紙と鉛筆があればかえって成績が下がる

　農業主体の産業構造だった江戸時代なら、タイトルのようなことも書かれたかもしれない。

　PCやモバイル端末を上手に使いこなせることは、現代の日本社会において必須のスキルであるが、それに対して、紙と鉛筆を使った学習方法との相性が完全に一致するわけでもない。

　この、いい例は、数年前、インターネットの質問サイトで大学の入学試験をカンニングしてパスしようとした事件などが象徴的。

　一応、自分の頭の中身を使って解答する。というのが現代の学力査定のあり方だし、この方法には間違いはないと私も思う。

　一方で、20世紀までなら　「覚えるべき」　項目は沢山あったが、現代なら、（ネットワークへの接続の有無は関係なく）自分で検索しやすいように設定した端末を持っているなら　「覚えているのと同じこと」　になる。

　実際に、仕事の現場でそのように使っている人は多いはず。


　数十年遡れば、「電卓」　は間違いなく計算力を落とすような道具だった。　多くの子供たちはそろばんを習い、システマティックに計算結果を導く手法を身に着けていた。
　そろばんの時代から、筆算が主流をなっても、便利な道具として、かなり長い間そろばんは普及している。
　それでも、現在電卓はどこの家庭にでもある一般的な道具になった。私自身暗算では行きにくい計算では　（例えば三桁同士の掛け算）　電卓を使うことは多い。


　自分の頭の支援ツールとして、パソコンの類はとても役に立つはずだが、その有効な使用方法を教えられないのは、現状の日本の教育の大きな欠点だろう。
　そして、テクノロジーの進歩が速いので、より便利なツールは次々と出現する。

　電池の使用時間の制限があっても、PCと性能に遜色ないポケットに入るモバイルが、中高生にも手に入る時代になった。それらは、ネットワークにつなげば、世界中の知識と知恵に連絡することができるようにもなっている。

　教育の現場は、紙ベースによるものだけでなく、こうした便利な道具の使い方を含めたものである必要があろうが、そうなってない現状は容易に想像できる。
　現場にある端末・あるいはインストールされているソフトウエアが、最新のものではない。
　ネットワークへの接続ができないか、様々な制限がかけられていて、有益な情報が得られない。

　などであるが、少し工夫をすればこうした問題はある程度解消できる。
　具体的には、市場に多く出回っている中古パソコンを活用する。
　教育の現場に情報処理のスペシャリストを置く。

　必要な費用は、少子化の進んだ学校現場でのリストラを進めることで捻出する。
　（なお、「リストラ」　という言葉を、「人のクビを切る」　と勘違いしている人がいるのは残念だ。）

　世界のデータはともかく、日本の現状ならできないこともない。
　ただし、政府がそのための予算をつけてくれるかどうかは不明。

　子供の教育は、国家のために、「必要不可欠」　という意識が政府にあるのかな？
　この件に関しては、文科省の役人をもってしても怪しいとしか言いようがない。

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■学校にPC増えると成績はかえって下がる？…31カ国の調査で
(ハザードラボ - 09月22日 10:01)
http://news.mixi.jp/view_news.pl?media_id=187&from=diary&id=3627923

　日本を含む欧米などの先進国が加盟する経済協力開発機構（OECD）は15日、「学校における生徒一人当たりのパソコン台数が多い国ほど成績が悪くなる」という調査結果を発表した。
　OECDは、2012年に15歳を対象に、加盟国31カ国・地域で行った「国際的な学習到達度調査（PISA）」の結果、自宅や学校でパソコンやタブレット端末などのコンピューターに接する機会がある生徒と、コンピューターを使用する機会が無い生徒の成績を比較した結果、コンピューターのある生徒の方が良い成績を修めていることが明らかになった。
　しかし、学校現場におけるパソコンの台数について、10年前の2003年に行った調査結果と比較した結果、オーストラリアやニュージーランドなど1人当たりのパソコン台数が多い国では、数学の成績が下がり、トルコやメキシコなど普及率の低い国では成績が向上する傾向が見られた。
　生徒の学校でのパソコン使用頻度と読解力の関係についても調査したところ、シンガポールや韓国、香港などがトップ3位にランク入りした。日本は調査国の中でパソコンの使用頻度は中程度だが、成績は上から4位と健闘した。一方で、最もパソコンの使用頻度が高い層の成績はふるわなかった。
　OECDのアンドレアス・シュライヒャー教育スキル担当局長は「コンピューターは知りたいことに簡単に到達できるツールだが、学校や教師は、子供たちがコンピューターを効率よく利用できるように、情報活用能力を磨く指導を行う必要がある」と話している。
　教育現場でのIT化を推進している文部科学省や都道府県の教育委員会にとって、考えさせられる調査結果となった。