ジャイアニズム専業主婦お断りコミュの男性総奴隷社会を許さない

男女共同参画社会の下、男性は、立法、行政、司法、マスコミによって二級市民どころか奴隷として扱われるようになりました。さらに、教育、様々なコンテンツによる物心つかない頃からの数十年に亘る執拗な男性蔑視、女性擁護の思想の押付・洗脳により、妻、娘、同級生、同僚まで男性を侮り、見下す傾向が強まっています。警察は、女性が嫌がる事案は、あらゆる法令を駆使して簡単に男性を逮捕し、マスコミは批判するどころか嬉々として（たとえ容疑者が否認していても）それを実名報道し、男性差別は一切存在しないというスタンスを貫き通しています。
男性は、女性との関係では基本的人権などないに等しく、国家権力とマスコミによって奴隷同然の扱いを受けていることを認識する必要があります。

女性を守るという考えそれ自体は素晴らしいものかもしれませんが、そうした好意がフェミニストに利用され、最早自分で自分の首を絞めているだけだということを自覚する必要があります。女性を守りたければ、個人の資格で行えば足りることであり、国家、社会、大組織が特別に保護するのは、平等の観点から許されません。女性の地位向上、権利拡大のために（特に若い）男性が犠牲になるという動きにもっと問題意識を持つべきだと考えています。そういったことが様々な分野で公然と大規模に公権力をバックに行われて、就職、結婚、自己実現、生存もままならなくなった男性が多く生まれています。もっと男性の人権に敏感になるべきだと思います。平成２１年１２月１１日には、酒に酔った女性の言いがかりのみに基づいた一方的な警察の取調による痴漢冤罪のショックで２５歳の男性が早稲田駅で自殺する事件も起こっています。民間人による差別ではなく、男性蔑視を背景とした国家権力による致死性の人権侵害ですが、マスコミはほとんどこの問題を報じることはありませんでした。平成２３年９月１１日には、子供を無断で連れ去られ、ほとんど会えなくなってしまったことを苦にした男性が自殺したとの報告がありました。法律とその運用及び司法機関の著しい女性擁護、離婚・子供引き離しビジネスで金儲けしている法律の専門家等が原因と考えられます。男性差別の存在を認識しているか、約６００の自治体に問い合わせたところ、認識していると回答したのは２か所だけであり、男性差別が公権力によって大規模に作り出されていることを認識していると回答した自治体はゼロでした。男性差別の存在を認めないというのはそれこそ暴力であると言えます。おかしいことはおかしいと申し立てるのが当然なのではないですか。自身が不当に扱われ、またはそのおそれがあるのに、それを容認するお人好しな男性ばかりではありません。（特に若い）男性が一体何をしたのでしょうか。何で女性のために公権力で夢、未来、財産、仕事、家族、権利、自由を奪われなければならないんだと思うのが、大半なのではないですか。このまま理不尽、違法な取り組みがのさばり続け、男性だけでなく、若い世代の男子達が生き辛い生活を余儀なくされることを黙って見ていることはできません。私達は寛容と忍耐の精神でここまで耐えてきましたが、このまま座視することは、この国を滅亡に導くことになります。

男性差別の問題は、財政再建、高齢社会、経済成長、外国人参政権、カルト宗教、人権擁護法案、国籍法改正、民主党政権の諸問題に勝るとも劣らない深刻なものであるにもかかわらず（これら諸問題にも男性差別の影響が及んでいる。）、その抗議活動の規模はこれまで小さいのが実態でした。しかしながら、このままこのような横暴、迫害、弾圧を放置する訳にはいきません。さらなる大規模な情報拡散、組織化、理論武装を行い、平成２３年中にインターネット内の世論を反男性差別、反男女共同参画一色に染め上げ、平成２４年には、（ある事件を引き金として）大規模な抗議デモを起こせるまでに義憤、危機感、猜疑心、恐怖心、不満を日本人、男性、若者内で醸成しておく必要があります。
女性の権利を拡張し、男性差別につながるいかなる微細な動きにもインターネット、実生活、自分の所属する学校・職場問わず堂々と抗議し、実際に男性差別を行う企業、団体に対しては、組織的な抗議を行い、意思決定に影響を及ぼす必要があると考えます。女性枠、女性限定、女性専用、女性優先、女性優遇のサービス、ポジティブ・アクションを行っている団体は既にたくさんあり、政府、各地の自治体は、男女共同参画計画・条例の策定・改正、男女共同参画（女性）センターの運営を東日本大震災後も何ら見直しされることなく公金で行っています。

今後も男女共同参画社会の理念に則り、あるいは第３次男女共同参画社会基本計画に基づき、女性優遇、男性差別の取り組みがあちこちから噴出するおそれがあります。それらの取組、コンテンツ、問題発言を発見次第、抗議の呼びかけをブログ、SNSのコミュニティ、関係者への一斉同報送信等で行い、関係者へ抗議依頼の拡散を行って態勢を構築した後、集中的・組織的に激しく徹底的に理路整然と猛抗議・論駁し、見直し・撤回を迫られるところまで打撃を与え、各個撃破していく必要があると思われます。そうすれば、うかつに男性を差別し、女性を持ち上げるような施策はできなくなるでしょう。男女共同参画という名の男性差別・女性優遇に反対する者は、まだまだ圧倒的な人員と予算を握るフェミニスト、共産主義者の残党に比べると人員が限られているのが現状です。

まずは、数千人の先駆者が組織的な抗議を行う必要があると考えます。ここで立ち上がらなくていつ立ち上がるのでしょうか。
行動しなければ社会は変わりません。しかし、行動の際は、節度を持ち、あくまで紳士的であるべきだと思います。非論理的、感情的、ただの中傷では逆効果で世論、男性差別推進機関内部の支持を得られません。適切に怒ることが求められます。

大組織、役所には法令違反の指摘、訴訟の警告が特に効果的で、他に不買運動、悪評・過去の不祥事の拡散の予告、英語による抗議等も有効であり、問題の発生源にタイミング良く集中的に抗議を行い、時には法的措置も辞さない強硬な態度で抗議に臨むのが効果的だと考えられます。
細かな見解の相違、関心のある分野等に違いがあっても今は、打倒するために団結するべきです。

第１段階　動員数：数千人　支持者：数万人
○ネット世論を反男女共同参画で埋め尽くすために、ブログ、日記、動画投稿サイト、ツイッター、大手匿名掲示板、ウィキペディア、MIXI、Facebook等のSNSコミュニティ等で反男女共同参画、反男性差別の宣伝を大規模に行う必要があるかと思います。
○男性差別の取り組みを行う団体の根拠記事、ＵＲＬ等を掲載し、裏付けをしっかりさせ、抗議先のメールアドレス、電話番号、ＦＡＸ番号を記載し、余裕があれば抗議文のフォーマットを作成して抗議を呼びかけた後、有志がメール、電話、ＦＡＸ、手紙、直接現地に赴いて抗議を行います。（コミュニティ、ブログへの書き込みだけでなく、一斉同報メールで少しでも多くのコミュニティの会員に気づいてもらい行動に移してもらうようにします。）
○マスコミ、政治家、政府、自治体に抗議し、内部の担当者に男女共同参画に対する疑念を抱かせ、男女共同参画の正当性を弱め、内部告発、内部反乱を促します。
○マスコミの女性優遇、男性差別記事に対してコメント機能を使って集中的に批判。
○夫婦別姓反対、ジェンダーフリー反対、家族解体反対、専業主婦優遇措置撤廃反対、男性差別反対、ポジティブ・アクション反対、女性専用車両反対、女性専用サービス反対、性別役割分担支持者、離婚時に親権を奪われ子供に会えない人、痴漢等の冤罪被害の本人とその関係者、少子化、財政悪化、就職・結婚できないのはフェミニズム・男女共同参画のせいと思っている人等を幅広く、緩く連帯。
○反男性差別の意見に説得力を持たせるために、差別事件・差別している団体・各種統計の収集・データベース化、法律、経済、社会、生物面からのアプローチを行っている者と連携、理論武装を推進。日本を取り巻く諸問題の過半数は男女共同参画（フェミニズム）で説明できることを実証。
○フェミニスト、男性差別主義者の主張をまとめてさらし上げて、主張がいかに非論理的、感情的であるかを知らしめる。

第２段階　動員数：数万人　支持者：数十万人
○リアルで行動に移し、街頭で抗議行動、政治家、行政、司法への働き掛けを一層強化。絶え間ない組織的抗議を通して男女共同参画行政に大打撃を与え、男性差別を一大社会問題に格上げ。
○実際に活動をしている男性差別を許さない市民の会、女性専用車両に反対する会、男性差別をなくす会、差別ネットワーク等にネット上、リアル上で協力できるところは協力を行います。
○研究者、学生の方は、専攻を活かして男性差別に関する研究を行い、論文、卒論等にまとめ、公表するのもよいかもしれません。
○日常生活でも男女共同参画、男性差別の問題をそれとなく広めていきます。

第３段階　動員数：数十万人　支持者：数百万人（まだ秘密）


これを５カ年計画で達成し（ちょうど第３次男女共同参画社会基本計画の期間と同じ）、平成２７年度予定の第４次男女共同参画社会基本計画の策定を断念するほどの打撃を与えます。
特に、当初は過大な負担をお願いすることになりますが、最初が肝心です。最初は、目に見える成果がなかなか出ないかもしれませんが、反復・継続して活動を行うことによって着実に状況は好転していきます。歴史は、私達の手で作ることができます。皆様のご協力をお願いいたします。男性は奴隷ではありません。自由、平等、権利を再びこの手に取り戻すのです。