街や車が津波にのみ込まれ、住民の生活の営みが一瞬にして消失した東日本大震災。被災地以外でも繰り返し見た視聴者のＰＴＳＤ（心的外傷後ストレス障害）が問題視されている。
「テレビの映像が過激すぎるという視聴者の声をいただき、映像の編集にはかなり気を遣っています。ニューヨークの９・１１テロの際も飛行機がビルに突っ込む場面が繰り返されたため、後に精神科医や心理カウンセラーを訪れる人が増えたと特派員から聞いています。３・１１の映像も忘れられない衝撃でした」
こう明かす民放報道局デスクが、さらに顔を曇らせた。
「実はテレビ局内でもＰＴＳＤが問題視されているんですよ…。取材した映像素材の中には、多数のご遺体など悲惨さを極めた映像もあります。東京で編集するスタッフの間に体調不良を訴える者が出てます」
東京のキー局には、系列局が撮影した映像、視聴者提供の映像など、おびただしい映像が集まっている。
「大きなモニターでよく確認すると、津波に流された方が映っている。車の中から助けを求めている人が映っていても、どうすることもできなかった思いにショックを受け、編集業務から外れた女性スタッフもいます」
こうした中、テレビ各局は新年度を迎えている。「４月からの改編への対応や新番組の制作発表会見などができない、めちゃめちゃな状況」（編成マン）。一昨年の政権交代以降、労働基準局から指導されていた「月間約２３０時間以内に」という労働時間の制限も事実上吹っ飛んでしまっているという。体調はへとへと、そこにフラッシュバックする悲惨な映像。
「報道局は臨戦態勢でやっていますから、スタッフの異変への対応も個別にしかできていない。いずれ、ひと段落したら、ＰＴＳＤへの対策が急務になる」（先の報道デスク）
撮影する側でさえ、これだけのショックを受けるのだから、被災者の心のケアが何より大切なのは言うまでもない。
夕刊フジ 3月28日(月)16時57分配信
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子供のストレス障害に注意「大人が安心させて」
東日本大震災から１０日が経過し、被災地の避難所や病院では、発熱や嘔吐（おうと）といった体調不良を訴える子供が増えているが、大震災による「急性ストレス障害」の可能性が高いと指摘する声もある。見えない心の傷を負った子供たちにどう接すればいいのか。
「恐怖体験やショック、環境の変化から急性ストレス障害になるのは当たり前だ。周囲の大人が『大丈夫だよ』と言って安心させてあげることが大切」
こども心身医療研究所（大阪市）の冨田和巳所長はこう指摘する。
冨田所長によると、急性ストレス障害では、頭痛や嘔吐、下痢、発熱といった風邪と似た症状が表れるため、「小児科を受診して風邪薬や解熱剤を処方されるケースもある」という。
ゼロ歳児でも、母親や周囲の大人の不安定な精神状態を鋭敏に感じ取り、床に頭を打ち付けたり、髪の毛が抜けたりするなど、ストレス障害の症状が出ることもある。
冨田所長は「親や先生などがしっかりした姿をみせることが予防、改善への一番いい方法」と訴え、一方で、今後の課題として「多くの震災孤児を誰がケアするのか」を挙げる。
平成７年の阪神大震災で、ボランティアとして活動した「菅原クリニック」（京都市）の菅原圭悟院長は「校庭で笑顔で遊ぶ子供たちとか、子供は被災地でも元気だというのは幻想だ」と訴える。
阪神大震災では大人や子供を問わず、心的外傷後ストレス障害（ＰＴＳＤ）の被災者が多く現れ、「ＰＴＳＤ元年」とも呼ばれた。
ＰＴＳＤは急性ストレス障害後に発展することがあり、ふとしたきっかけで恐怖体験がよみがえり、不安感に襲われたり、不眠、物忘れなどの症状が表れる。菅原院長は「児童は身体症状に不安が隠れてしまう。でも児童を診ることのできる精神科医がどれだけ現地にいるか」と危惧する。
阪神大震災後は「心のケア」が叫ばれ、恐怖体験を聞き出す、吐き出すということが効果的だとされる。しかし、菅原院長は「ＰＴＳＤの人は想起することを嫌うし、悪化する恐れがある」と指摘した上で、「子供に対しても見守りつつ、要望があれば支援してあげるのがいい」と提言している。
2011/03/20 23:12更新
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「テレビの映像が過激すぎるという視聴者の声をいただき、映像の編集にはかなり気を遣っています。ニューヨークの９・１１テロの際も飛行機がビルに突っ込む場面が繰り返されたため、後に精神科医や心理カウンセラーを訪れる人が増えたと特派員から聞いています。３・１１の映像も忘れられない衝撃でした」
こう明かす民放報道局デスクが、さらに顔を曇らせた。
「実はテレビ局内でもＰＴＳＤが問題視されているんですよ…。取材した映像素材の中には、多数のご遺体など悲惨さを極めた映像もあります。東京で編集するスタッフの間に体調不良を訴える者が出てます」
東京のキー局には、系列局が撮影した映像、視聴者提供の映像など、おびただしい映像が集まっている。
「大きなモニターでよく確認すると、津波に流された方が映っている。車の中から助けを求めている人が映っていても、どうすることもできなかった思いにショックを受け、編集業務から外れた女性スタッフもいます」
こうした中、テレビ各局は新年度を迎えている。「４月からの改編への対応や新番組の制作発表会見などができない、めちゃめちゃな状況」（編成マン）。一昨年の政権交代以降、労働基準局から指導されていた「月間約２３０時間以内に」という労働時間の制限も事実上吹っ飛んでしまっているという。体調はへとへと、そこにフラッシュバックする悲惨な映像。
「報道局は臨戦態勢でやっていますから、スタッフの異変への対応も個別にしかできていない。いずれ、ひと段落したら、ＰＴＳＤへの対策が急務になる」（先の報道デスク）
撮影する側でさえ、これだけのショックを受けるのだから、被災者の心のケアが何より大切なのは言うまでもない。
夕刊フジ 3月28日(月)16時57分配信
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子供のストレス障害に注意「大人が安心させて」
東日本大震災から１０日が経過し、被災地の避難所や病院では、発熱や嘔吐（おうと）といった体調不良を訴える子供が増えているが、大震災による「急性ストレス障害」の可能性が高いと指摘する声もある。見えない心の傷を負った子供たちにどう接すればいいのか。
「恐怖体験やショック、環境の変化から急性ストレス障害になるのは当たり前だ。周囲の大人が『大丈夫だよ』と言って安心させてあげることが大切」
こども心身医療研究所（大阪市）の冨田和巳所長はこう指摘する。
冨田所長によると、急性ストレス障害では、頭痛や嘔吐、下痢、発熱といった風邪と似た症状が表れるため、「小児科を受診して風邪薬や解熱剤を処方されるケースもある」という。
ゼロ歳児でも、母親や周囲の大人の不安定な精神状態を鋭敏に感じ取り、床に頭を打ち付けたり、髪の毛が抜けたりするなど、ストレス障害の症状が出ることもある。
冨田所長は「親や先生などがしっかりした姿をみせることが予防、改善への一番いい方法」と訴え、一方で、今後の課題として「多くの震災孤児を誰がケアするのか」を挙げる。
平成７年の阪神大震災で、ボランティアとして活動した「菅原クリニック」（京都市）の菅原圭悟院長は「校庭で笑顔で遊ぶ子供たちとか、子供は被災地でも元気だというのは幻想だ」と訴える。
阪神大震災では大人や子供を問わず、心的外傷後ストレス障害（ＰＴＳＤ）の被災者が多く現れ、「ＰＴＳＤ元年」とも呼ばれた。
ＰＴＳＤは急性ストレス障害後に発展することがあり、ふとしたきっかけで恐怖体験がよみがえり、不安感に襲われたり、不眠、物忘れなどの症状が表れる。菅原院長は「児童は身体症状に不安が隠れてしまう。でも児童を診ることのできる精神科医がどれだけ現地にいるか」と危惧する。
阪神大震災後は「心のケア」が叫ばれ、恐怖体験を聞き出す、吐き出すということが効果的だとされる。しかし、菅原院長は「ＰＴＳＤの人は想起することを嫌うし、悪化する恐れがある」と指摘した上で、「子供に対しても見守りつつ、要望があれば支援してあげるのがいい」と提言している。
2011/03/20 23:12更新
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