SQ近くなると、値嵩が動いてきますね。信越には恐れ入っちゃいましたが、半導体、今一番乗ってますね。
下値固めに入っているって言われているし、上がれば買残の整理も進むし、何より、アメリカで、Wiiが伸びていないのに、悪材料に反応しなくなっているような気がするのですが･･･
昨年秋のリーマンショック以来、マーケットは、100年に1度の相場、9日続落、9日続騰、そして、鯨幕･･･と、数多くの“記録”を創出してきました。まるで、意識的に作り上げているかのように、流れる方向に続く･･･といった感じです。そして、鯨幕が終了し次なるものは･･･
今日は昨夜のNYがしっかり引け、為替の落ち着き、上海市場もしっかりと、下がる環境はないと思うのですが、朝から終日先物主導の動きに振り回されたといった感じでした。といいましても、出来高も膨らまず、単に来週末に控えたメジャーSQに絡んだ動きといったところでしょうか。
来週も、鳩山新政権発足というイベントもあり、最近の出来高の減少に歯止めがかかるのか分かりませんが、先物の動きに振らされるような1週間になるのでしょうか。
今週もありがとうございました。
今日は昨夜のNYがしっかり引け、為替の落ち着き、上海市場もしっかりと、下がる環境はないと思うのですが、朝から終日先物主導の動きに振り回されたといった感じでした。といいましても、出来高も膨らまず、単に来週末に控えたメジャーSQに絡んだ動きといったところでしょうか。
来週も、鳩山新政権発足というイベントもあり、最近の出来高の減少に歯止めがかかるのか分かりませんが、先物の動きに振らされるような1週間になるのでしょうか。
今週もありがとうございました。
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コメント(10)
８月は上海総合指数と日経平均株価は２種類の相関を見せた。８月14日までは逆相関。上海総合指数が上がる（下がる）と日経平均は下がる（上がる）日が５割に達した。その際に東京市場からまことしやかに聞こえてきたのは「中国株を売った資金が東京市場に流れているのでは」との解説だった。
実際には、上海市場は世界的なマネーフローとの関連性が低い。海外投資家による人民元建て株式には投資規制があり、中国政府から適格国外機関投資家（ＱＦＩＩ）として認められた投資家以外は中国株を売買できない。外国人投資家の売買は「ほとんど無視できるレベルにすぎず、上海と東京の間に資金の連関はほとんどない」（大和総研の児玉卓・新興国リサーチヘッド）という。逆相関の理由の解説は、いわば東京でこじつけられたにすぎなかったわけだ。
市場がそのことに気付いたからではないだろうが、８月17日から31日にかけては一転して相関関係が逆になった。上海株が上昇（下落）すると日経平均も上昇（下落）する順相関が、11営業日中９日に達した。東京市場では「上海株は中国景気の先行きへの見方を映す鏡」との解説が聞かれるようになった。上海株の上昇（下落）は中国経済の拡大（縮小）の表れだから、日本からの輸出の拡大（縮小）を通じて日本企業の業績向上（悪化）につながり、株価が順相関になるとの指摘だ。
ただ、この解説にも最近は疑問を呈する声が出始めている。そもそも、上海株が８月に調整色を強めたのは、景気の先行きへの見方というより金融相場的な色彩が濃い。８月５日に、中国人民銀行（中央銀行）がリポートで、金融政策運営の微調整に言及、金融政策を引き締め方向に修正する必要性を示唆したのが、上海株下落のきっかけだった。景気の先行きを懸念したというより、バブル退治の気配を察知した株式市場が、利益確定売りを急いだのが実情といえそうだ。
もちろん金融引き締めが実施されれば、中国経済の減速が懸念されるのも無理はない。だが、実際に取られた政策は新規融資の抑制。「市中に流通するマネーが減っているわけではないから、厳密には金融引き締めではなかった」（東海東京調査センターの隅谷俊夫投資調査部長）。中国政府は公式には金融緩和の継続を繰り返し表明しているし、中国では景気回復の勢いをそぎかねない金融引き締めは政治的なタブーとされる。利上げの大義名分になるインフレが起きている様子もない。とすれば、中国の実体経済を冷やすような政策が実施される可能性は低く、中国株の下落→中国景気の悪化→日本株に悪影響の相関も成り立ちにくそうだ。
９月に入ってからは、上海株と日経平均の相関関係は低くなっている。順相関も逆相関も説得力に乏しいことが市場に浸透してきた表れだとすれば、市場が健全化したという前向きな解釈もできる。ただ、誤解に満ちていたとはいえ「上海との相関」という羅針盤を失ったのも事実だろう。
７日の日経平均の日中値幅は52円と方向感を欠き、東証１部の売買高も７カ月半ぶりの低水準に沈んだ。羅針盤がなければ動けない、東京市場の主体性のなさがあらわになったのでなければいいのだが
実際には、上海市場は世界的なマネーフローとの関連性が低い。海外投資家による人民元建て株式には投資規制があり、中国政府から適格国外機関投資家（ＱＦＩＩ）として認められた投資家以外は中国株を売買できない。外国人投資家の売買は「ほとんど無視できるレベルにすぎず、上海と東京の間に資金の連関はほとんどない」（大和総研の児玉卓・新興国リサーチヘッド）という。逆相関の理由の解説は、いわば東京でこじつけられたにすぎなかったわけだ。
市場がそのことに気付いたからではないだろうが、８月17日から31日にかけては一転して相関関係が逆になった。上海株が上昇（下落）すると日経平均も上昇（下落）する順相関が、11営業日中９日に達した。東京市場では「上海株は中国景気の先行きへの見方を映す鏡」との解説が聞かれるようになった。上海株の上昇（下落）は中国経済の拡大（縮小）の表れだから、日本からの輸出の拡大（縮小）を通じて日本企業の業績向上（悪化）につながり、株価が順相関になるとの指摘だ。
ただ、この解説にも最近は疑問を呈する声が出始めている。そもそも、上海株が８月に調整色を強めたのは、景気の先行きへの見方というより金融相場的な色彩が濃い。８月５日に、中国人民銀行（中央銀行）がリポートで、金融政策運営の微調整に言及、金融政策を引き締め方向に修正する必要性を示唆したのが、上海株下落のきっかけだった。景気の先行きを懸念したというより、バブル退治の気配を察知した株式市場が、利益確定売りを急いだのが実情といえそうだ。
もちろん金融引き締めが実施されれば、中国経済の減速が懸念されるのも無理はない。だが、実際に取られた政策は新規融資の抑制。「市中に流通するマネーが減っているわけではないから、厳密には金融引き締めではなかった」（東海東京調査センターの隅谷俊夫投資調査部長）。中国政府は公式には金融緩和の継続を繰り返し表明しているし、中国では景気回復の勢いをそぎかねない金融引き締めは政治的なタブーとされる。利上げの大義名分になるインフレが起きている様子もない。とすれば、中国の実体経済を冷やすような政策が実施される可能性は低く、中国株の下落→中国景気の悪化→日本株に悪影響の相関も成り立ちにくそうだ。
９月に入ってからは、上海株と日経平均の相関関係は低くなっている。順相関も逆相関も説得力に乏しいことが市場に浸透してきた表れだとすれば、市場が健全化したという前向きな解釈もできる。ただ、誤解に満ちていたとはいえ「上海との相関」という羅針盤を失ったのも事実だろう。
７日の日経平均の日中値幅は52円と方向感を欠き、東証１部の売買高も７カ月半ぶりの低水準に沈んだ。羅針盤がなければ動けない、東京市場の主体性のなさがあらわになったのでなければいいのだが
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