「スーパーサイズ・ミー」
基本的には情報はアメリカのものだが，それはとりもなおさず現在の日本の問題でもある。
かつてはアメリカの流行は１０年後の日本の流行と言われたものだが，現代の情報の伝達は即時性があり，今のアメリカの問題はそのまま日本の問題でもある。
まずは急増するアメリカの肥満に関して。
「ここ２５年間で若者の肥満率は倍増した。肥満は病気の根源といわれる。高血圧，胆嚢炎，睡眠時無呼吸症候群，子宮・乳・前立腺などのガン，高脂血症，脂肪肝，ぜんそく，生殖ホルモン異常，糖尿病…など数限りない病気の原因になりうる。
この傾向が続けば，2000年生まれの赤ん坊は３人に１人はやがて糖尿病になる。
肥満児の子どもの２０％は肝機能障害であり，それは肝硬変の初期段階であり，このままの高脂肪食という食生活を続ければ，やがて肝臓は破綻を来す。その結果は臓器移植か死亡のどちらかでしかない。」
子どもが大人社会の，特にその中の大企業の利潤追求姿勢の犠牲者になっているということである。では，大企業は，どのように子どもを取り込んでいくか？それは宣伝活動である。
「子どもは１年間に10000件のテレビCMを見る。そしてその９５％が甘味料系のファーストフードのCMである。こうして，子どもは本人の意識とは別に洗脳されていく。子どもの判断力がつくのはずっと後の年代になる。その前に，子どもたちは脳にすり込まれていく。」
莫大な利益のためなら，子どもの中毒症状など，企業は全く問題としていないのだ。
「マックは2001年，全世界で総額10億4000万ドルの宣伝費を使った。その年，アメリカのある協会が『ガン予防のために１日５種類の野菜を』キャンペーンを行ったが，使った宣伝費は200万ドルだった。ガン予防のCMが１回流れるたびに５２０回のマックCMが流れる計算になる。」
これでは勝ち目はない。マッチョな筋肉ムキムキマンと乳幼児がリング上で戦っているのと同じことである。
昔，大企業の創業者が「大企業など富む者は，社会に対して富に比例した大きな責任を持つ」と名言をはいたが，今やこの片鱗さえもない。
企業マフィアが金にものを言わせて自分さえよければいいと，大人はもちろん判断力のない大多数の子どもさえもその犠牲者にして，何の感情も持ち合わせない。世も末であろう。
こんな中でも勇気のある人たちはいる。
「ウイスコンシン州のある高校では，まずは手始めに校内の自販機を撤去し水だけにした。この高校は生徒達が荒れることで有名だった学校だったが，それだけで変化が現れた。自販機で販売される甘味飲料が若者にいかに悪影響を及ぼすか，という証明である。ついで，校内給食をヘルシープログラムにより低脂肪，低糖分で合成着色料や保存料無使用のものに変え，パンは全粒粉で，果物・野菜がたっぷりのものに変えた。
こうして荒れた生徒達に，落ち着きや集中力が出て，教室で自分の殻に閉じこもらないようになった。」
今，日本の学校では学級崩壊など我慢できないキレやすい子どもたちが問題となり，社会では神戸の少年による殺人以来，犯罪の低年齢化が顕著になっている。
これは根本的な原因は食生活だと言われている。たとえばカルシウム不足や糖分取りすぎにより，情緒不安定になることはもう常識である。それでも若者は自販機でせっせせっせと人工甘味料を口にする。
これも中毒症状と言えるのではないか。それをストップさせるのも大人（親）の責任なのに…。
「ロス市教育委員会では，炭酸飲料の販売を禁止した。人工甘味料の若者に対する悪影響をとめるためである。当然，企業の猛反対を受けたが，担当者は毅然としてそれを退けた。『お金の問題ではない。体の問題なのだから。』と胸を張って述べた。」
教育を担当する者はこうであらねばならぬ。かつて教育界は聖域と言われた。世の中の悪影響を受けてはならぬからだ。
特に食生活や生活用品の安全性については，今の時代だからこそ「聖域」であらねばならぬ。そうでなくても身も心もボロボロにする大多数の食品（映画の中ではジャンク食品と呼んでいる）から若者を守るためには，最後の牙城でなくてはならぬと思う。
「ニューヨークで少女二人によるマック裁判は敗訴に終わったが，やがてその影響はいろいろなところで出始めた。一例を挙げると，ニューヨーク，テキサス，サンフランシスコでは，学校の甘味飲料が禁止された。」
ところが，こうした世の中の動きを阻止すべく企業マフィアは金にものを言わせて攻勢に出た。彼らは直接，政治家に働きかけない。その媒介をするのがロビイストと呼ばれる人たちである。企業マフィアから豊富な資金を提供され，議員に対して多額の政治献金を代償条件にしていろいろな要求を出し続ける。
「大企業に雇われたロビイストは会社の不利になる発言をつつしませるのは当たり前で，不利な法案を通さないようにするし，場合によっては有利になるような法案の通過のために積極的に働きかける。
こうして2004年３月『チーズバーガー法』が下院を通過した。これは肥満による食品会社への提訴を禁じる法律である。」
この法律は，ニューヨークでのマック裁判を明らかに意識したものである。やり方が汚すぎるが，マフィアなら手段を選ばずといったところか。
このやり方は日本の大企業（洗剤メーカー，飲料メーカーなど）が，豊富な資金力にものをいわせてテレビCMで国民を洗脳しつつ，一方，大学などの研究機関や政治家に莫大な資金援助をし，商品の害毒性について言及しようものなら資金援助をストップし，あるいはありとあらゆる妨害工作をするのと同じである。
日本にも本当に多くの企業マフィアがいるのである。
自分の身を守るのはあなた自身でしかないのは，アメリカも日本も同じなのである。
基本的には情報はアメリカのものだが，それはとりもなおさず現在の日本の問題でもある。
かつてはアメリカの流行は１０年後の日本の流行と言われたものだが，現代の情報の伝達は即時性があり，今のアメリカの問題はそのまま日本の問題でもある。
まずは急増するアメリカの肥満に関して。
「ここ２５年間で若者の肥満率は倍増した。肥満は病気の根源といわれる。高血圧，胆嚢炎，睡眠時無呼吸症候群，子宮・乳・前立腺などのガン，高脂血症，脂肪肝，ぜんそく，生殖ホルモン異常，糖尿病…など数限りない病気の原因になりうる。
この傾向が続けば，2000年生まれの赤ん坊は３人に１人はやがて糖尿病になる。
肥満児の子どもの２０％は肝機能障害であり，それは肝硬変の初期段階であり，このままの高脂肪食という食生活を続ければ，やがて肝臓は破綻を来す。その結果は臓器移植か死亡のどちらかでしかない。」
子どもが大人社会の，特にその中の大企業の利潤追求姿勢の犠牲者になっているということである。では，大企業は，どのように子どもを取り込んでいくか？それは宣伝活動である。
「子どもは１年間に10000件のテレビCMを見る。そしてその９５％が甘味料系のファーストフードのCMである。こうして，子どもは本人の意識とは別に洗脳されていく。子どもの判断力がつくのはずっと後の年代になる。その前に，子どもたちは脳にすり込まれていく。」
莫大な利益のためなら，子どもの中毒症状など，企業は全く問題としていないのだ。
「マックは2001年，全世界で総額10億4000万ドルの宣伝費を使った。その年，アメリカのある協会が『ガン予防のために１日５種類の野菜を』キャンペーンを行ったが，使った宣伝費は200万ドルだった。ガン予防のCMが１回流れるたびに５２０回のマックCMが流れる計算になる。」
これでは勝ち目はない。マッチョな筋肉ムキムキマンと乳幼児がリング上で戦っているのと同じことである。
昔，大企業の創業者が「大企業など富む者は，社会に対して富に比例した大きな責任を持つ」と名言をはいたが，今やこの片鱗さえもない。
企業マフィアが金にものを言わせて自分さえよければいいと，大人はもちろん判断力のない大多数の子どもさえもその犠牲者にして，何の感情も持ち合わせない。世も末であろう。
こんな中でも勇気のある人たちはいる。
「ウイスコンシン州のある高校では，まずは手始めに校内の自販機を撤去し水だけにした。この高校は生徒達が荒れることで有名だった学校だったが，それだけで変化が現れた。自販機で販売される甘味飲料が若者にいかに悪影響を及ぼすか，という証明である。ついで，校内給食をヘルシープログラムにより低脂肪，低糖分で合成着色料や保存料無使用のものに変え，パンは全粒粉で，果物・野菜がたっぷりのものに変えた。
こうして荒れた生徒達に，落ち着きや集中力が出て，教室で自分の殻に閉じこもらないようになった。」
今，日本の学校では学級崩壊など我慢できないキレやすい子どもたちが問題となり，社会では神戸の少年による殺人以来，犯罪の低年齢化が顕著になっている。
これは根本的な原因は食生活だと言われている。たとえばカルシウム不足や糖分取りすぎにより，情緒不安定になることはもう常識である。それでも若者は自販機でせっせせっせと人工甘味料を口にする。
これも中毒症状と言えるのではないか。それをストップさせるのも大人（親）の責任なのに…。
「ロス市教育委員会では，炭酸飲料の販売を禁止した。人工甘味料の若者に対する悪影響をとめるためである。当然，企業の猛反対を受けたが，担当者は毅然としてそれを退けた。『お金の問題ではない。体の問題なのだから。』と胸を張って述べた。」
教育を担当する者はこうであらねばならぬ。かつて教育界は聖域と言われた。世の中の悪影響を受けてはならぬからだ。
特に食生活や生活用品の安全性については，今の時代だからこそ「聖域」であらねばならぬ。そうでなくても身も心もボロボロにする大多数の食品（映画の中ではジャンク食品と呼んでいる）から若者を守るためには，最後の牙城でなくてはならぬと思う。
「ニューヨークで少女二人によるマック裁判は敗訴に終わったが，やがてその影響はいろいろなところで出始めた。一例を挙げると，ニューヨーク，テキサス，サンフランシスコでは，学校の甘味飲料が禁止された。」
ところが，こうした世の中の動きを阻止すべく企業マフィアは金にものを言わせて攻勢に出た。彼らは直接，政治家に働きかけない。その媒介をするのがロビイストと呼ばれる人たちである。企業マフィアから豊富な資金を提供され，議員に対して多額の政治献金を代償条件にしていろいろな要求を出し続ける。
「大企業に雇われたロビイストは会社の不利になる発言をつつしませるのは当たり前で，不利な法案を通さないようにするし，場合によっては有利になるような法案の通過のために積極的に働きかける。
こうして2004年３月『チーズバーガー法』が下院を通過した。これは肥満による食品会社への提訴を禁じる法律である。」
この法律は，ニューヨークでのマック裁判を明らかに意識したものである。やり方が汚すぎるが，マフィアなら手段を選ばずといったところか。
このやり方は日本の大企業（洗剤メーカー，飲料メーカーなど）が，豊富な資金力にものをいわせてテレビCMで国民を洗脳しつつ，一方，大学などの研究機関や政治家に莫大な資金援助をし，商品の害毒性について言及しようものなら資金援助をストップし，あるいはありとあらゆる妨害工作をするのと同じである。
日本にも本当に多くの企業マフィアがいるのである。
自分の身を守るのはあなた自身でしかないのは，アメリカも日本も同じなのである。
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