石原莞爾平和思想研究会コミュの石原莞爾の大東亜戦争の予想

石原莞爾は大東亜戦争をどうみていたのであろうか。石原莞爾は、開戦約四ヶ月前(独ソ開戦後)の講演で、欧州大戦と日中戦争の関係について、次のような趣旨を述べています。日中戦争の解決は、「南方問題」の解決 (対米英蘭戦争)なしには不可能だとの考え方があるが、それには同意できない。日本は「三国同盟」を結んでいる。

だが、アメリカの対独参戦の場合、日本は「直ちに参戦すべし」との意見に対しては、「慎重なる考察」を要す。大戦の中心地は、依然として「欧州方面」にある。戦争が「持久戦」となれば、参戦しても「戦争の運命」を決することはできない。日本は「戦争の渦中から離れていて」も、アメリカやソ連を牽制する役割を、同盟国に対して十分果たしている。

したがって、当面は、「日本は実力をもって対中講和を実現しなければならない」のであり、それは可能だ、と(「欧州大戦の進展と支那事変」)。すなわち、たとえアメリカが対独参戦しても、日本は欧州での戦争には参戦せず、日中戦争の解決そのものに全力を尽くすべきだというのです。

欧州での大戦には介入せず、アジアの指導権確保に専念すべきとの従来の立場を、この時期も維持していたことがわかります。したがって、日米開戦にも慎重でした。また、田中隆吉の回想によれば、開戦二ヶ月前 (アメリカの対日全面禁輸後)に石原莞爾は、「石油が欲しいからといって、戦争する馬鹿があるか。南方を占領したって日本の現在の船舶量では、石油はおろかゴムも米も絶対に内地へ持って来ることはでき帰ぬ。」

「ドイツの戦争ぶりを冷静に観察すると、地形の異なるバルカンでも、西部戦場と同一の戦法を採っている。現在ロシアでやっている戦法でも何ら変化の跡を見ない。これではドイツはロシアに勝てぬ。もし勝算もないくせにドイツに頼って、米英相手に戦うというなら、こんな危険なことはない。」日本期と語ったとのことです(田中隆吉『敗因を衝く』)。

開戦翌日(１９４１年１２月９日) 執筆の「戦争指導方針」では、「速やかに中国およびソ連を枢軸陣営に収容し、英米勢力を完全に欧亜両州より駆逐」すべきとしています。そのためには、「強力な外交により、速やかに独ソの和平を実現せしむ」として、独ソ間の講和を推進すべきことを主張しています。

対米開戦となった以上、独ソ戦を和平によって早期に収拾し、日独伊ソ四国の提携を実現させるしかない。その四国提携の力で、米英をユーラシア大陸から駆逐し、南北アメリカを孤立化させるとの方針を示しているのです。その鍵となるのが独ソ和平でした。

石原莞爾による独ソ和平工作は、実際に、石原莞爾は開戦翌月の１９４２年(昭和１７年)一月前後、寺村太郎ハルビン国際ホテル社長を通じて、ドイツ側に独ソ和平工作を働きかけています。寺村太朗は石原莞爾の影響下にあり、石原莞爾と同郷の服部卓四郎作戦課長に依頼して、ゴットフリート・カウマン独ライヒ航空産業連盟日本代表に接触しました。

カウマンに独ソ和平工作を目的とした特使派遣を提案しました。カウマンは、日本へのドイツ航空機の売り込みのため軍部と接触していたのです。ちなみに、石原莞爾は、同時期に執筆した「戦争指導方針」でも、「強力なる外交により速やかに独ソの和平を実現せしむ。これがため独のソ連に対する要求は最小限たらしむべきものとす。」(１９４１年１２月）

「独ソの和平を成立せしめ、進んでソ連を対英戦争に参加せしむべし。これ大東亜戦争の目的を達するため外交に課せらるべき最大任務なり。」(１９４２年２月)