インターネットでたくさんの情報が得られる便利な世の中ですが、何が本当で何がうそかを判断するのは非常に難しいです。
参考までにこういった分析をしている会社もあります。
｢影のCIA｣ (The Shadow CIA)｣ とまで評されたかの有名な｢民間情報企業｣ストラトフォア社 (Strategic Forecasting, Inc.= 通称 ‟STRATFOR‟)の情報分析による記事だそうだ。
http://
これを日本語に訳したものは下記。（ダルマ通信より。以下、転送・転載可）
Ａ(H1N1) 型は普通の流感にすぎない
A (H1N1) 型インフルエンザ･ウイルス (通称｢豚インフルエンザ｣) が世界中にトップ･ニュースで大々的に報道されて以来５カ月が経ち、北半球では例年の流感季節が間近に迫ってきたことでもあり、この際このインフルエンザについて再検討しておいた方が良さそうである。
先ずは、この論説から一つだけ事実を取り上げるなら、それは米国疾病対策センー(CDC) がA (H1N1) 型インフルエンザ罹病者の入院率と死亡率を通常のインフルエンザの場合と同等ないしそれ以下であると信じている事実である。更に、もう一つ事実を取り上げるなら、それは、当のインフルエンザに関する資料が非常に不備不完全で各種の比較検討が殆ど不可能であり、従って、大量の死亡者が出る恐れがあるなどと言明することは何らの事実解明や検証もせずに人心を恐怖におとしいれるデマ流しに過ぎないと云う事実である。
では、これらの事実について具体的に説明しよう。
今年のA (H1N1) 型変種には、他の各種インフルエンザ･ウイルスから識別される若干の主要な特徴がある。最も注目に値するのは、通常ではインフルエンザに対する感染発病率が高い高齢者がA (H1N1)では低いと考えられることと、未だ養護老人ホームなどでの集団感染が発生していないことである。その代わりに、A (H1N1)ウイルスは若年層に対する感染性が高いようで、24歳以下の者、特に2歳未満の幼児や妊娠している女性に通常より高い感染率が示されている。こうした若年層に対する高い感染発病は、子供やその両親を学校と職場から引き離して家庭に留めることになり、社会の労働人口を通常以上に減退させることになると考えられる。この新ウイルス対策として、米国政府はワクチン接種計画の実施を急拡大し、この10月にはA (H1N1)向けのワクチン接種が始まることになろう。
しかし、上述のようなインフルエンザ罹病の相違は従来の取り組み方を変えるようなものではない。政府にとってはウイルス拡散や感染発病の防止に有効な対策と広報活動が取れるかどうかが問題であっても、このA (H1N1)型インフルエンザがこれまで何カ月にもわたってヒステリー症状的に報道されてきたような社会破綻を引き起す事態については、未だその予兆すら見られないのである。
このヒステリー症状的な報道は、多分に1918年の｢スペイン風邪｣の記憶に由来するものであろう。当時は、過酷な戦争が5年目に入り、蔓延する流感罹病者についての統計作業はさほど優先されなかったであろうから、このインフルエンザ罹病者の推定統計には大きなばらつきがあるが、それでもこの 1918年流感による死亡者数が世界中で５千万人から１億人の範囲にあることは大方の認めるところであり、その内の約50万人がアメリカ人であった。
このスペイン風邪は、非常に恐ろしい流感で、従来の各種インフルエンザ･ウイルスの主な感染罹病者である子供や高齢老人に加えて、特に壮年人口 (25~35歳の成人層) に対して高比率で感染罹病させた。当該期間から再構成された数値に基づけば、アメリカ人口の28 % がスペイン風邪に感染し、その内の1.4 % から2.3 % (即ち総人口の0.39 % から0.6 5 %) が死亡したのである。実に、このインフルエンザが突発的に大流行した1918~1920年は、20世紀中にアメリカ合衆国の人口が減少した唯一の時期を示している。
世界中に報道されている今回のA (H1N1)型豚インフルエンザについては不明な情報が多いが、過去５ヶ月間で引き出せる資料からは、このインフルエンザが1918年のスペイン風邪に匹敵するものでないことは明白である。最も注目に値するのは、罹病死亡率であり、より適切には、この死亡率の欠落である。ごく控え目に云って世界的な資料は大雑把であるが、９月４日の時点で、世界保健機関(WHO)は世界中でわずか3,199人の死亡をA (H1N1)に関連づけていた。資料的にはより信頼できる米国では、この流感による国内死亡者数は593人であり、1918年の流感によるアメリカ人死亡者数が402,000人から675,000人の範囲であったこととは比べようもなく少ないのである。
米国内では、当社STRATFORが入手した最も完全な資料は、４月にA (H1N1)が突発した際に最初に感染罹病者が出た地域の一つであるニューヨーク市からのものである。そこでは、同市保健局が当該インフルエンザ発生の最初の数週間で市人口の10%にあたる80万人がA (H1N1)ウィルスに感染したと推計している。しかし、これまでのところ、わずか930人が入院を必要とし54人が死亡しただけである。つまるところ、 A (H1N1)は、従来のインフルエンザと同様に伝染性ではあるが、それよりも致命的であるような特性は示されていない。事実、ニューヨーク市の資料からは、このインフルエンザによる罹病死亡率が当該ウィルス感染者の0.00675％ (同市人口に対する比率では0.00064%)で統計的には無意味な数値に留まっていることが確認できるのである。
米国におけるインフルエンザ
（死亡者数） (全人口に対する死亡率)
1918 年 402,000 〜 675,000 0.39 〜 0.65 %
1957年 38,000 0.22 %
1968年 28,140 0.14 %
NewYork市の平均的流感季節 1,100 0.13 %
2009年−NewYork市* 54 0.00064 %
2009年−全国* 593 0.00019 %
------------------------------------------------------------------------------------------------------------------
* A (H1N1)以外のインフルエンザ･ウィルス変種による数値は含まれない。
[９月14日までに判明した資料により] 当該通年の数値ではない。
統計資料出所はThe U.S. Centers for Disease Control and Prevention [米国疾病対策センター] 及び
New York City Health Department [ニュ―ヨーク市保健局]。
上掲のように統計数値を表示すると、明らかに幾分の歪みが生じることは避けられない。A (H1N1)インフルエンザに起因するとされた死亡者数は、当然４月にA (H1N1)が特定されて以降の期間でのみ示された数値である。それらの数値は、(未だ未完の) 本年全体のものではなく、又近づきつつある北半球での毎年の流感季節に関連する数値も何ら含まれていない。この流感季節には、きっと例年より多くのインフルエンザ関連の死亡者が出るであろう。なお、上掲の統計には他のインフルエンザ･ウイルスに関連した数値が含まれていないことは云うまでもない。
今後は、冬季の到来につれて、更に多くのインフルエンザ感染罹病者と死亡者が出て罹病死亡率が増大することは確実である。しかも、A (H1N1)ウイルスがより致命的な変種に変異することも常にありうる。これは、まさしく1918年スペイン風邪のウイルスに起ったことである。しかし、現在のところ、WHO [世界保健機関]もCDC [米国疾病対策センター]も、A (H1N1)が他の季節性インフルエンザより致命的なものになるとは予想していないようである。
この際、留意すべき決定的な要点は、インフルエンザのあらゆる変種が毎年何千もの人命を奪うことである。米国では、平均的に毎年約36,000人ほどがインフルエンザで死亡しており、それはニューヨーク市だけでも1,100人に達する。世界全体では、インフルエンザ関連の死亡者は毎年25万人から 50万人の範囲になると推定されている。今年は、これまでのところ、世界全体で僅か3,000人ほどがA (H1N1)の発生に関連して死亡しており、しかも、その殆どが南半球での流感季節に生じているのである。統計的観点からは、A (H1N1) インフルエンザは現在のところ背景騒音の域を出ないと云っても過言ではあるまい。
-----------------------------------------------------------------------------------------------------------------------------------
[翻訳者注] 以上の翻訳文中 [･･･] 内の語句は翻訳者の補足である。STRATFOR (Strategic Forecasting, Inc.)については [http://
***************************************************************************************
さて、今春来の｢新型インフルエンザ｣については、実に不可解なことが多く、早くから世界中で幾多の重大な疑問が提起され、イギリスなどでは (政府がワクチンを接種する医師等に平均₤4,000[約60万円]のボーナス支給を提示しても) 一般開業医や看護師の大半が｢予防ワクチン｣の接種に反対し庶民にも冷静に対応するよう警告していた。120) 118) 116)
しかし、日本では、当初から医療機関やマスコミが当局の言いなりで大騒ぎして無知な民衆の恐怖心を煽ってきた。この国の権力支配者らは、これでもって、大不況でますます困窮する庶民の関心をそらし必要な社会変革に向かう大衆の勢力をそぐことを狙っているのであろう。
今春、ＷＨＯ(｢世界保健機関｣)が音頭をとり米国や西欧諸国の政府とマスコミが米国最大の豚肉会社のメキシコにある養豚場付近で発生したとする『豚インフルエンザA(H1N1)』(実は1976年にアメリカで流行してワクチン接種により多数の犠牲者を出しており、82) 新型ではないのに、日本では｢新型インフルエンザ｣と言い換えられている)が世界中に急速に蔓延しているとして連日大げさな報道を続け大騒ぎを演じた。 79)89)105)
その後、しばらく鳴りをひそめていたのが、この８月になって再びマスコミ報道で｢新型インフルエンザ｣の大流行が騒がれ始め、日本でも政府高官が直々に大衆向け｢対策｣を指示するなどして各地炎暑の巷に奇妙なマスク姿の再来となった。その後は、切迫したワクチン接種の必要と逼迫したワクチン不足が宣伝されて接種優先順位を争わせる奇妙な悲喜劇が演じられている。これは品不足を大げさに宣伝して買いを煽り競わせる狡猾な市場操作商法 (‟shortage marketing‟)であり、かくして、晩秋の各地で我先にと詰め寄る民衆に｢予防ワクチン｣の接種が一斉に開始されようとしている。 10)13)20)
しかし、この｢新型インフルエンザ｣については、発生当初から世界各地の医療専門家や有識者から、病原ウイルスの発生源や転移過程、人体への感染経路や特異病状の因果関係、ウイルス株の組織構成や変異･拡散の実態などについて数々の疑問が提起され、ＷＨＯや諸国の関係医療機関による科学的解明とその結果の公表が要求されてきた。9)14)16)29)30)36)80)
しかるに、これらの重大な疑問に対して未だに確たる応答はなされておらず、病原体の発生･変異の実態や人体への感染･発病の因果関係が曖昧にされたまま、｢世界保健機関｣と諸国の政府当局による｢大流行｣現象のでっち上げと一方的な｢感染対策｣が講じられ、｢ワクチン｣の成分内容やその効能を明確にしないままで、いよいよその人体接種が強行されようとしている。
他方、この数ヶ月間だけでも、欧米の巨大製薬企業数社が競ってこの｢インフルエンザ｣向け｢ワクチン｣の大量生産を続けており、これら巨大製薬会社は、今後の大流行を前提に｢世界保健機関｣や諸国政府などから未曾有の(税金による)大量発注を受けて大儲けをすることになるのである。 58)69)123)128)
こうした極めていかがわしい｢新型インフルエンザ｣現象の実態について、これまで収集した種々の情報･資料を整理して後日詳述するつもりであるが、取り敢えずは、以下にこれまで判明した重要な事実の要点だけを概述して皆さんのご参考に供したい。
１）｢新型インフルエンザ｣A(H1N1)型は、自然発生したものではなく｢生物兵器｣として人工的に開発製造されたウイルスによるものである。1)2)76)77)81)104)
２）今後これを世界中に蔓延させて、その｢予防｣対策として｢世界保健機関｣が主導する形で諸国政府に巨大製薬会社が製造した｢ワクチン｣を庶民大衆に強制的に接種させようとしている。73)74))83)84)87)93)
３）この｢ワクチン｣の成分には、A(H1N1)型(本来は季節性インフルエンザよりも罹病症状が軽いが)78)106)より致命的な A(H5N1)型に変異しやすいウイルス株やA(H1N1)型の生ウイルスが混入されていると云われている。又この｢ワクチン｣の補助剤には人体の免疫作用を損なう働きがあり、この｢接種｣により人体の免疫作用が奪われて種々の病気にかかり易くなり、以後この接種を受けた者は伝染性の病原菌で簡単に殺されてしまうことになる。これは、まさに国際連合の機関と諸国政府による大量殺人であり、既に米国などでは人類に対するジェノサイドとして刑事告発されており、又各地でこの｢ワクチン接種｣の差し止めが提訴されている。従って、世界の先進諸国では、今春来各地でこの｢新型インフルエンザ｣の正体を暴き｢予防ワクチン｣接種に反対してこれを阻止する運動や対抗活動が進展している。 39)45)53)54)72)85)88)95)96)98)99)101)110)111)112)113)119)124)125)126)127)132133)
４）暴力と謀略によって世界征服(人類全体の統一支配)を狙う国際政治経済勢力*が、その巨大な組織的策動の一環として、長年にわたり人類の総数を大幅に削減する｢人口削減｣(depopulation)の謀略**を実行しており、目下の｢新型インフルエンザ｣蔓延とその｢予防ワクチン｣接種の強行はこの謀略作業である。彼等は、｢新世界秩序｣を唱道しながら、人類社会全体を独裁的な世界帝国体制にして支配しようと企んでおり、そのために世界人口を大幅に削減して統治し易くしたいのである。1)2)3)4)5)6)7)19)84)100)
以上であるからには、我々は、何としても、このような恐ろしい｢新型インフルエンザ｣と｢ワクチン接種｣の謀略を暴き反対して、その実施を阻止せねばならない。さもなくば、わざわざ自分のカネ(税金による製薬業者への支払いと個別の｢ワクチン｣接種料)を払ってまで自分や子孫を殺してもらうことになる悲喜劇的な愚行を演じさせられるのである。
以 上
--------------------------------------------------------------------------------
* 欧州を本拠とするRothschild 財閥とアメリカ合衆国を本拠とする Rockefeller財閥を中心とした欧米の巨大資本家ら (世界全域にわたって専ら｢銀行｣による｢金融｣や｢投資｣と称する捏造通貨の高利貸しと各種の賭博投機や金融詐欺によって荒稼ぎする) が、結託し連合して、買収と謀略により諸国の政権を簒奪し社会資産を略奪して民衆を支配しながら、従来の国家主権体制を解体して諸国を統合し人類全体を支配する世界帝国の形成 (世界制覇)を狙って策動している。
** 過去30数年にわたり、かの狡猾貪欲なHenry Kissingerらと共に世界人口の大幅削減を唱導してきたJohn Holdrenが米国現政権Obama大統領の科学技術担当補佐官･科学技術政策室長･科学技術顧問会議共同議長となっている事実に注目すべきである。 John Holdrenとその人口削減論についてはWikipediaの”John Holdren”の項 (http://
《ダルマ通信》
2009年11月18日
｢新型インフルエンザ｣とその｢予防ワクチン｣について
参考までにこういった分析をしている会社もあります。
｢影のCIA｣ (The Shadow CIA)｣ とまで評されたかの有名な｢民間情報企業｣ストラトフォア社 (Strategic Forecasting, Inc.= 通称 ‟STRATFOR‟)の情報分析による記事だそうだ。
http://
これを日本語に訳したものは下記。（ダルマ通信より。以下、転送・転載可）
Ａ(H1N1) 型は普通の流感にすぎない
A (H1N1) 型インフルエンザ･ウイルス (通称｢豚インフルエンザ｣) が世界中にトップ･ニュースで大々的に報道されて以来５カ月が経ち、北半球では例年の流感季節が間近に迫ってきたことでもあり、この際このインフルエンザについて再検討しておいた方が良さそうである。
先ずは、この論説から一つだけ事実を取り上げるなら、それは米国疾病対策センー(CDC) がA (H1N1) 型インフルエンザ罹病者の入院率と死亡率を通常のインフルエンザの場合と同等ないしそれ以下であると信じている事実である。更に、もう一つ事実を取り上げるなら、それは、当のインフルエンザに関する資料が非常に不備不完全で各種の比較検討が殆ど不可能であり、従って、大量の死亡者が出る恐れがあるなどと言明することは何らの事実解明や検証もせずに人心を恐怖におとしいれるデマ流しに過ぎないと云う事実である。
では、これらの事実について具体的に説明しよう。
今年のA (H1N1) 型変種には、他の各種インフルエンザ･ウイルスから識別される若干の主要な特徴がある。最も注目に値するのは、通常ではインフルエンザに対する感染発病率が高い高齢者がA (H1N1)では低いと考えられることと、未だ養護老人ホームなどでの集団感染が発生していないことである。その代わりに、A (H1N1)ウイルスは若年層に対する感染性が高いようで、24歳以下の者、特に2歳未満の幼児や妊娠している女性に通常より高い感染率が示されている。こうした若年層に対する高い感染発病は、子供やその両親を学校と職場から引き離して家庭に留めることになり、社会の労働人口を通常以上に減退させることになると考えられる。この新ウイルス対策として、米国政府はワクチン接種計画の実施を急拡大し、この10月にはA (H1N1)向けのワクチン接種が始まることになろう。
しかし、上述のようなインフルエンザ罹病の相違は従来の取り組み方を変えるようなものではない。政府にとってはウイルス拡散や感染発病の防止に有効な対策と広報活動が取れるかどうかが問題であっても、このA (H1N1)型インフルエンザがこれまで何カ月にもわたってヒステリー症状的に報道されてきたような社会破綻を引き起す事態については、未だその予兆すら見られないのである。
このヒステリー症状的な報道は、多分に1918年の｢スペイン風邪｣の記憶に由来するものであろう。当時は、過酷な戦争が5年目に入り、蔓延する流感罹病者についての統計作業はさほど優先されなかったであろうから、このインフルエンザ罹病者の推定統計には大きなばらつきがあるが、それでもこの 1918年流感による死亡者数が世界中で５千万人から１億人の範囲にあることは大方の認めるところであり、その内の約50万人がアメリカ人であった。
このスペイン風邪は、非常に恐ろしい流感で、従来の各種インフルエンザ･ウイルスの主な感染罹病者である子供や高齢老人に加えて、特に壮年人口 (25~35歳の成人層) に対して高比率で感染罹病させた。当該期間から再構成された数値に基づけば、アメリカ人口の28 % がスペイン風邪に感染し、その内の1.4 % から2.3 % (即ち総人口の0.39 % から0.6 5 %) が死亡したのである。実に、このインフルエンザが突発的に大流行した1918~1920年は、20世紀中にアメリカ合衆国の人口が減少した唯一の時期を示している。
世界中に報道されている今回のA (H1N1)型豚インフルエンザについては不明な情報が多いが、過去５ヶ月間で引き出せる資料からは、このインフルエンザが1918年のスペイン風邪に匹敵するものでないことは明白である。最も注目に値するのは、罹病死亡率であり、より適切には、この死亡率の欠落である。ごく控え目に云って世界的な資料は大雑把であるが、９月４日の時点で、世界保健機関(WHO)は世界中でわずか3,199人の死亡をA (H1N1)に関連づけていた。資料的にはより信頼できる米国では、この流感による国内死亡者数は593人であり、1918年の流感によるアメリカ人死亡者数が402,000人から675,000人の範囲であったこととは比べようもなく少ないのである。
米国内では、当社STRATFORが入手した最も完全な資料は、４月にA (H1N1)が突発した際に最初に感染罹病者が出た地域の一つであるニューヨーク市からのものである。そこでは、同市保健局が当該インフルエンザ発生の最初の数週間で市人口の10%にあたる80万人がA (H1N1)ウィルスに感染したと推計している。しかし、これまでのところ、わずか930人が入院を必要とし54人が死亡しただけである。つまるところ、 A (H1N1)は、従来のインフルエンザと同様に伝染性ではあるが、それよりも致命的であるような特性は示されていない。事実、ニューヨーク市の資料からは、このインフルエンザによる罹病死亡率が当該ウィルス感染者の0.00675％ (同市人口に対する比率では0.00064%)で統計的には無意味な数値に留まっていることが確認できるのである。
米国におけるインフルエンザ
（死亡者数） (全人口に対する死亡率)
1918 年 402,000 〜 675,000 0.39 〜 0.65 %
1957年 38,000 0.22 %
1968年 28,140 0.14 %
NewYork市の平均的流感季節 1,100 0.13 %
2009年−NewYork市* 54 0.00064 %
2009年−全国* 593 0.00019 %
------------------------------------------------------------------------------------------------------------------
* A (H1N1)以外のインフルエンザ･ウィルス変種による数値は含まれない。
[９月14日までに判明した資料により] 当該通年の数値ではない。
統計資料出所はThe U.S. Centers for Disease Control and Prevention [米国疾病対策センター] 及び
New York City Health Department [ニュ―ヨーク市保健局]。
上掲のように統計数値を表示すると、明らかに幾分の歪みが生じることは避けられない。A (H1N1)インフルエンザに起因するとされた死亡者数は、当然４月にA (H1N1)が特定されて以降の期間でのみ示された数値である。それらの数値は、(未だ未完の) 本年全体のものではなく、又近づきつつある北半球での毎年の流感季節に関連する数値も何ら含まれていない。この流感季節には、きっと例年より多くのインフルエンザ関連の死亡者が出るであろう。なお、上掲の統計には他のインフルエンザ･ウイルスに関連した数値が含まれていないことは云うまでもない。
今後は、冬季の到来につれて、更に多くのインフルエンザ感染罹病者と死亡者が出て罹病死亡率が増大することは確実である。しかも、A (H1N1)ウイルスがより致命的な変種に変異することも常にありうる。これは、まさしく1918年スペイン風邪のウイルスに起ったことである。しかし、現在のところ、WHO [世界保健機関]もCDC [米国疾病対策センター]も、A (H1N1)が他の季節性インフルエンザより致命的なものになるとは予想していないようである。
この際、留意すべき決定的な要点は、インフルエンザのあらゆる変種が毎年何千もの人命を奪うことである。米国では、平均的に毎年約36,000人ほどがインフルエンザで死亡しており、それはニューヨーク市だけでも1,100人に達する。世界全体では、インフルエンザ関連の死亡者は毎年25万人から 50万人の範囲になると推定されている。今年は、これまでのところ、世界全体で僅か3,000人ほどがA (H1N1)の発生に関連して死亡しており、しかも、その殆どが南半球での流感季節に生じているのである。統計的観点からは、A (H1N1) インフルエンザは現在のところ背景騒音の域を出ないと云っても過言ではあるまい。
-----------------------------------------------------------------------------------------------------------------------------------
[翻訳者注] 以上の翻訳文中 [･･･] 内の語句は翻訳者の補足である。STRATFOR (Strategic Forecasting, Inc.)については [http://
***************************************************************************************
さて、今春来の｢新型インフルエンザ｣については、実に不可解なことが多く、早くから世界中で幾多の重大な疑問が提起され、イギリスなどでは (政府がワクチンを接種する医師等に平均₤4,000[約60万円]のボーナス支給を提示しても) 一般開業医や看護師の大半が｢予防ワクチン｣の接種に反対し庶民にも冷静に対応するよう警告していた。120) 118) 116)
しかし、日本では、当初から医療機関やマスコミが当局の言いなりで大騒ぎして無知な民衆の恐怖心を煽ってきた。この国の権力支配者らは、これでもって、大不況でますます困窮する庶民の関心をそらし必要な社会変革に向かう大衆の勢力をそぐことを狙っているのであろう。
今春、ＷＨＯ(｢世界保健機関｣)が音頭をとり米国や西欧諸国の政府とマスコミが米国最大の豚肉会社のメキシコにある養豚場付近で発生したとする『豚インフルエンザA(H1N1)』(実は1976年にアメリカで流行してワクチン接種により多数の犠牲者を出しており、82) 新型ではないのに、日本では｢新型インフルエンザ｣と言い換えられている)が世界中に急速に蔓延しているとして連日大げさな報道を続け大騒ぎを演じた。 79)89)105)
その後、しばらく鳴りをひそめていたのが、この８月になって再びマスコミ報道で｢新型インフルエンザ｣の大流行が騒がれ始め、日本でも政府高官が直々に大衆向け｢対策｣を指示するなどして各地炎暑の巷に奇妙なマスク姿の再来となった。その後は、切迫したワクチン接種の必要と逼迫したワクチン不足が宣伝されて接種優先順位を争わせる奇妙な悲喜劇が演じられている。これは品不足を大げさに宣伝して買いを煽り競わせる狡猾な市場操作商法 (‟shortage marketing‟)であり、かくして、晩秋の各地で我先にと詰め寄る民衆に｢予防ワクチン｣の接種が一斉に開始されようとしている。 10)13)20)
しかし、この｢新型インフルエンザ｣については、発生当初から世界各地の医療専門家や有識者から、病原ウイルスの発生源や転移過程、人体への感染経路や特異病状の因果関係、ウイルス株の組織構成や変異･拡散の実態などについて数々の疑問が提起され、ＷＨＯや諸国の関係医療機関による科学的解明とその結果の公表が要求されてきた。9)14)16)29)30)36)80)
しかるに、これらの重大な疑問に対して未だに確たる応答はなされておらず、病原体の発生･変異の実態や人体への感染･発病の因果関係が曖昧にされたまま、｢世界保健機関｣と諸国の政府当局による｢大流行｣現象のでっち上げと一方的な｢感染対策｣が講じられ、｢ワクチン｣の成分内容やその効能を明確にしないままで、いよいよその人体接種が強行されようとしている。
他方、この数ヶ月間だけでも、欧米の巨大製薬企業数社が競ってこの｢インフルエンザ｣向け｢ワクチン｣の大量生産を続けており、これら巨大製薬会社は、今後の大流行を前提に｢世界保健機関｣や諸国政府などから未曾有の(税金による)大量発注を受けて大儲けをすることになるのである。 58)69)123)128)
こうした極めていかがわしい｢新型インフルエンザ｣現象の実態について、これまで収集した種々の情報･資料を整理して後日詳述するつもりであるが、取り敢えずは、以下にこれまで判明した重要な事実の要点だけを概述して皆さんのご参考に供したい。
１）｢新型インフルエンザ｣A(H1N1)型は、自然発生したものではなく｢生物兵器｣として人工的に開発製造されたウイルスによるものである。1)2)76)77)81)104)
２）今後これを世界中に蔓延させて、その｢予防｣対策として｢世界保健機関｣が主導する形で諸国政府に巨大製薬会社が製造した｢ワクチン｣を庶民大衆に強制的に接種させようとしている。73)74))83)84)87)93)
３）この｢ワクチン｣の成分には、A(H1N1)型(本来は季節性インフルエンザよりも罹病症状が軽いが)78)106)より致命的な A(H5N1)型に変異しやすいウイルス株やA(H1N1)型の生ウイルスが混入されていると云われている。又この｢ワクチン｣の補助剤には人体の免疫作用を損なう働きがあり、この｢接種｣により人体の免疫作用が奪われて種々の病気にかかり易くなり、以後この接種を受けた者は伝染性の病原菌で簡単に殺されてしまうことになる。これは、まさに国際連合の機関と諸国政府による大量殺人であり、既に米国などでは人類に対するジェノサイドとして刑事告発されており、又各地でこの｢ワクチン接種｣の差し止めが提訴されている。従って、世界の先進諸国では、今春来各地でこの｢新型インフルエンザ｣の正体を暴き｢予防ワクチン｣接種に反対してこれを阻止する運動や対抗活動が進展している。 39)45)53)54)72)85)88)95)96)98)99)101)110)111)112)113)119)124)125)126)127)132133)
４）暴力と謀略によって世界征服(人類全体の統一支配)を狙う国際政治経済勢力*が、その巨大な組織的策動の一環として、長年にわたり人類の総数を大幅に削減する｢人口削減｣(depopulation)の謀略**を実行しており、目下の｢新型インフルエンザ｣蔓延とその｢予防ワクチン｣接種の強行はこの謀略作業である。彼等は、｢新世界秩序｣を唱道しながら、人類社会全体を独裁的な世界帝国体制にして支配しようと企んでおり、そのために世界人口を大幅に削減して統治し易くしたいのである。1)2)3)4)5)6)7)19)84)100)
以上であるからには、我々は、何としても、このような恐ろしい｢新型インフルエンザ｣と｢ワクチン接種｣の謀略を暴き反対して、その実施を阻止せねばならない。さもなくば、わざわざ自分のカネ(税金による製薬業者への支払いと個別の｢ワクチン｣接種料)を払ってまで自分や子孫を殺してもらうことになる悲喜劇的な愚行を演じさせられるのである。
以 上
--------------------------------------------------------------------------------
* 欧州を本拠とするRothschild 財閥とアメリカ合衆国を本拠とする Rockefeller財閥を中心とした欧米の巨大資本家ら (世界全域にわたって専ら｢銀行｣による｢金融｣や｢投資｣と称する捏造通貨の高利貸しと各種の賭博投機や金融詐欺によって荒稼ぎする) が、結託し連合して、買収と謀略により諸国の政権を簒奪し社会資産を略奪して民衆を支配しながら、従来の国家主権体制を解体して諸国を統合し人類全体を支配する世界帝国の形成 (世界制覇)を狙って策動している。
** 過去30数年にわたり、かの狡猾貪欲なHenry Kissingerらと共に世界人口の大幅削減を唱導してきたJohn Holdrenが米国現政権Obama大統領の科学技術担当補佐官･科学技術政策室長･科学技術顧問会議共同議長となっている事実に注目すべきである。 John Holdrenとその人口削減論についてはWikipediaの”John Holdren”の項 (http://
《ダルマ通信》
2009年11月18日
｢新型インフルエンザ｣とその｢予防ワクチン｣について
|
|
|
|
|
|
|
|
新型インフルエンザ 豚インフル 更新情報
-
最新のイベント
-
最新のアンケート
-
まだ何もありません
-
新型インフルエンザ 豚インフルのメンバーはこんなコミュニティにも参加しています
人気コミュニティランキング
- 1位
- 写真を撮るのが好き
- 209850人
- 2位
- 暮らしを楽しむ
- 77900人
- 3位
- 音楽が無いと生きていけない
- 196625人