ジャトロファ　BDFコミュのBDF実用化

鳥取環境大学でBDFバスの本格運行開始

鳥取環境大学は2006年11月１日、同年10月上旬より試験運行をしている家庭の台所から出る廃食油を精製したバイオデイーゼル燃料と軽油の混合燃料で走るBDFスクールバスの運行を本格的に開始した。

学生、教職員だけでなく、地域住民も乗車可能で、学生、教職員は学生証、教職員証、駐車許可カードを見せることで、地域住民は地球に優しい地域通貨「チューズ」を提示することで乗車できる。チューズは１回の廃食油の提供で100、１回のレジ袋辞退で10獲得でき、100チューズで１回の乗車が可能。同年12月からはICカードでの乗車となる予定。

また、同年９月14日-16日には天ぷら廃油を燃料とした「天ぷらカー」で、同大学としては初めての県外へのPR走行を行った。現代日本の交通事情におけるBDF燃料車の運行実験やCO2削減キャンペーンの推進などを目的に、BDF燃料のステーションで給油し、瀬戸内海を一周した。運行車両は、車両位置がわかる「どこですカーシステム」を利用し、情報システム学科で逐一確認できる。

このBDFスクールバスは、NEDO（独立行政法人新エネルギー・産業技術総合開発機構）に提案・採択された事業であり、2005年から同大学で始まった５つのプロジェクト研究会で構成されるエコプロジェクトの一環。エコプロジェクトは各研究会の活動・成果を公表し、具体的なCO2削減方法を提案することで、日本のCO2削減に貢献することを目標にしている。

http://www.japanfs.org/ja/pages/024429.html

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[1] mixiユーザー 12月03日 17:04

１００％バイオディーゼル車テスト走行
2004.4.7（水） The Times Of India

インド初の１００％バイオディーゼルエンジン搭載、ドイツのダイムラークライスラー社メルセデス・ベンツが、テスト走行を開始している。

ジャトロファ（Jatropha)という植物の抽出物により開発された燃料を使用したこのベンツは、バンガロール、コーチ、コインバトール、チェンナイなど南インドの各都市をおよそ５０００kmテスト走行した。

インド主要自動車製造企業が参加し、科学産業研究省とドイツのホーヘンヘイン大学の協力を受けて、２００３年８月に３２５０万ルピーの予算が計上されたこのプロジェクト。
実用化にはあと２-３年かかると言われている。

ダイムラークライスラー・インドのＣＥＯ（最高経営責任者）、ハンス・ミヒャエル・フーベル氏は、テストの目的について、
「インドの地理的・気候的条件下で、バイオディーゼルエンジンと従来のエンジンの（必要に応じた）交代がスムーズに行われるかどうかを試すこと。」
と語った。

テスト走行の感触は良好だ。
唯一改良が要求される点は、燃料の性格上、エンジンシステムのゴムおよびプラスチック部分が腐食してしまうため、１００km走行毎に交換しなければならないこと。
さらに排気、パワー、安定性、バイオディーゼルの燃費、ドライブシステムなどのチェックが詳細に行われている。

実用化されるようになれば、ジャトロファの膨大なスケールでのプランテーションが必要になるだろう。

http://www.jp.asksiddhi.com/news/07042004.htm

[3] mixiユーザー 12月03日 17:28

注目されるバイオ燃料　ジャトロファ油
公明新聞：2008年11月24日

温暖化防止、産業振興へ　食料と競合しない点に脚光
公明町議がリード、町の取り組み促す
公明都議ら漁船走行実験を視察

ジャトロファ油を使った漁船の走行実験に立ち会う（右から）伊藤、小磯両都議と八丈町議ら

バイオ燃料の原料として注目されている非食用植物「ジャトロファ」。東京都の八丈島（八丈町）でこのほど、ジャトロファ油１００％を燃料として使用した漁船の走行実験が行われ、公明党の伊藤興一、小磯善彦両都議が視察に訪れた。同島でジャトロファ栽培に取り組む伊勢崎和鶴右衛、山下松邦の両公明町議が同行した。

ジャトロファ（和名・ナンヨウアブラギリ）は、水の少ない土地でも育つ植物で、毒性があって食用に向かないため、食料と競合しないバイオ燃料として世界的に注目されている。国内でも、長崎市で公明議員が推進役となり、耕作放棄地を活用した試験栽培の準備が進められている。

今回、八丈島でジャトロファ油による漁船走行実験を行ったのは、ジャトロファ油の普及に取り組む特定非営利活動法人（ＮＰＯ法人）「なでしこふぁみりー」（荒川武会長）と神戸大学大学院海事科学研究科の橋本正孝教授。漁船提供などで八丈島漁業協同組合が協力した。これには公明議員をはじめ、浅沼道徳町長、三井幾雄・東京都八丈支庁長が立ち会った。

実験で使われた燃料は、タイで栽培されたジャトロファの種から搾油し、精製したもの。ジャトロファ１００％精製油を給油した漁船は、同島の八重根漁港を出て１０分ほど走行してから帰港。奥山文則船長は、「（ディーゼルエンジンの）回転数も普段と変わらないし、いいにおいだね」と感想を述べていた。

実験に先立ち、町民からはジャトロファの栽培方法や作物収益の見通しなど、多くの質問が寄せられ、関心の高さがうかがえた。浅沼町長は、「島では花き園芸で収益を上げており、ジャトロファを作付けする土地を確保できるかが検討課題」と語った。

同日、都議らは、伊勢崎町議が昨年５月から自宅の庭で栽培しているジャトロファを視察。大人の背丈よりも高く成長したジャトロファに、一行は驚きの声を上げた。なお、伊勢崎町議が育てたジャトロファからは今年、種が採取されている。

同法人の荒川会長によると、「日本で栽培したジャトロファから種子を採取したのは伊勢崎さんが初めてではないか」という。

町議会公明党は今後、議会質問を通し、ジャトロファ栽培の取り組みを町に促す方針。伊藤、小磯両都議は「ジャトロファは地産地消が可能なエネルギー源であり、地球温暖化防止効果も期待できる。島しょ地域の産業振興や雇用拡大を担う対策として応援したい」としている。

http://www.komei.or.jp/news/2008/1124/13095.html

[4] mixiユーザー 12月03日 17:37

次世代バイオ燃料で初飛行　ＮＺ航空が年内に試験へ
2008年05月28日　中国新聞ニュ－ス

　【シドニー２８日共同】ニュージーランド航空は２８日、次世代バイオ燃料の原料として注目される多年生植物ヤトロファ（ナンヨウアブラギリ）から抽出した油を使用した飛行試験を年内に実施すると発表した。

　バイオ燃料は歴史的な原油高を背景に代替エネルギーとして急速に生産が伸びているが、トウモロコシなどの食用や飼料用の穀物から生産され、世界的な穀物価格高騰を招いたとの批判が強まっている。ヤトロファは食用でないため、食料供給に影響しない。

　同社によると、次世代バイオ燃料を使う旅客機の飛行試験で世界初となる。

　ヤトロファは生育が早く、やせた土壌や乾燥した気候に強い。油の質がよく、単位面積当たりの生産量は菜種の３倍。インドやアフリカなどで栽培されている。

　世界の航空会社では、英大手ヴァージンアトランティック航空が今年２月、ココナツなどを一部使用したバイオ燃料飛行に成功した。

[5] mixiユーザー 01月13日 02:01

(1/7)米コンチネンタル航空、藻のバイオ燃料で飛行成功　世界初
　
【ニューヨーク７日共同】

米航空大手コンチネンタル航空は７日、次世代バイオ燃料の原料として期待される藻から抽出した油を活用した飛行試験に成功したと発表した。同社によると、藻を使った燃料による商業的な飛行試験は世界初。北米でのバイオ燃料による飛行も初めてという。

　米航空機大手ボーイングなどと共同で実施。ボーイング７３７―８００型の双発エンジンのうち１基の燃料に、藻と多年生植物ヤトロファ（ナンヨウアブラギリ）から抽出した油を使ったバイオ燃料を50％混ぜた。

　藻は、トウモロコシなど穀物を原料とするバイオ燃料と異なり、食料難や穀物不足を招く恐れがなく、生産効率も優れており、注目されているという。日本航空も１月下旬に、藻を含むバイオ燃料を使った飛行試験を予定している。

　今回のバイオ燃料の藻とヤトロファの比率は４対６。ヤトロファも非食用で育てやすく、抽出した油を使用した飛行試験にニュージーランド航空が成功している。

　飛行試験を担当したパイロットは「バイオ燃料を使ったエンジンの方が燃費効率が良かった」と話しているという。
http://eco.nikkei.co.jp/news/today/article.aspx?id=NN000Y182%2008012009

[6] mixiユーザー 01月13日 02:06

(1/10)ダイムラー、バイエルなどとバイオディーゼル燃料開発へ　

日本経済新聞【フランクフルト＝後藤未知夫】
自動車大手の独ダイムラーは9日、米穀物大手ＡＤＭ、独化学大手バイエルと共同でバイオディーゼル燃料を開発すると発表した。コストや安定供給の課題を克服できる代替燃料の実用化を目指す。

　3社は、ジャトロファ（ナンヨウアブラギリ）を使用するバイオ燃料を開発する。ジャトロファは南米、アフリカ、アジアなどで広く自生。食用には適さず、種子からは菜種や大豆よりも多くの油を抽出できる。ダイムラーは「菜種のバイオ燃料と同等の品質を確認している」という。

　欧州連合（ＥＵ）は2012年から乗用車の二酸化炭素（ＣＯ2）排出量規制を導入する予定。排出量が多い高級車が強みのダイムラーは、ハイブリッド車や燃料電池車の導入を決めるなど、環境対策の強化を急いでいる。
http://eco.nikkei.co.jp/news/nikkei/article.aspx?id=MMECn1836110012008

[7] mixiユーザー 04月22日 02:42

ペカルト化成　廃食油からバイオ燃料　冬も凍らず大手が採用

札幌や苫小牧にある約460店のセブン―イレブン・ジャパン。商品を配送する全58台のトラック燃料に、使用済みの食用油（廃食油）を活用したバイオディーゼル燃料（ＢＤＦ）を使う実験が6月から始まった。道内に多数あるＢＤＦの製造業者から選ばれたのが、ペカルト化成（旭川市）だ。
　ＢＤＦを軽油に5％混ぜて使い、8月末の実験終了までに2酸化炭素（ＣＯ2）を42.7ﾄﾝ減らす。今回の実験はセブン―イレブンにとって全国でも初の試み。データを集め、今後の展開に生かす。ペカルトの製品を採用した最大の理由は「耐冷性や精製度の高さが際立っているため」だ。
　通常のＢＤＦはマイナス5度前後で凍ってしまう。冬の気温がマイナス30度を下回ることもある旭川地域の気象条件を考え、ペカルトは冬でも凍結しない製品を追求。その結果「マイナス45度まで凍結しない」（篠原泰則社長）性能を実現したという。
　同社は篠原社長の父・元次氏が第2次大戦後に設立した、せっけん製造販売会社が発祥。元次氏は戦時中ボルネオにいた際、物資補給が細るなか、ゴムから石油、ヤシからせっけんなどを作った。復員後、戦地で培ったせっけん製造技術を生かし、駅前や産炭地で売り出した。
　高度成長期には合成洗剤が普及し日用雑貨卸に一時転業したが、合成洗剤による環境汚染の深刻化でせっけんが見直され始めると、廃食油を原料に製造を1980年に再開。以後、環境への影響を抑えた、せっけんや化粧品などを製造・販売してきた。
　現社長がＢＤＦへの参入を決意したのは99年。廃食油を原料にしたＢＤＦが使われ始めたことを新聞で読み、「中国などの成長で原油価格はいずれ高騰が見込まれる。ＢＤＦとせっけんの成分は極めて似ており、作れるかもしれない」（篠原社長）と考えた。
　メタノールと廃食油を反応させた試作燃料は短期間で完成したが、道内で使うには冬の凍結防止が最大の壁となった。魚や肉といった揚げた材料により、含まれる脂肪酸の種類が異なるため、成分が違っても品質を安定させる必要もあった。
　「会社の車の燃料に使い、吹雪の中を故障しないかハラハラしながら走ったこともある」（篠原社長）。試行錯誤の結果、独自の界面活性化剤、特殊な流動点降下剤、可溶化剤などを加えることで耐冷性を大幅に向上、精製精度も高まった。製法は5月に特許を申請し、審査中という。
　現在、市内に日産能力2.7ｷﾛﾘｯﾄﾙのプラントを持ち、1ﾘｯﾄﾙ当たり110円で販売。ここ数年の原油高で軽油より安くなった。6年前から旭川市が清掃車の夏用燃料に採用。今冬からは市の除雪車1台での使用も始まり、来冬は3台に増える。地域のバス会社でも同社のＢＤＦを使う準備が始まったという。
　冬が厳しいという北海道特有の生活環境を“実験室”として、独自の技術を開発してきたペカルト化成。セブン―イレブンという大手企業に認められたが、篠原社長は「ＢＤＦはまだ第一世代」と気を引き締める。今後、副産物として発生するグリセリンをなくすなど「完全利用に向け課題を解決していく」。親子2代で培ってきた地球環境にやさしい技術。時代の追い風も受けながら、さらに磨きをかける。
http://www.nikkei.co.jp/hokkaido/series/ser_0000000371.html

[8] mixiユーザー 07月08日 23:04

サッカー鹿島アントラーズチームトラック　バイオディーゼル燃料（BDF）で試運転
2009/06/17

鹿嶋市粟生東山のサッカーＪリーグ１部の鹿島アントラーズ（大東和美社長）クラブハウスで１６日、回収した食用油を精製したバイオディーゼル燃料（ＢＤＦ）を使ったトラックの試運転があり、関係者らが見守った。

地球温暖化の防止や環境問題に取り組むアントラーズのエコプログラムの一環。バイオディーゼル燃料（BDF）は、家庭などから出る天ぷら油（廃食油）に苛性ソーダとメタノールを化学反応させて精製した油で、植物が空気中から取り込んだ二酸化炭素を燃やすクリーンな燃料。

試走に使われたのはチームトラックの２トン車（４０００ＣＣ）で、燃費は１リットル当たり約６～１０キロ。馬力も軽油とほぼ同等。
アントラーズが、先月１０日の清水エスパルス戦で、エコプロジェクトの参加を観戦者やサポーターなどに呼び掛け、賛同した３７３世帯が、天ぷらなどの油約３３６リットル（６００グラム入りのボトル約５６０本分に相当）をスタジアムに持ち込んだ。回収された油は、委託した都内の業者がＢＤＦに精製した。

アントラーズでは、ＢＤＦを使ったチームトラックを２０日のジュビロ磐田戦でお披露目し、選手たちのユニホームや試合で使う道具などをクラブハウスからスタジアムまで運ぶ予定という。

[9] mixiユーザー 07月12日 03:19

ＮＥＤＯ、新たなバイオ燃料製造技術の開発／トヨタ、東京大学などに委託

新エネルギー・産業技術総合開発機構（ＮＥＤＯ）は9日、2015年～2030年頃の実用化が期待できる画期的なバイオ燃料製造技術の研究開発をトヨタ自動車、ホンダＩＲ、出光興産、京都大学、東京大学などに委託すると発表した。

　　イオン液体を利用したバイオ燃料製造におけるセルロースの前処理技術や2030年頃の実用化を目指している、バイオマスから液体燃料を製造するＢＴＬ技術などのエネルギー転換・総合利用技術の研究開発を進める。

　　この事業では、日本独自の新技術を開発し、2015年～2030年頃の実用化が期待できる基礎技術の研究開発を行う。将来にわたってバイオマスエネルギーの普及を持続的に展開するために、先進的かつ革新的な技術の探索および育成、実用化研究開発へと発展させることを目指している。（情報提供：エクール）
http://news.searchina.ne.jp/disp.cgi?y=2009&d=0709&f=business_0709_106.shtml

[10] mixiユーザー 07月12日 03:30

双日、ブラジル・ブラスケム社とバイオＥＴＢＥの長期売買契約を締結
発表日：2008年12月24日

双日、ブラジル石油化学最大手ブラスケム社とバイオＥＴＢＥの長期売買契約を締結

バイオエタノール事業と合わせバイオ燃料チェーンを構築

　双日株式会社は、南米最大の石油化学会社であるブラジルのブラスケム社（Ｂｒａｓｋｅｍ　Ｓ．Ａ．、本社：サンパウロ）と、バイオＥＴＢＥの長期売買契約を締結しました。

　バイオＥＴＢＥとは、Ｅｔｈｙｌ　Ｔｅｒｔｉａｒｙ－Ｂｕｔｙｌ　Ｅｔｈｅｒの略称で、エタノール（４３％）とイソブチレン（５７％）を化合してできる素材です。穀物などの食糧需給への影響が少なくＣＯ２削減効果の大きいバイオマス燃料として期待されるガソリンの代替燃料です。

　日本では、２００５年４月２８日に閣議決定された「京都議定書目標達成計画」にて、「輸送用燃料におけるバイオマス由来燃料の利用」に取り組むことが決定しており、石油業界では年間８４万キロリットルのバイオＥＴＢＥを２０１０年から本格的に導入する計画です。欧州でも政策的にバイオＥＴＢＥの導入を進めており、既に年間約４００万キロリットルが流通しています。双日は、２００９年よりバイオＥＴＢＥの取り扱いを開始し、２０１０年には日本向け・欧州向けを合わせ、年間約１５万キロリットルの取り扱いを目指し、順次拡大を図ります。

　バイオＥＴＢＥに使用する原料のエタノールは、ブラスケム社の親会社であるブラジルの大手コングロマリットのオーデブレヒト社（Ｏｄｅｂｒｅｃｈｔ　Ｓ．Ａ．）と双日が共同出資するバイオエタノール・砂糖製造会社エーテーアガー・ビオエネルジア社（ＥＴＨ　Ｂｉｏｅｎｅｒｇｉａ　Ｓ．Ａ）からも今後ブラスケム社に供給される見通しで、バイオエタノールの原料となるサトウキビ栽培から、エタノール生産事業、バイオＥＴＢＥ生産事業とその輸出販売までを手がけることで、競争力のあるバイオ燃料サプライチェーンを構築します。

　双日は、環境に配慮した新しい資源エネルギーの開発・利用が急務であるなか、　バイオ燃料、排出権取引、化石燃料の効率的な利用などの環境関連ビジネスを積極的に推進し社会に貢献してまいります。

[11] mixiユーザー 07月12日 03:53

琵琶湖の厄介者「カナダモ」からバイオ燃料　実用化目指し国モデル事業開始

琵琶湖で大量発生している外来水草のカナダモから大量のバイオエタノールを精製することに、京都大学エネルギー理工学研究所の渡辺誠也助教らのグループが成功した。実用化を目指し、４月から国のモデル事業として実験を開始しており、渡辺助教は「カナダモは琵琶湖で年間２億円をかけて処理されているが、水草をエネルギーに変換できれば、各地で繁殖しているカナダモによる湖沼の環境問題も解決できる」と話している。

　カナダモは、琵琶湖では昭和４０年代半ばから大量発生。漁業の妨げになるほか、枯れて湖岸に打ち寄せられると腐って悪臭を放ち、水質や景観を悪化させている。

　現在バイオエタノールは、主にサトウキビやトウモロコシなど食用穀物から精製されている。しかし燃料に転用されることで食糧価格の高騰を招くなど問題が生じていることから、渡辺助教は琵琶湖の厄介者であるカナダモに着目した。

　一般にバイオエタノールは、植物が持つ糖質を発酵させ、蒸留して精製されている。穀物の糖分は酵素で簡単に発酵するが、カナダモなど水草の糖分は発酵のスピードが遅く、エタノール化は困難とされてきた。

　渡辺助教は、遺伝子操作で作り出した新たな酵素を水草の糖分に加えると発酵が早く進むことを発見。従来の２倍の速さでバイオエタノールが精製できる技術を確立した。

　現在は水草の刈り取りを行っている三東工業社（滋賀県栗東市）や水草の糖分抽出に取り組んでいる滋賀県東北部工業技術センター（同県長浜市）とともに、実用化に向けた研究を実施。経産省のモデル事業として京大宇治キャンパス（京都府宇治市）で行っている実験では、今年度水草１００キロから３００ミリリットルのエタノール精製を目指している。カナダモの大量発生は、アフリカ最大のビクトリア湖などでも問題になっており、バイオエタノールの実用化研究が進めば、世界規模で水草が有効活用される可能性もある。

　バイオ燃料の政策に詳しい東京大学アジア生物資源環境研究センターの井上雅文准教授は「新しい発想でのアプローチでカナダモ被害の根本的解決につながる取り組み。琵琶湖での事業は注目度も高く環境問題への貢献度も大きい」と評価している。http://sankei.jp.msn.com/life/environment/090507/env0905071400002-n1.htm

[12] mixiユーザー 08月12日 07:13

ミニストップ、使用済み油をバイオ燃料の原料として提供――CO2削減効果は年1000トン

コンビニエンスストアチェーンのミニストップは7月30日、東京都23区内のミニストップ店舗から排出される使用済み油（廃食油）を8月1日からバイオディーゼル燃料の原料としてシナネンに有償で提供開始すると発表した。

　シナネンは廃食油を精製してB5燃料※を製造し、東京都の都バスをはじめとするディーゼル車両の燃料として販売する計画。

※B5燃料：廃食油からできたバイオディーゼル燃料を軽油に5％混合した燃料

　ミニストップは、店内で軽食やデザートが食べられるようにファストフードコーナーを設けているのが特徴。排出される廃食油はファストフードの調理に使用したもので、2週間に1度のサイクルで各店舗から回収され、シナネンの工場でバイオディーゼル燃料に精製される。

　23区内のミニストップ店舗から排出される廃食油は年間約530キロリットル。これを原料に約500キロリットルのバイオディーゼル燃料が精製され、約1万キロリットルのB5燃料が製造される。生物由来のバイオディーゼル燃料は、カーボンニュートラル※※の考え方により、燃焼させてもCO2の排出量には計上されない。このためミニストップでは、年間約530キロリットルの廃食油からできたB5燃料は、従来の軽油と比較した場合、年間に約1000トンのCO2削減が見込める、としている。

※※カーボンニュートラル：動植物からできた有機性資源（バイオマス）は光合成で大気中のCO2を吸収しており、燃焼させても吸収したCO2を放出しているだけなので、大気中のCO2の増減には影響しないこと。
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20090731-00000062-zdn_mkt-bus_all

[13] mixiユーザー 11月10日 01:54

漁船もバイオ燃料の時代?!　八丈島で「ジャトロファ」を使って走行実験

化石燃料に代わるサステナブルな燃料として、バイオエタノールやバイオディーゼル燃料などへの注目も高まっている今日この頃だが、そうしたバイオ燃料の一つで、まだ余り知られていない物に「ジャトロファ」（ヤトロファとも）がある。9月25日、八丈島でジャトロファ油を50%配合した燃料で漁船を走らせる実験がおこなわれ、成功したという。

この実験はジャトロファの普及を進めるNPO法人「なでしこふぁみりー」と、八丈島の地元企業「阪上」の共催によるもの。報道によれば、試験漁船は島の近海を約1時間航行したが、排ガスにほとんど色もなく、エンジン回転なども通常通りだったとのことだ。

「ジャトロファ」は和名を「ナンヨウアブラギリ」という植物で、種子に約30%の油脂を含み、1haから年間1.75トンのバイオディーゼル燃料が得られるという。種子3～4kgで１リットルの燃料ができる計算だ。植物全体に毒があるため食用には適さないが、バイオエタノールのサトウキビやトウモロコシのように食糧と競合する心配がない。干ばつに強く、やせた土地でも育つといい、インドでは普及プログラムも進む。

去年は原油価格の高騰で、漁船の燃料となる重油の価格も上昇し、漁業関係者が大打撃を受けたことは記憶に新しい。このジャトロファ、漁民にとって果たして福音となるのか？

「なでしこふぁみりー」によれば、ジャトロファは八丈島で800坪（0.26ha）、沖縄で1万坪（3.3ha）が栽培されている。ジャトロファは気温が10度を下回ると葉を落とすため、温暖な地域でないと栽培がむずかしい。種子から油を搾り、精製する技術は確立されているが、国内ではコストがかさむのが現状だ。海外でも既存の畑作地からジャトロファに転作した場合、食糧不足の原因となるという懸念もある。

けれども「砂漠緑化に役立つ」「食糧と競合しない」というジャトロファの強みはもっと注目されてもよい。一説には世界の砂漠の面積は36億haというから、すべてにジャトロファを植えた場合では年間63億トン（！）のバイオ燃料が生産できることになる（あくまで単純計算です）。
バイオ燃料として大きな可能性を秘めたジャトロファに、まずは注目だ。

http://greenz.jp/2009/11/04/jatroph/

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