ドライブ日記

　スパークプラ部を交換した　PP1 （ホンダ　ビート）
　
　どの程度走れるのか、本格的なドライブに、

　R152 R1 R23 R25 R163 R43 と走り、神戸まで。

　土曜日の午前中は少々雨もあったものの、調子よく走ります。

　で、神戸で神戸空港まで行ってみて、そこでお昼ご飯としたのだが、
　なんだか、やたら警察官が多い。
　
　当然だけど、「防災訓練」　をやっているのだと思った。

　ポートアイランドから　さらに神戸空港まで行く道路には、朝でも夜でもランナーがいて、
　多くの人が走り込んでいるが、、
　この橋は大変眺めが良いので、ドライブスポットとしてはおすすめ。
　なお、通常空港利用者しか使わない橋だから、車もほとんどいない。


　空港のそばで、飛行機の離発着を見ている人がいたのだが、警官に職質されている？

　いくら、防災訓練とは言え、「警察官が多すぎる！」

　ポートアイランドのエネオスで給油していると、その理由がわかった。

　両陛下が、神戸空港から飛行機で帰京されるとのこと。

　なるほどね。三宮へ抜ける道fなど、信号機は全部赤になっていて、　全ての車を警察官が交通整理している。　そういう状態って、通行者にとっては結構危険で、
　実はポートアイランド内で、派手にぶつかって大破している車同士を見たが、、、
　おまわりさんの誘導がね、、、、、、


　帰りは、R2　新御堂筋　中央環状線　万博公園外周道路　R171　R170　R163　R25　R23　R１　R152　で帰ってきたが、　R２３の名古屋市内で、めちゃくちゃに壊れた車が、多分乗ってた人死んでるんじゃないかな、一台はぺしゃんこだったしぃ。

　７００km ほど走行して、特に問題なく、パワーも十分。
　まだ、当面は走れそうな感じです。

　引用の記事
　気象庁は　「お役所」　だから、専門家なんていなくて当然。
　だいたい、火山の研究なんて、やっても飯が食えんのはわかっている。
　理学部で地球物理を選択する学生が、将来の進路に　「気象庁」　とか、考えるだろうか？
　大学の教員、ならまだ専門性を生かした仕事になるが、お役所の仕事は研究ではない、というところはポイント。

　日本のお役所システムを根本的に変えない限り無理な話。

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気象庁、火山の専門家が不足
http://news.mixi.jp/view_news.pl?media_id=2&from=diary&id=3232859

　火山災害に対する自治体の防災対策などを支援する気象庁の火山防災官のうち、約４分の１の職員は火山活動の監視や予報など火山業務を経験していないことが同庁への取材で分かった。火山業務を担う火山課や管区気象台などの職員１０１人のうち、大学で火山を専門的に学んだのは１割余りだったことも判明。火山災害に対応する国の機関の脆弱（ぜいじゃく）ぶりが浮かんだ。【奥山智己】


　気象庁は、本庁の火山課と火山防災情報調整室に計２３人、本庁と札幌・仙台・福岡の各管区気象台に設置された「火山監視・情報センター」に計７８人の職員を配置。全国の２２都道県の４７火山を２４時間体制で監視し、観測データの解析などをしている。


　また、２２都道県には地元とのパイプ役を果たす火山防災官計２７人を配置。都道県と市町村の防災担当職員や住民らに対し、火山の状況を５段階で表す噴火警戒レベルに応じた防災の助言などをしている。


　しかし同庁によると、２７人のうち、同課や同室、同センターのいずれかの勤務を経ていたのは２０人。残り７人は、これらの部署で火山の実務を経験したことがなかった。火山防災官は研修を受けるが、内容は火山の概論や火山解説の資料作りのポイントなど座学が中心で、研修期間は５日間という。


　さらに、火山業務に当たる１０１人も、大学の卒業論文で火山をテーマとするなど専門的に学んだのは１４人にとどまった。


　気象庁人事課によると、そもそも国家公務員試験受験者に火山について学んだ人間は少なく、大卒以上の採用者は物理や工学系の学部出身者が多いという。火山防災官の配置について「人事上、火山の部署だけから異動させるわけにいかず、未経験者にも火山防災官をさせているが、入庁から一定の年数がたった職員を配置し、知識の不足分は研修で補っている」と説明する。


　これに対し、気象庁長官の私的諮問機関である火山噴火予知連絡会の藤井敏嗣会長（東京大名誉教授）は「短期の研修では『実戦』で役に立たない。少なくとも１年間は現地の観測所で観測値を評価・分析する訓練を積まないと自治体に適切な助言はできない」と指摘。「今後は現場経験を積んだ火山の専門職ポストが必要。当面は大学の観測所に勤務していた元教官を雇うなどして日常的に職員を訓練すべきだ」と話している。


　◇火山防災官◇


　噴火警戒レベルの運用開始（２００７年３月）に合わせ、同年１月から順次、気象庁の常時監視対象の４７火山がある２２都道県内の火山監視・情報センター４カ所と地方気象台１８カ所に各１人（北海道のみ６人）配置。火山ごとに引き上げ基準の異なる噴火警戒レベルが避難計画に正しく反映されるよう自治体など関係機関とすり合わせをしたり、地元住民ら向けに火山の活動状況を解説したりしている。