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白米原理主義者コミュの白米論証

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コメント(8)

 14条以下で列挙されていない、白米のみを食す行為にも憲法上の保障が及ぶか。
 14条以下の個別規定は、歴史的にすでに確立した人権を例示列挙したに過ぎず、その他の人権の保障を排除する趣旨ではないと解される。なぜなら、14条以下の個別的規定だけでは社会の発展に伴う新しい人格的利益の保障の要請を充足し得ないからである。
 そして、憲法上具体的記載がない権利が、人権として保障される内実を持つためには、それが個人の人格的生存に不可欠であることを要する。そして、その根拠規定は幸福追求権(13条後段)によると解すべきである。
 本件において、白米のみを食す行為は伝統的な白米に対する作法であり、人類全体の人格的生存に不可欠なものといえ、かつ、人に感銘を与えるものである。
 したがって、当然に13条により白米のみを食す行為は保障される。
 否、むしろ、長年もの間、われわれは白米とともに生き、喜びを分かち合ってきたという歴史にかんがみると、日本国憲法の起草者が14条以下で具体的な白米の権利を設けなかったことにこそ責任が認められるものであり、本来ならば論点とすべき問題ではない。われわれは今こそ新たな人権規定を創設すべきなのである。
 よって、ここに、21条列挙事項に「白米」を加えることを宣言する。
現行の租税制度は許されるか?
国民に納税義務を課した三十条は違憲ではないか?

思うに、三十条にいう「納税」とは本来金銭ではなく「白米」による納税を予定していたというのが起草者意思である。
なぜなら歴史的にみて税とは米すなわち白米による直接税を基礎に発展してきたものであるからである。

このような伝統は憲法13条の個人の尊厳を租税面から支えるものであり、白米以外の形式での課税は明確性を厳格に要求する租税分野では違憲のそしりを免れない。

したがって、所得税をはじめとする現行の租税制度は一見明らかに違憲である。
この点、消費税の税率はその文言にかかわらず、「○×粒(五%=五粒)」と限定ないし修正解釈することで合憲であるとの意見もあるが、白米原理主義が妥当する白米の分野で限定解釈を施すことは許されず、結局は違憲であると断ずる他はない。

よって15対0の一致で違憲の判断を法廷違憲とする。

なお本件のような白米原理主義に一見明らかに違反する訴えは、明らかに訴えの利益を欠き「白米原理上の紛争」ではなきムートネスとの指摘もあるが、繰り返される愚かな間違いである故、例外的に本案審理すべきであるのは過去の当裁判所の判例に明らかである(最白米判平成20年9月20日)
違法収集白米排除法則の可否

違法に収集された白米に主食能力はあるか問題となる。

この点、白米であればその主食価値には変わりがないとして違法に収集された白米であっても主食能力には問題なく、あとは主食力の評価との問題とする見解がある。

しかし白米主権のもとでは、基本的白米の尊重と実体的真実の白米の尊重は調和的に探求されなければならず、将来の違法収穫の抑止のために、重大な違法に基づいて収穫された白米についてはその主食能力を否定するのが最も効果的といえる

のが従来の見解であるが妥当ではない。

白米の尊厳を究極の価値とするご飯界においては、白米の廃棄は個人の尊厳の廃棄であり、それゆえいかなる理由によっても白米能力を否定できないというべきである。

白米の違法収穫については白米に対する絶対的な崇拝を貫徹すればそもそも有り得ない現象であるから、白米への忠誠により達成されるのが本則であり従来の見解は妥当ではない(最大白米判21年10月1日に同旨)

したがって違法収穫白米排除法則は白米の尊厳に反し、一見明らかに違憲な制度であるから採用できない。

なお違法に収穫された白米から生育した白米についてもその主食能力を否定すべきとの、いわゆる毒畑の白米の理論についても上記最大白米判の趣旨は妥当し、米は米であるから採用できない。

以上を15対0の全員一致での法廷意見とし、さらに白米の収穫の仕方が適法であったかを審理させるため、広島高等白米裁判所に差し戻す。
〜答案構成メモ

第一 甲の罪責について
一、白米にふりかけをかけた行為
違法とする学説
←かえって白米尊重の趣旨没却
∴適法
二、「ごちそうさま」とわざと言わなかったことについて
不作為の論証
→当然に違法
∴不敬罪(米に対してのみ復活?)
三、米が納められている倉に侵入した行為
住居侵入→住居権者プラス白米に対して成立
四、米倉の中で暴れた行為
特にふれる論点なし
∴殺人未遂
五、罪数
苦手なため省略
白米の実行行為性について(白米論証米寿記念論集)

実行行為とは、ある物質を白米にみせかけようとする現実的可能性をいう。

ある物質を白米でないのに白米と見せかける行為は偽米罪として最低でも死刑に処せられる(米法199条)

もっとも最初から明らかに白米とはいえない物質を白米と見せかけることは不能米として不処罰である。

そこで、可罰的な偽米罪と不能米の区別が問題となる。

この点未遂米罪(米に対する罪の実行に着手しこれを遂げない罪)の処罰根拠は白米に対する尊厳を傷つける現実的危険性を惹起するところにある。
ここにいう危険性判断をいかなる基準で行うかがさらに問題となる。

この点、一般人の認識しえた米事情及び行為者が特に認識していた米事情を基礎に偽米時に判断する見解がある(団藤米光P155、大米仁P144、平米龍二P123)

しかし、これでは米の尊厳が確保されず、一般人も行為者もしりえない例外的場合を処罰できず、米絶対主義に反する(白米憲法13条前段)

思うに、白米に対する尊厳の危険は、行為者が主観的に行動する時点で既に高まっており、処罰根拠は行為者の主観を通した現実的危険性をいうのである(白米主観主義、判例・通説)

とすれば、行為者が偽米の主観を飛躍的に表動させれば着手を認めてよく、主観がある以上不能米の問題は生じない。(白米に対する刑罰は、行為者の危険性に根拠を有し、外部的行為は不可欠ではない。現代白米法学派)

したがってそもそも、白米の実行行為性自体不要であり、全て主観で判断でき、処罰の脱漏はない。

なお白米と見せかければたりるのであるから、誤想の問題は生じない。



以上
白米を詐欺行為によって手に入れた後
その返還を免れるために相手を殺すことの罪責について

まず白米を偽網によって騙取する行為は、詐欺白米罪(米法249条)にあたり
無期懲役または死刑に処せられる。

さらに、その返還を免れるために暴行脅迫を用いた場合の罪責が問題となる。

この点、財物奪取後は事後強盗以外成立しないとの見解があるが、これは
米に対する返還請求権を軽視する解釈でありこれ自体侮辱米罪の構成要
件に該当するためとりえない。

なお、学問の自由も白米の尊厳の範囲内でのみ認められるため上記解釈は
正当である。

返還請求権ついて2項強盗米罪が成立することは明白であるが、詐欺白米罪
と罪数上どのような関係に立つか。

これについては、併合罪とする説もあるが、財物に対する刑の2重評価であり
だとうでなく、両者は包括一罪との見解が妥当である






とする見解が200年前の痛説(通説)である。


思うに、白米憲法の下では、白米については何十もの刑の評価が重複しても
公共の米福祉に合致こそすれ人権にはんすることにはならない。

むしろ、詐欺によって手に入れた米を奪い返す行為は、すでに白米を手中に
おさめた者に対する最大の急迫不正の侵害を構成し、そもそも2項強盗米罪
が成立することはない。

むしろこの正当白米行為によって、遡及的に先行する詐欺白米罪は正当化され(原因において白米な行為の理論)全体として無罪である。

これについては、詐欺をしたものについて不当な保護との批判もあるが、
自分の米一つ守れないやつは不利益を被ってもやむをえないのが、
近代白米憲法における大原則であり(前文・1条)かかる批判はあたらない。

よって無罪である。



以上
抵当白米権に基づく妨害排除請求の可否


抵当白米権とは、白米提供者の手元に白米をとどめつつ、その交換価値を把握することを内容とする担保物権である。

では、抵当白米権の目的白米が、設定者から適法に賃借した第三者に対して妨害排除請求ができるかが問題となる。

まず、抵当白米権は白米に関する権利であるから排他性を有し、その円満な状態が阻害された場合には妨害排除が請求できるのは問題ない。(我米栄、白米講義P90)

もっとも、上述のように抵当白米権が非占有担保である価値権であるから、妨害排除請求ができるかが、さらに問題となる。

この点、抵当白米権設定者の処分権限と、抵当白米権者の白米交換価値実現に対する期待との調和の観点から、?第三者が白米を占有することによってその競売手続きが妨害され、優先弁債権の行使に困難が生じる場合であって?第三者に競売手続きを妨害する目的が肯定される場合には、抵当白米権に基づく妨害排除請求も許される



との見解もあるが、一見明白に違憲であるから取りえない。


白米試験を突破された裁判官には明白であるが、国民の白米に対する識見の向上のため以下詳説する。


そもそも、白米の交換価値を把握する権利自体が、白米の不可分性に反することになり許されない。

ひとの命ですら権利の対象とすることを禁じられているのであるから、いわんや白米を権利の対象とし、ましてやその交換価値のみを把握するとは重大な憲法違反が存在することは明らかである。

白米は、われわれ人類の多年にわたる努力の結晶として、過去及び未来の人類が享受するべきもので、我日本は世界でも類を見ない白米主食国として名誉ある地位を占めると同時に、再びパン食やパスタ食の惨禍が起きぬよう、日本国朝食としては永久にこれを追放するものである(白米憲法前文、9条)

これを、民法実体法に引き直せば、白米抵当権の存在は、騒乱罪と同質の罪質を有することは明らかであって民法上公序良俗に反し無効である。

我米説は、この点を軽視した旧憲法下での解釈であって、立憲白米主義の下では妥当しない。

従って、白米抵当権の概念は否定され、今後はこの論点は憲法による手当てがされたものとして解決済みであるというべきである。

以上

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