今日は先日切った柿の木の枝を刻んでいた。
中心のふとい所だけ残して、これを地面に打ち込む杭にする。
そんな作業をしていて、右手に持った木槌で左手を叩いてしまった。
結構いたい。
痛かったので、その作業はやめにして、石の選別作業にうつる。
小石を、駐車場用・玉砂利・その他、に選別する。
そんなことをしていた午後、急に寒くなった。寒気が入り込んだらしい。
庭での仕事はやめにして部屋の中に戻る。
最近、「技巧」相手に将棋を指しているのだが、全然勝てない。
「技巧」ってどのくらい強いんだろう、と思う。調べてみるとプロ棋士レベルとか。
そりゃ勝てんわ。
大体、中盤での失着? をきっかけにリードを広げられ、終盤ではこちらの攻めが届かないうちに詰まされてしまう。一手差どころではない、めちゃくちゃな負けっぷりの連続で、目も当てられないのだが、人間相手だともうちょっとましなのかな?
さてさて、引用の記事
人口が減って悪い、とは思わないが、子育てが不自由な社会、というのも不憫だと感じる。
日本は東京一極集中で、関東に人口が偏っていて、地方は閑散としているのが現状。
そうした地域に人口が分散するなら子育てもしやすくなろうが、そうなるような決定的な政策も打ち出されてはいない。
それぞれの地域が進行するように、その地域の産業を伸ばして、人口の減少に歯止めが掛かる工夫が必要だろう。
子どもが成長して、東京の大学、は行くのは良いとしても、その青年が地元に帰ってきて働きたい、と思えるような魅力が必要なのだが、、、、、、
今日は宮崎県とかどんな産業があるのだろう、と考えてみた。
第一感に「農業」が思いつく。それで終わり。
それで終わってはいかんのだが、農業がもっと魅力があれば良いのだけどね。
土地も持っていない若者が新規参入するにはハードルが高い。
土地がなくても従事出来て、未来に希望が感じられるような農業、というのが日本で見いだされるような地盤が必要だろう。
これって、今までの米作中心の農業では到底無理な話だと思う。
宮崎県がマンゴーを特産にして、それを売っているのは立派だと思う。国産のマンゴーはとても美味しいし、素晴らしい。
だけど、1個800円ぐらいだったら、毎日は食べられないし、どっちかと言うと昔のマスクメロン並みに、病気でもない限り口には入りなさそうな果物である。
1個100円ぐらいになるような作り方・売り方・流通。そんなものを目指すような農業が、新規参入する若者で支えられるなら、チョットは未来もあろう。
高級品とは差別化が必要だが、リンゴやみかん並みに、普通におやつに食べられる果物づくりとか?
政府に任せていてもそんなことは起こらない、宮崎県が主導で産業振興できるかどうかだが、
一 マンゴーを育てる土地をどうやって確保するのか?
一 利益が出るまでの従事者の生活はどうするのか?
一 現在のマンゴー農家は守られるのか?
まあ、課題は多い。
そんなことを考えてみた。
プランテーションのような感じで、大規模に作付けできるとよいのだが、それって今農業やっている人が土地の提供をしてくれないと簡単ではない。
ただ、農家も跡取りがいなくて廃業目前と言うケースもあろう。
現状の作物から、新規で利益が出そうな作物へシフトするのに、新しい人材を入れ込んでいければ、と思う。
大学で何を学んだ若者でも、その学んだことを仕事に生かせていけるのはごくわずかだと考えるなら、大学の2年生辺りをターゲットにして、新規産業の開拓をする人材育成とそのコーディネートを行う民間企業というスタイルでの発展はどうであろうか?
政府には無理だが、地方自治体と首都圏の大学がタイアップして人材発掘を行い、土地提供をしたいと思える農家を募ってみて欲しい。
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■出生数、2年連続の100万人割れ 自然減は過去最多
(朝日新聞デジタル - 12月22日 14:48)
http://news.mixi.jp/view_news.pl?media_id=168&from=diary&id=4915551
2017年に国内で生まれた日本人の子どもは、前年より約3万6千人少ない94万1千人の見込みとなった。厚生労働省が22日に公表した人口動態統計の年間推計で分かった。100万人割れは2年連続で、統計を始めた1899年以降で最少となりそうだ。一方で死亡者は増え、出生数を引いた自然減は過去最多の40万3千人になる見通しだ。
自然減は11年連続で、40万人は長野市や宮崎市など中核市の人口に相当する。16年から約7万人(22%)増えており、減少ペースが年々加速している。
出生数は、1970年代前半の年200万人台から減少傾向が続き、16年に約97万7千人と初めて100万人を割った。これまでの少子化の影響で20〜30歳代の女性の数が減り続けているのが主な要因で、今後も出生数は減る見通しだ。女性が一生で産むと見込まれる子どもの数を示す合計特殊出生率も、回復傾向にあるものの16年は1・44で人口を維持できる2・07を大きく下回る。
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