電気のいらない自動ドア
昨年末に開催された環境展示会「エコプロダクツ2010」で、これまで未利用だったエネルギーを有効活用していることで、ひときわ大きな注目を集めたエコグッズがある。福島県会津若松市に本社がある従業員6人の企業、有紀の小規模なブースには、開催期間中（3日間）に4500人が訪れた。お目当ては、同社が製造・販売する電気のいらない自動ドア「オートドア ゼロ」だ。
オートドア ゼロは、梃子（てこ）の原理を利用して開閉を行う、電気のいらない自動ドアだ。人がドアの前に立つと、体重（20kg以上が必要）によって床に埋め込まれた踏み込み板が2cmほど沈む。その力がドア内に埋め込まれた滑車へと伝わり、ドアが開く仕組みだ。利用者が通り過ぎてしまえば、引力によってドアは静かに閉まる。
この商品は既に特許を取得しており、2009年8月に販売をスタート、2011年1月末の時点で約30件の導入実績がある。「発売当初は、地元会津若松の企業が主な顧客だったが、現在は、老人介護施設などを運営する医療法人、高速道路のサービスエリアからの引き合いが多い」と同社の橋本保代表取締役は語る。
その理由について橋本氏は、「このドアは、通り過ぎる間は自分の体重によって開いたままになるので、電動の自動ドアのように老人や障害者がドアにはさまれる危険がない。電気を使わないので二酸化炭素（CO2）の低減にもつながる。そのため、CO2を多く排出している自動車関連業界のなかでも、特に高速道路総合技術研究所（NEXCO総研）からは、環境対策の面で高く評価してもらっている」と語る。
オートドア ゼロは、2009年7月に東名高速道路の浜名湖サービスエリアに導入され、「2010年には、NEXCO総研と共同開発を行う調印をした」（橋本氏）という。
http://
年間300kgのCO2削減効果
橋本氏によると、全国にはおよそ600万〜800万台の自動ドアが存在している。そのほとんどは電動式であり、作動時の電力消費によって1台当たり年間300kgのCO2を排出しているという。橋本氏は、「一つひとつの排出量はわずかだが、塵（ちり）も積もれば山となる。全体のうちの何割かがオートドア ゼロに置き換われば、かなりの温暖化対策になるはず」と語る。
この自動ドアは画期的な商品のように思えるが、特にハイテクを利用しているわけではなく、原理は単純だ。なぜ、今までこういうものが存在していなかったのか。疑問が沸いてくる。
「梃子の原理を利用した自動ドアの研究自体は、かなりの歴史がある。文献をたどると、1994年にはこのアイデアの研究がなされていた。だが、開閉の際の踏みしろが深すぎるなどの問題があり、実用化には至らなかった。そして、研究に研究を重ね、10年の歳月を経て今のドアが完成した」と橋本氏。
さらに橋本氏は、「このドアは、安全・安心が大きなセールスポイントなのだが、環境に対する社会の意識が高まっていなければ、これほどの注目は集めなかっただろう」と語る。
このドアはメンテナンスフリーで、ランニングコストはほとんどかからないが、少量生産であるために、導入時の初期投資は通常の自動ドアに比べて若干割高（引き戸タイプで84万円）だという。橋本氏は、「当面は月産30台、ゆくゆくは月産100台を目標にしたい。技術的な改良も進め、最終的には“踏みしろゼロ”を実現したい」と意気込む。
http://
軍事技術から生まれた“光るカバン”
ハイテク分野からも未利用エネルギーを活用した商品が発売される。伊藤忠商事とカバンのエース（東京都渋谷区）は、米国のベンチャー企業、シー・スリー・エス（C3S）が持つ「慣性力発電」技術を用い、人体の運動による振動で発電するユニットを開発した。このユニットを搭載し、使用者自らが発電した電気でLED（発光ダイオード）ライトを発光させるビジネスパーソン向けバッグを、2月上旬に発売する。商品のラインアップは、リュック、3ウェイバッグ（リュック、肩掛け、手提げの3通りで使用できるバッグ）、トローリー（キャスター付きバッグ）の3種類の予定で、価格は約2万〜約3万円の見込みだ。
慣性力発電とは耳慣れない言葉だが、「大元の原理は至って単純。誰もが中学校の理科の授業で習う、磁石とコイルを使った電磁誘導発電を利用した技術」と、透明な円柱形の物体の中に電磁コイルが収まった小さなユニットを手に、伊藤忠商事先端技術戦略室の清林靖室長代行は語る。「だた、この技術の新しいところは、この電磁誘導ユニットの中に、酸化鉄のナノ（ナノは10億分の1メートル）粒子を加えたこと。このナノ粒子が、潤滑剤の役目を果たすことにより、従来は拾うことができなかった微弱な運動もエネルギーに変換することが可能となり、通常の電磁誘導発電に比べて発電効率が2〜3割は向上している」（清林室長代行）。
この基礎技術を開発したのは、米防衛大手のロックウェル・インターナショナルであり、もともとは米軍の海洋ブイで使用する電池の代替電源として着想された。2005年には、防衛用途を除いた特許が民間に開放されることになり、その受け皿としてC3Sが設立された。かねてより、ロックウェルと協力関係にあった伊藤忠は、C3Sに100万ドルを出資し、この技術を利用した製品の開発に乗り出した。
http://
ここにも日本のモノづくりの技術が
さらに伊藤忠では、手に持って振るだけで発電する携帯式充電ユニットの試作品を既に完成させている。清林室長代行によると、携帯用太陽光発電ユニットに比べても遜色（そんしょく）のない性能であり、リモコンや工事現場で使う誘導灯への応用など、「電池を使う製品であれば、何でもこの技術に置き換えることができるというほど、無限の可能性を秘めている」（清林室長代行）という。
これほど応用範囲が広い技術であるにもかかわらず、民間に特許が公開されて商品化にこぎ着けるまで、5年の歳月を要したのはなぜか。これについて清林室長代行は、「先端的な基礎技術があっても、それを商品に落とし込むためには、コストや量産体制の確立など、基礎技術の開発とは別の難しさが存在する」と語る。
“光るかばん”の生みの親である同社ファッションアパレル第二部の森下克司氏は、「2009年の正月に、トヨタ自動車が化石燃料を使わない自動車の開発をするというニュースを聞いて、自分が担当するアパレル分野でも、環境に貢献できるような商品を開発できないか考えた。そして、この技術の存在を知り、商品に応用しようと思い付いた」という。
森下氏は、伊藤忠と提携関係にあった大阪府東大阪市で、企業間のマッチングイベントを行った。このイベントに参加した磁石製品を扱うマグテック（大阪府東大阪市）が、発電ユニットを27gの小型サイズにすることに成功し、エースが自社製品への採用を決めたことで、今回の商品化が実現した。「基礎技術は米国産だが、日本のモノづくりの技術がなければ、この商品は世に出ていない」と清林室長代行。
さらに森下氏は、「電池レスを実現する基礎技術はいろいろあるが、消費者まで届いていない。私たちのカバンは、数十万という単位で世の中にこの技術を届け、知ってもらう点で大きな意味がある」と商品を発売した意義を語る。
http://
「小さな技術」で温暖化に貢献
神奈川県藤沢市にある 音力発電 は、これまで未利用だった人間の歩行によるわずかな振動で発電する「発電床」の開発で名を馳せたベンチャー企業だ。
発電床の心臓部は「振力（しんりょく）電池」と呼ばれ、その内部には圧電素子（圧力を加えると発電する性質を持つ部品）が敷き詰められている。圧電素子は、100円ライターやガスコンロの着火台に利用されている単純な技術だが、同社の製品では、発電効率を最大限に引き出すために、綿密な設計により配置されている。
現在、同社はルネサスエレクトロニクスと共同で、電池のいらないリモコンの開発を行っている。同社営業本部グローバル市場開拓部の村谷政充課長は、「2008年と2009年にデモ機を発表し、現在は商品化に向けて、製造メーカーと話し合いを行っている段階。2012年の末には市場に出回っていてほしい」と語る。
デモ機に関しては、大きめの振力電池の上にボタンパネルが乗っている感じで、あまり使い勝手がよさそうには見えない。「現在の課題は、使い勝手の改善とコスト低減、発電効率の向上だ。基礎技術があっても、実際の商品に落とし込むためには、これらの問題を解決しなければならない。その意味で、基礎技術の開発と商品開発では別の難しさがある」。村谷課長は、期せずして伊藤忠の清林室長代行と同じ言葉を口にした。
未利用エネルギーを活用した電池（電源）レス製品を実現するための基礎的な技術は、どうやら無数に存在しているようだ。これらの製品は、使用の際に電池を消費しないのだから、温暖化対策に有効であることは間違いない。また、電気インフラが整備されていない途上国の生活向上にも役立つ可能性がある。しかし、「私たちは、温暖化技術と聞くと、まずは発電施設のような大規模なものを思い浮かべる。そのため、こうした分野への関心は低く、商品化の事例もほとんどなかった」（伊藤忠清林室長代行）というのが実情のようだ。
だが、ここにきて風向きは変わった。有紀の橋本氏は、「昨年末から今年にかけて問い合わせが急増しており、市場に関しては、機は熟したと感じている。中国などへの海外展開も視野に入れている」という。伊藤忠の清林室長代行は、「この技術を使って、パソコンや携帯電話の充電ができるバッグの開発も進めている。また、リモコンや携帯音楽プレーヤーの電源として使用する研究も行っている」という。音力発電も、電池レスで光る杖（つえ）など、さまざまな商品開発に取り組んでいる。これらの製品が注目を集め、基礎技術から商品化を進めるための投資が加速すれば、近い将来、市場は電池レス商品で溢れているかもしれない。そして、ひょっとしたら2011年は、「電源レス製品元年」といえる年になるかもしれない。
http://
昨年末に開催された環境展示会「エコプロダクツ2010」で、これまで未利用だったエネルギーを有効活用していることで、ひときわ大きな注目を集めたエコグッズがある。福島県会津若松市に本社がある従業員6人の企業、有紀の小規模なブースには、開催期間中（3日間）に4500人が訪れた。お目当ては、同社が製造・販売する電気のいらない自動ドア「オートドア ゼロ」だ。
オートドア ゼロは、梃子（てこ）の原理を利用して開閉を行う、電気のいらない自動ドアだ。人がドアの前に立つと、体重（20kg以上が必要）によって床に埋め込まれた踏み込み板が2cmほど沈む。その力がドア内に埋め込まれた滑車へと伝わり、ドアが開く仕組みだ。利用者が通り過ぎてしまえば、引力によってドアは静かに閉まる。
この商品は既に特許を取得しており、2009年8月に販売をスタート、2011年1月末の時点で約30件の導入実績がある。「発売当初は、地元会津若松の企業が主な顧客だったが、現在は、老人介護施設などを運営する医療法人、高速道路のサービスエリアからの引き合いが多い」と同社の橋本保代表取締役は語る。
その理由について橋本氏は、「このドアは、通り過ぎる間は自分の体重によって開いたままになるので、電動の自動ドアのように老人や障害者がドアにはさまれる危険がない。電気を使わないので二酸化炭素（CO2）の低減にもつながる。そのため、CO2を多く排出している自動車関連業界のなかでも、特に高速道路総合技術研究所（NEXCO総研）からは、環境対策の面で高く評価してもらっている」と語る。
オートドア ゼロは、2009年7月に東名高速道路の浜名湖サービスエリアに導入され、「2010年には、NEXCO総研と共同開発を行う調印をした」（橋本氏）という。
http://
年間300kgのCO2削減効果
橋本氏によると、全国にはおよそ600万〜800万台の自動ドアが存在している。そのほとんどは電動式であり、作動時の電力消費によって1台当たり年間300kgのCO2を排出しているという。橋本氏は、「一つひとつの排出量はわずかだが、塵（ちり）も積もれば山となる。全体のうちの何割かがオートドア ゼロに置き換われば、かなりの温暖化対策になるはず」と語る。
この自動ドアは画期的な商品のように思えるが、特にハイテクを利用しているわけではなく、原理は単純だ。なぜ、今までこういうものが存在していなかったのか。疑問が沸いてくる。
「梃子の原理を利用した自動ドアの研究自体は、かなりの歴史がある。文献をたどると、1994年にはこのアイデアの研究がなされていた。だが、開閉の際の踏みしろが深すぎるなどの問題があり、実用化には至らなかった。そして、研究に研究を重ね、10年の歳月を経て今のドアが完成した」と橋本氏。
さらに橋本氏は、「このドアは、安全・安心が大きなセールスポイントなのだが、環境に対する社会の意識が高まっていなければ、これほどの注目は集めなかっただろう」と語る。
このドアはメンテナンスフリーで、ランニングコストはほとんどかからないが、少量生産であるために、導入時の初期投資は通常の自動ドアに比べて若干割高（引き戸タイプで84万円）だという。橋本氏は、「当面は月産30台、ゆくゆくは月産100台を目標にしたい。技術的な改良も進め、最終的には“踏みしろゼロ”を実現したい」と意気込む。
http://
軍事技術から生まれた“光るカバン”
ハイテク分野からも未利用エネルギーを活用した商品が発売される。伊藤忠商事とカバンのエース（東京都渋谷区）は、米国のベンチャー企業、シー・スリー・エス（C3S）が持つ「慣性力発電」技術を用い、人体の運動による振動で発電するユニットを開発した。このユニットを搭載し、使用者自らが発電した電気でLED（発光ダイオード）ライトを発光させるビジネスパーソン向けバッグを、2月上旬に発売する。商品のラインアップは、リュック、3ウェイバッグ（リュック、肩掛け、手提げの3通りで使用できるバッグ）、トローリー（キャスター付きバッグ）の3種類の予定で、価格は約2万〜約3万円の見込みだ。
慣性力発電とは耳慣れない言葉だが、「大元の原理は至って単純。誰もが中学校の理科の授業で習う、磁石とコイルを使った電磁誘導発電を利用した技術」と、透明な円柱形の物体の中に電磁コイルが収まった小さなユニットを手に、伊藤忠商事先端技術戦略室の清林靖室長代行は語る。「だた、この技術の新しいところは、この電磁誘導ユニットの中に、酸化鉄のナノ（ナノは10億分の1メートル）粒子を加えたこと。このナノ粒子が、潤滑剤の役目を果たすことにより、従来は拾うことができなかった微弱な運動もエネルギーに変換することが可能となり、通常の電磁誘導発電に比べて発電効率が2〜3割は向上している」（清林室長代行）。
この基礎技術を開発したのは、米防衛大手のロックウェル・インターナショナルであり、もともとは米軍の海洋ブイで使用する電池の代替電源として着想された。2005年には、防衛用途を除いた特許が民間に開放されることになり、その受け皿としてC3Sが設立された。かねてより、ロックウェルと協力関係にあった伊藤忠は、C3Sに100万ドルを出資し、この技術を利用した製品の開発に乗り出した。
http://
ここにも日本のモノづくりの技術が
さらに伊藤忠では、手に持って振るだけで発電する携帯式充電ユニットの試作品を既に完成させている。清林室長代行によると、携帯用太陽光発電ユニットに比べても遜色（そんしょく）のない性能であり、リモコンや工事現場で使う誘導灯への応用など、「電池を使う製品であれば、何でもこの技術に置き換えることができるというほど、無限の可能性を秘めている」（清林室長代行）という。
これほど応用範囲が広い技術であるにもかかわらず、民間に特許が公開されて商品化にこぎ着けるまで、5年の歳月を要したのはなぜか。これについて清林室長代行は、「先端的な基礎技術があっても、それを商品に落とし込むためには、コストや量産体制の確立など、基礎技術の開発とは別の難しさが存在する」と語る。
“光るかばん”の生みの親である同社ファッションアパレル第二部の森下克司氏は、「2009年の正月に、トヨタ自動車が化石燃料を使わない自動車の開発をするというニュースを聞いて、自分が担当するアパレル分野でも、環境に貢献できるような商品を開発できないか考えた。そして、この技術の存在を知り、商品に応用しようと思い付いた」という。
森下氏は、伊藤忠と提携関係にあった大阪府東大阪市で、企業間のマッチングイベントを行った。このイベントに参加した磁石製品を扱うマグテック（大阪府東大阪市）が、発電ユニットを27gの小型サイズにすることに成功し、エースが自社製品への採用を決めたことで、今回の商品化が実現した。「基礎技術は米国産だが、日本のモノづくりの技術がなければ、この商品は世に出ていない」と清林室長代行。
さらに森下氏は、「電池レスを実現する基礎技術はいろいろあるが、消費者まで届いていない。私たちのカバンは、数十万という単位で世の中にこの技術を届け、知ってもらう点で大きな意味がある」と商品を発売した意義を語る。
http://
「小さな技術」で温暖化に貢献
神奈川県藤沢市にある 音力発電 は、これまで未利用だった人間の歩行によるわずかな振動で発電する「発電床」の開発で名を馳せたベンチャー企業だ。
発電床の心臓部は「振力（しんりょく）電池」と呼ばれ、その内部には圧電素子（圧力を加えると発電する性質を持つ部品）が敷き詰められている。圧電素子は、100円ライターやガスコンロの着火台に利用されている単純な技術だが、同社の製品では、発電効率を最大限に引き出すために、綿密な設計により配置されている。
現在、同社はルネサスエレクトロニクスと共同で、電池のいらないリモコンの開発を行っている。同社営業本部グローバル市場開拓部の村谷政充課長は、「2008年と2009年にデモ機を発表し、現在は商品化に向けて、製造メーカーと話し合いを行っている段階。2012年の末には市場に出回っていてほしい」と語る。
デモ機に関しては、大きめの振力電池の上にボタンパネルが乗っている感じで、あまり使い勝手がよさそうには見えない。「現在の課題は、使い勝手の改善とコスト低減、発電効率の向上だ。基礎技術があっても、実際の商品に落とし込むためには、これらの問題を解決しなければならない。その意味で、基礎技術の開発と商品開発では別の難しさがある」。村谷課長は、期せずして伊藤忠の清林室長代行と同じ言葉を口にした。
未利用エネルギーを活用した電池（電源）レス製品を実現するための基礎的な技術は、どうやら無数に存在しているようだ。これらの製品は、使用の際に電池を消費しないのだから、温暖化対策に有効であることは間違いない。また、電気インフラが整備されていない途上国の生活向上にも役立つ可能性がある。しかし、「私たちは、温暖化技術と聞くと、まずは発電施設のような大規模なものを思い浮かべる。そのため、こうした分野への関心は低く、商品化の事例もほとんどなかった」（伊藤忠清林室長代行）というのが実情のようだ。
だが、ここにきて風向きは変わった。有紀の橋本氏は、「昨年末から今年にかけて問い合わせが急増しており、市場に関しては、機は熟したと感じている。中国などへの海外展開も視野に入れている」という。伊藤忠の清林室長代行は、「この技術を使って、パソコンや携帯電話の充電ができるバッグの開発も進めている。また、リモコンや携帯音楽プレーヤーの電源として使用する研究も行っている」という。音力発電も、電池レスで光る杖（つえ）など、さまざまな商品開発に取り組んでいる。これらの製品が注目を集め、基礎技術から商品化を進めるための投資が加速すれば、近い将来、市場は電池レス商品で溢れているかもしれない。そして、ひょっとしたら2011年は、「電源レス製品元年」といえる年になるかもしれない。
http://
|
|
|
|
|
|
|
|
政治の動き 更新情報
-
最新のイベント
-
まだ何もありません
-
-
最新のアンケート
-
まだ何もありません
-
政治の動きのメンバーはこんなコミュニティにも参加しています
人気コミュニティランキング
- 1位
- 暮らしを楽しむ
- 75489人
- 2位
- 大人のmixi【おとミク】
- 6452人
- 3位
- 写真を撮るのが好き
- 208290人