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新しい農業コミュの現代農業を考える

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近年、健康維持には
サプリメントに注目することが増え、
日本の土壌に耳を傾ける者が減っている気がする。
現状は化学肥料や農薬の使用により土は痩せ、
野菜の栄養価は年々減少している。
その上、異常気象により生産の安定性も崩れてきている。この現状を踏まえた上で、仲間と共に
栽培方法を大きく変えた。土作り・肥料の選択・水質や設備の改良・・こうした中で、有機肥料による隔離栽培を成立させ、農薬は慣行農業の半分以下まで削減。目指しているのは無農薬です。農業の将来を考えている方、楽しみながら協議してみませんか。

コメント(7)

微生物農法って突き詰めると
人間の体にも応用できてくる。
健康食の本なんかに、土作りの
ヒントがたくさん載っているようで
おもしろい。
トマトの発芽。
接木をせず、この苗を直で植えます。
生育が早く、定植の準備に焦ります(^-^;

先ずは土の改善が必須ですね。僕はジャガイモにクエン酸カルシウムを施用して塊茎腐敗の農薬を省く事に成功しました。バンザイ

日本の土は酸性が強く、カルシウムが弱いので其れをヒントに研究開発しました。此方の農協でもジャガイモのカルシウム施用を広めつつあります。

保存の腐敗に強く、皮剥け打撲に強いジャガイモが出来ました。
トマトからワイン風のお酒
 
規格外のトマト活用し地域の名物に!
JA山口中央女性部が商品化

 山口市秋穂のトマトを使ったワイン風洋酒「秋穂ポム・ダムール」を開発した。同部による商品の企画・開発は初めてで、西村部長は「今後、県の特産品として認められるよう広めていきたい。同時に秋穂地域の活性化につながれば」と期待した。

 昨年5月、同部の原田由貴江副部長が「規格外のトマトを使って何か作れないか」と提案し、地域おこし協力隊の西倉慎顕さんの協力で、商品開発がスタート。福岡県久留米市田主丸の巨峰ワインに醸造を依頼して試作品を造り、JA秋穂支所の職員や生産者などから意見を聞き、市から補助金の支援を受けて商品を完成させた。秋穂ポム・ダムールは、白ワインのような色味で、ワイン特有の風味にトマトの特徴が合わさってフレッシュな味わいに仕上がっている。商品名のポム・ダムールはフランス語でトマトを意味。瓶のラベルは鋳銭司のデザイナー、高實まりえさんが描いた。

 13日、維新公園3丁目のJA山口中央本所で開かれた完成お披露目会には、関係者ら約50人が出席して出来栄えを確認した。今回はトマト約100キロを使って、500ミリリットル瓶190本を生産。今後品質改良しながら追加醸造する。秋穂の一部飲食店に置かれるほか、12月2、3の両日、JA山口中央本所で開かれるふれあい農業まつりで限定発売される。価格は2000円前後を予定している。
1分に1枚1400枚の写真をAIが学習!

トマトの高糖度はAIにお任せ
静岡大学、葉の状態監視、技術開発

トマトの成育を3段摘芯の栽培で試験した。(1)茎頂部の草姿写真(2)温度(3)湿度(4)照度――のデータをAIに学習させた。成育を1分に1枚撮影し、しおれる動きが大きい部分だけ抽出したものを、1400枚使い、AIに記憶させた。

葉がしおれる時に茎がごくわずかに細くなることが分かっているが、学習したAIは高精度で予測し、かん水の量とタイミングを判断できることを確かめた。

 静岡大学は、人工知能(AI)を使い誰でも高糖度トマト(フルーツトマト)を安定生産できる養液栽培技術を開発した。

AIが葉のしおれや環境データを基に「トマトのストレス度合い」を瞬時に推測し、かん水量を調節する。
熟練者の経験と勘が必要だった高糖度化までの水管理を自動化することで、糖度8以上の果実が安定して生産できる見込みだ。

 高糖度トマトは、かん水を抑えて糖度を高める。生育と糖度を両立させる水管理が難しい。同大は熟練農家が、葉のしおれ具合や光沢を見ていることに注目。葉の様子をAIに学ばせて、熟練農家並みのかん水量判断ができるか検討した。

 同大学術院情報学領域の峰野博史准教授は「(AIの予測通りにかん水すれば)糖度8以上の果実を安定生産できる」とみている。熟練農家の技術を数値化できるため、技術の継承にもつながると期待する。今後、現地試験を進める予定だ。
地球温暖化でも育つ植物の開発!

 静岡大は名古屋市のコンタクトレンズ総合メーカー「メニコン」、新潟大、三重大と5月に締結した「植物熱耐性向上資材研究開発コンソーシアム」の設立式を行った。

静岡市駿河区の静岡大静岡キャンパスに研究拠点となる「推進室」を開室した。

 同コンソーシアム協定は、同研究所とメニコンが共同開発した新技術「植物熱耐性向上資材(HTM)」の商品化を目的に締結された。
地球温暖化による熱波が原因で生じるコメの未熟粒、果実不良、葉枯れなどの農業被害の緩和に役立つことが期待される。

 第1弾として2019年までに、葉や茎にかけて農作物を熱波に強くする液体状の商品の発売を目指す。
研究を主導する原教授は「静岡大を中心に東海地区の力を結集し、温暖化問題解決に役立てれば」と話した。

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