないだろうか｡

　消費者向けセキュリティソフトウェア市場の規模はどれくらいだろうか｡IDCの｢Security Products Tracker｣は､エンドポイントセキュリティの売り上げを216億ドル(約3兆5000億円)と見積もったと報じられている｡これは､｢モダンエンドポイント｣と｢消費者デジタルライフ保護｣という2次市場に分かれている｡それは守るべき大きな市場だ｡

　今回の議論は正当な問いを提起している｡Microsoft Defenderは､Windows 11に搭載されている他のセキュリティツールと組み合わせれば､大半の消費者や小規模企業にとって十分なのだろうか｡サードパーティー製ソフトウェアを使う理由はまだあるのだろうか｡

　筆者の答えは､どちらも｢はい｣である｡

■感染する可能性は

　セキュリティソフトウェアを調査する際の問題は､真に独立した信頼できる情報源がほとんどないことである｡CrowdStrikeやPalo Alto Networks､Cisco Systemsのセキュリティ部門｢Talos｣､Mandiant(現在はGoogle傘下)､Microsoftなどの大手企業は脅威に関する詳細なレポートを公開しているが､主に企業ネットワークの保護に焦点を当てている｡

　そうしたレポートは､管理されていないデバイスの状況について軽く触れることは多いものの､それが主眼ではない｡

　消費者向けセキュリティソフトウェアを販売する企業は当然ながら､オンラインの世界がいかに恐ろしく､ユーザが絶えず標的にされているかを示すことに､より強い関心を持っている｡

　但し､利用可能なデータもある｡OpenText Cybersecurityの｢2025 Cybersecurity Threat Report｣に掲載された興味深いデータポイントによると､2023～2024年の消費者向けPCの感染率は3.07％だったのに対して､業務用PCは2.39％だった｡

　どちらの数字も､安心できるほど低いように見える｡この報告書では､これ以外にもいくつか注目すべき点があった｡｢2024年に感染に遭遇した全ての消費者向けエンドポイントのうち､56％はその年の間にさらなる感染を経験した｣という｡

　報告書の著者は､そうした割合の理由について推測していないが､消費者向けPCで検出されたマルウェアの37.6％がダウンロードフォルダーに潜んでいたと指摘している｡それはどのようにしてそこに入り込んだのか｡筆者の仮説では､こうした感染は､基盤となるセキュリティソフトウェアの品質よりも､海賊版アプリのダウンロードや危険なリンクのクリック､アップデートの未適用といったユーザの行動に起因する部分が大きい｡

■｢十分に良い｣とはどの程度か

　2年前にこのテーマを調べたとき､Security.orgによる興味深い調査を見つけた｡そこには米国の市場について､ある程度信頼できそうな数字が示されていた｡この調査によると､米国人のおよそ54％はデバイスに標準搭載されている保護機能を使用し､46％はサードパーティ製ウイルス対策(AV)プログラムを使用している｡Microsoft Defender以外の製品に切り替えたユーザのうち有料製品を使っているのは半数にとどまり､その有料顧客の大半をNortonとMcAfeeが占めている｡

　近年のAV製品の多くは､実環境を想定したベンチマークテストで99％以上のスコアを記録しており､Microsoft Defenderもサードパーティー製の競合製品と肩を並べている｡2026年2月から5月までに実施された､独立組織AV-Comparativesによる｢Real World Protection Test｣の最新結果では､Microsoft Defenderの保護率は99.0％だった｡Microsoft Defenderは､同機関がテストした製品の中で唯一､誤検知がなかった｡

　ずっと昔から､そうだった｡AV-Comparativesは最近のブログ投稿で､次のように述べている｡｢AV-Comparativesは2007年以降､『Consumer Main Test Series』の常連の参加者としてMicrosoft Defenderをテストしてきた｡その結果は､同製品が信頼性の高い現代的なセキュリティソリューションへと成熟したことを示している｣

　Microsoft Defenderは､潜在的に危険なソフトウェアを検出し､実行を阻止するという明確なタスクについて､消費者にとって｢十分な性能｣を備えているといえるだろう｡

　実際､NortonやMcAfeeのような競合企業のマーケティングも､その現実を反映している｡今では両社は自社製品について､ID保護やプライバシー制御､詐欺検出､仮想プライベートネットワーク(VPN)機能を備えたオールインワン保護スイートとして売り込んでいる｡

　それらの機能に価値を見いだすなら､検討する意味はあるかもしれない｡だが､ウイルス対策機能はもはや差別化要因ではない｡

■脅威はどこから来るのか

　以前の記事でも述べたように､デスクトップとモバイルの全てのプラットフォームにおける標準のセキュリティは今や十分に優れている｡Windowsでは､複数の保護機能が働いている｡

　自動更新は新たに発見された脆弱性への対策となる｡最新のメールクライアントはスクリプト形式のファイルを含むあらゆる種類の実行可能ファイルの添付をブロックする｡ネットワークファイアウォールは2002年以降､大きく進歩している｡

　最新のウイルス対策ソフトは平均すると､他の保護層をすり抜けてくる､ごく少数の外部からの脅威の99.2％を阻止する｡更に､｢そのリンクをクリックしてはいけない｣といったユーザ自身の直感も有効である｡これが､最新のパッチが全て適用された現代の消費者向けPCが､現代のマルウェアを操る犯罪集団にとって主な標的となりにくい理由だ｡

　その結果､OpenTextの報告書が明らかにしたように､PCの97％はマルウェア感染を経験していない｡不運な3％については､より優れたソフトウェアよりも､より適切なトレーニングの方が重要である可能性が高い｡

■企業の場合はどうか

　そうした結論は､企業､特に多国籍企業には全く当てはまらない｡企業に対する攻撃の多くは､高度な犯罪集団によって実行される｡その際に悪用される脆弱性はOS自体よりもサードパーティ製ソフトウェアに存在している可能性が高い｡

　企業ネットワークの管理者は､市販のウイルス対策ソフトを購入してPCにインストールしている訳ではない｡通常は､より広範なセキュリティシステムに統合されるエンドポイントセキュリティ製品を展開している｡管理者は統合ダッシュボードから全てを管理し､そのダッシュボードはエンドポイントを継続的に監視する｡もちろん､エンドポイントセキュリティ製品は悪意あるファイルやプロセスをスキャンするが､それだけではない｡脅威の検知と調査､インシデント対応の自動化､阻止に失敗した場合の被害修復など､はるかに多くのことを行う｡

　自宅のPC向けにウイルス対策ソフトの使用料をまだ払っているなら､そのサブスクリプションを更新しなくてもいい頃合いかもしれない｡だが､勤務先のIT部門がエンドポイント監視ソフトをインストールしてほしいと言うなら､その指示に従うべきである｡

提供：Kyle Kucharski/ZDNET

この記事は海外Ziff Davis発の記事を4Xが日本向けに編集したものです｡

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