新しい農業コミュの食糧危機は来るのか？一問一答

Q1. 最近、テレビでは田原総一朗氏や勝間和代氏らが「食糧危機は来ない」といっています。食糧危機だけは必ず来ると思っていたのですが、そうではないのでしょうか。
A1. 食糧危機が来なければよいですね。両氏の発言は、二つの著作（「日本は世界5位の農業大国」浅川 芳裕著、「「食糧危機」をあおってはいけない」川島 博之著）を鵜呑みにしてのことだと思います。
この二つの著作は、「食糧危機は来ない」と主張しています。しかしよく読むと、暗黙の前提が三つあることが分かります。「日本は今後も豊かな国であり続ければ」、「工業製品が食料より常に高ければ」、「経済システムが常に正常に働けば」です。
もし「日本の経済力が低下したら」、「もし工業製品が安くなって儲からなくなる一方、食料を高めに買わなければならないならば」、「もし経済システムに混乱が生じたら」・・・前提が崩れると、日本でも食糧危機が発生する恐れが高いです。

Q2. そういえば、日本は2010年に世界第2位の経済大国の地位を中国に明け渡すというニュースがあります。しかし、食料が海外から調達できないほど日本の経済がダメになるのでしょうか？
A2. 日本が今の実力を維持するとしても、新興国の追い上げはすさまじいです。中国、韓国などばかりでなく、これまで貧しかった地域の技術的追い上げは非常に急速です。東南アジアやインド、ブラジルをはじめとする南米、アフリカに至るまで、新興国が非常にたくさん台頭しています。
日本はいずれ、インドネシアにも経済規模で負けるという予測もでています。日本の経済力は、世界の中で埋没していく可能性が高いでしょう。しかも少子高齢化で労働力が少なくなっていきます。国際競争力を低下させる恐れが高いです。

Q3. しかし日本はまだまだ高い技術力を誇っています。食料を買い付けるくらいの力は残っているのでは？
A3. その主張には、無言の前提が潜んでいます。「食料は常に工業製品より安い、工業製品は常に食料より高級」という思い込みです。確かに産業革命以降、この前提は常に成立してきました。しかしいよいよ、この前提が崩れようとしています。新興国が台頭しているからです。
工業製品が食料よりも高値で売れたのは、工業力を持っている国が先進国に限られていたからです。限られた国しか作れないから高く売れます。一方、食料は世界中のどこでも生産できるから、安値で買いたたかれる。これが産業革命以来続いてきた構造でした。
しかし、たくさんの新興国が工業力を確保し、インドなどは20万円で自動車を創る時代に突入しています。工業力はどこの国でも持っていることになり、工業製品はどんどん安くなっていきます。
他方、食料は高くなっていきます。新興国が豊かな食生活を楽しみたいからです。
「工業製品デフレ、食料インフレ」の構造です。日本は確かにこれからもそれなりの工業力を維持するでしょう。しかし海外との厳しい価格競争に常にさらされ、儲けは薄くなります。他方、食料はジリジリ高くなるでしょう。日本はこれまでのように豊かな食生活を維持することは難しくなるでしょう。
上記の2著作では、「食料が高くなれば農家は生産を増やそうとする。するとみなに食料が行き渡る。だから食糧危機は起きない」と主張しているのですが、それは経済がしっかりしている国にのみ言えることです。経済が弱くなり、海外に輸出する有力な製品を持たない国は、食料を買い付ける力を失います。貧しい国は、今でも栄養失調に陥っています。上記2著作は「金持ちは飢えることがない」といっているだけであり、貧しい人が飢えることは「食糧危機とは言わない」としているということになります。貧しい人は飢えても金持ちが飢えないなら食糧危機とは言えない、というのが2著作の言う食糧危機の定義だとするなら、食糧危機は人類史上一度もどこの国でも起きたことがないことになります。あまり意味のある主張とは思えません。

Q4. しかし、日本がそんなに貧しい国になるとは思えませんし、食料を輸入できないほど工業力が低下するとは信じられません。
A4. 確かに、世界の経済システムが健全でさえあり、真面目に働いてさえいれば、食糧危機はそう起きるものではありません。しかし「世界経済のシステムが健全であれば」ということがくせ者です。
経済システムが健全であれば、工業製品を作る人、食料を作る人がそれぞれ自分の売りたい商品を売り、交換が可能です。売値に不満が出るときがあっても、食料が世界中の人を養うのに足る量が生産されているのであれば、世界中の人々に行き渡るはずです。しかし、経済システムはしばしば、機能不全に陥ることがあります。
98年に起きたアジア金融危機はその一例で、このときインドネシアは一時的に食糧危機に陥っています。インドネシアは食糧輸入国なのですが、インドネシアの貨幣ルピアの価値が6分の1に下落し、輸入食料が6倍に値上がりしてしまいました。一袋3000円のお米が突如18000円に値上がりすることを想像してみてください。コメだけでなくあらゆる食料品が6倍に値上がりしたら、貧しい人は食料を買えなくなります。このときのインドネシアの打撃は深刻で、国連への報告によると、この食糧危機の時の乳幼児の多数に脳への後遺症が残るだろうと指摘しています。
餓死は、1ヶ月程度の短い期間、食料が手に入らなければ発生します。一時的な経済混乱でも十分に食糧危機は起き得るのです。
上記2著作は経済システムの混乱は起きないなら食糧危機は起きない、という暗黙の前提をおいています。しかし経済システムは時に大混乱することがあります。短い期間の経済混乱でも食糧危機が起き得ることを無視してはいけないでしょう。

Q5. では、食料自給率についてはどうですか。「日本は世界第5位の農業大国」では、カロリーベースの食料自給率は嘘っぱち、何の意味もなく、そんな無意味な数字を出しているのは日本だけ、と主張しています。それより、世界第5位にもなる生産額ベースで考えるべきだとも。
A5. 「自給率」に固執するのは私もどうか、と思います。しかし、カロリーベースで考えることに意味がない、というのは極論でしょう。なぜなら日本は島国だからです。
日本以外のほとんどの国は陸続きです。陸続きだと、食糧危機がもし起きたとしても食料援助が隣国からもたらされる可能性が高いです。隣国にとって、難民が押し寄せてくることの方が恐いからです。たとえば北朝鮮は現在、自国民さえ養えないほど貧しいですが、中国や韓国からの食糧支援を受けています。陸続きのため、国が崩壊すると難民が大量に押し寄せて来るのが恐いからです。
しかし日本は海の孤島です。もし食糧危機が起きても、難民として外国に逃げることは困難です。食料援助をするよりボートピープルを沈没させた方が安上がりだと隣国に思われたとしたら、食料援助も期待できません。日本は「外国＝海外」という言葉の交換が成り立つ、世界でも珍しい国です。海に囲まれた孤島が食糧危機に陥り、食料援助も期待できないとなったら、悲惨なことになります。食料安全保障を考えるなら、自国でどれだけの食料を生産することができ、海外からどれだけの食料を調達できるのか、きちんと把握しておくことが大切です。ですから、カロリーベースで考えることは大きな意義があります。

Q6. しかし国産牛は国内で育てているのに、輸入飼料で育てるとカロリーベースの食料自給率では自給したことにならず、ゼロです。松阪牛など、海外にも人気の国産牛が全く評価されないというのはおかしいのでは。
A6. ビジネスの話と食料安全保障の話を混同されているのだと思います。ビジネスの視点なら、国産牛がいかに優れた品質を誇るものか、きちんと評価されるべきです。日本の農産物は世界でトップクラスの品質であり、タマネギなども甘くてモスクワっ子に人気です。イチゴやリンゴなど、果物の品質の高さは評価が高いです。ビジネス面では、日本は大変優れた農業力を備えているということに、もっと自信を持つべきだと思います。
しかし、ビジネスの話と食料安全保障の話は別です。輸入飼料がなくなれば、国産牛も生産できません。食べられないなら飢えてしまいます。国民を誰も飢えさせないという、食料安全保障を考えるなら、どうしてもカロリーベースで考える必要があります。

Q7. でも生産額ベースなら食料自給率は70％に達するそうです。この数字を軽視するのはおかしいのでは。
A7. 確かにこれほどの生産額になる日本農業の技術力はもっと評価されてしかるべきです。ただ、生産額ベースの食料自給率が高くなるのは、「他の産業力によるかさ上げ」と「輸入障壁」に原因があることに注意が必要です。
日本は自動車産業などの工業力のおかげで、給与水準が高いです。そのため、高い農産物でも購入してもらえる。また、農家も、農業資材が高く、必要経費がかかるので高く売らざるを得ない。農業資材が高いのは、そのメーカーの人件費が高いから。結局、農産物価格は他の産業の人件費に引きずられる形で高めに推移しています。
もう一つ、「輸入障壁」も大きい。良くも悪くも、ごく近年までほとんどの農産物が輸入障壁を持っていました。海外からの安い食料が流れ込まずに済みました。この結果、日本の農産物は、他の産業の価格水準に合わせた形で価格形成することが可能になりました。ダムで水をせき止めているようなものです。価格のかさ上げ効果は、非常に大きい。
生産額ベースを押し上げたこの二つの要因は、今、揺らぎはじめています。ダムの横っ腹に穴を開けたようなものです。生産額ベースでも、大きく低下することは避けられないでしょう。日本ではここ10年で、企業が100万社以上減少しました。不景気による倒産に加え、海外に移転していることが原因です。日本経済を支えてきた産業力が、急速に低下しつつあります。
中韓印の安い家電・自動車との競争に巻き込まれ、価格もどんどん安くなり、工業製品が陳腐化するスピードはかつてないほどになっています。このため、日本の労働者の給与水準を下げないと、競争力を維持できないほどまでになっています。こうなると、日本の農産物を高く購入してくれる人がいなくなってしまう。農産物価格のかさ上げ効果は、今度低下していくことでしょう。
また、輸入障壁は取り払われつつあります。TPPに加盟すれば、輸入障壁はなくなり、海外の安い農産物と価格競争を余儀なくされます。これに対抗するには、海外に負けない価格競争力を身につけるか、安値攻勢に左右されない高品質・高価格で勝負するか、です。
海外の安い農産物に対抗するのは容易ではありません。農家だって子どもの教育費など、それなりの所得がないと困るので急には価格を下げられず、海外の安い農産物に価格で対抗するのは大変なことです。農家の「倒産」はどうしても増えるでしょう。
　＃商業ではごく普通の現象ではあるのですが。
品質を磨いて価格で妥協しない戦略も、中国の富裕層などにスムーズに届ける流通網を形成できなければなりません。日本の農家の多くが「作る人」に専念し、運ぶこと、売ることという技術を磨いてこなかったので、ほとんどの農家が対応できないでしょう。対応できるのは、進取の気性に富んだ農家だけとなります。
強い生産者だけが生き残ればよい、そういう考え方もできるのかも知れません。ただ、その際には生産額ベースでも国内生産は大幅に低下するでしょう。

Q8. では、日本はカロリーベースの食料自給率を100%目指すべきなのでしょうか。
A8. いいえ、残念ながら違います。日本は100％の食料自給率をかなり長い将来にわたって、達成することができません。
カロリーベース自給率で100％達成するには、二つの方法があります。食料を一切輸入しないか、輸出する食料が輸入食料より多いか、です。
食料を一切輸入しないと、日本人は半分程度が餓死する恐れがあります。この国は山がちで平地が狭いわりに人口が多すぎるからです。耕地面積が狭すぎて全国民を養うには足りません。日本の国土だけで全国民を養うことは、人口がせめて8000万人程度に減るまでは難しいです。
2050年の段階でも1億人近くと予測されているので、当分は自給自足は難しい、ということになります。
自国民さえ養うことができない生産力ですから、輸出食料が輸入食料よりもカロリーベースで多くなる、ということは達成できません。
日本はカロリーベース自給率100％というのは、少なくともここ40年ほどは達成できません。

Q9. では、当分は100％は無理としても、なるべく食料自給率を高め、自給自足を目指すべきなのでしょうか。
A9. いいえ。あまり知られていませんが、自給自足が進むほど食糧危機が起きやすいのです。江戸時代には頻繁に飢饉が起きていますが、餓死者が発生しているのは、自給自足している地域が多く、交易が盛んな地域ではあまり餓死者が発生していないことが知られています。なぜなら、自給自足している地域は他の場所からあまり食料を買いませんから、普段は取引がありません。飢饉になって食料を手に入れようとしても、飢饉が終わればパタッと買わなくなるだろう、と思うと、商人も無理して手配しようとしなくなります。
しかし交易の盛んな土地は、普段からよいお客さんですから、飢饉が起きたときに無理しても食料を調達しないと、飢饉が済んだときに買ってくれなくなる恐れがあります。だから必死になって食料を融通するのです。食料安全保障を高めるには、自給自足にこだわらず、交易を盛んにする必要があります。

Q10. よく分からなくなりました。食料安全保障を高めるには、食料自給率を高めなければならないのではないのですか？
A10. いいえ。食料自給率ではなく、「食料調達力」こそが、食料安全保障には重要です。
食料調達力とは、国内で生産し、海外から調達できる力の合計です。
国内の生産力は高ければ高いほどよいです。もし日本人が欲する以上に生産される品目、たとえばコメは現在余っていますが、こうしたものは平常時には海外にどんどん輸出して全然構いません。食糧危機には国内に振り向けられるのですから。
国産力をできるだけ高め、いざとなればたくさんの人口を養えるようにすべきですし、余った分は海外に積極的に輸出すべきでしょう。
しかし国内だけでは全人口を養うことができません。海外から大量に食料を輸入する必要があります。食料を輸入するには、そのための資金が必要です。その資金を手に入れるには、海外に輸出して儲けなければなりません。海外に輸出するには、海外にとって魅力的な商品を次々と生み出し続けなければなりません。つまり、「海外調達力」を強めるには、貿易を盛んに行わなければなりません。
「国産力」＋「海外調達力」の合計、「食料調達力」が、全人口1億2千7百万人を養うのに十分になるよう、為政者は心を砕かなければなりません。

Q11. しかし、フードマイレージということが問題にならないでしょうか。食料を遠い外国から輸入するには、輸送するためのエネルギーが必要です。遠いアメリカから食料を輸入したら、石油エネルギーが高騰する今後を考えると、あまりよくないのでは？
A11. 実はアメリカから輸入した方が省エネルギーになる場合が結構あります。船を使うからです。
船はプカプカ海に浮かんでいるので、自動車や飛行機と違って、わずかな燃料で大量の食料を運ぶことができます。遠く太平洋を越えて日本に運ぶのと、アメリカ国内でトラック輸送するのと比べても、日本に船で輸出する方がエネルギーコストがかかりません。船を食糧輸送の手段としてもっと見直してよいでしょうね。
江戸時代の頃の大阪が「日本のベニス」といわれていたのはご存じでしょうか。大阪市街に水路が縦横無尽に走り、重い米俵を船でどこにでも運べるようにしていたのです。船は大量の食料を低エネルギーで運ぶのに優れています。ゆっくりで構わないのなら、船はとても優れた輸送手段です。ですので、船を利用する限り、輸送距離をあまり気にする必要はありません。

Q12. しかし食料を輸入するということは、大量の水を輸入するのと同じ事だという「バーチャル・ウォーター」の議論がありますね。日本のように水の多い国にいると分かりにくいですが、水が不足している国から食料を輸入することは、その国の水資源を大量に奪っているということにはならないのでしょうか。
A12. 生産方式によって、バーチャルウォーターの評価は変わります。
食料輸出国として最大のアメリカなどは、天水（雨水）で栽培することが主です。地下水や湖沼の水を使うわけではないので、地下水や湖をカラにする心配はありません。天水で栽培する限り、それほど水の消費を心配する必要はありません。
しかし地下水や湖沼、川の水を利用する場合は事情が異なります。使い過ぎるとなくなってしまい、生態系への影響も大きくなります。このような水を灌漑用水といいます。灌漑用水を持続不可能な形で無理に使って食料を作っている場合には、バーチャルウォーターは問題視すべきです。

Q13. では、食料輸入は基本的に問題ないのですか？
A13. 問題はあります。食料を輸入するということは、輸出国の土から養分を奪うということです。他方、日本には生ゴミや生活排水という形になって養分がたまります。輸出国の土はやせ、日本は肥料成分が溢れすぎて環境汚染が発生し、海では赤潮も発生してしまいます。養分物質の流れが輸出国から日本へと、一方通行です。輸出国は奪われた養分を化学肥料で補わなければなりません。化学肥料はどこかの国の地下資源を掘り出したり、天然ガスなどの化石燃料を使って合成しなければなりません。資源やエネルギーが乏しくなれば、こんな農業は続けられなくなります。日本は食料を輸入できなくなります。持続可能性がありません。

Q14. 資源やエネルギーがなくなると食料が輸入できなくなるのですか？
A14. 化学肥料は地下資源やエネルギーがないと生産できません。生産できなければ食料も輸入できません。バーツラフ・シュミルという学者の試算によると、化学肥料を使わない場合、地球が養える人口は30〜40億人です。現在の世界人口は約70億人ですから、半分程度は化学肥料のおかげで養えている計算です。

Q15. 資源やエネルギーが枯渇する心配はあるのでしょうか？たとえばエネルギーでは、石油がなくなっても天然ガスがありますし、石油を含んだ土であるタールサンド、海底にはメタンハイドレートもあります。原子力もあります。太陽電池も。エネルギー源に事欠かないのでは？
A15. 石油は数あるエネルギーの中でも特に優秀なようです。エネルギー密度が高く、わずかな量でたくさんのエネルギーを持っています。しかも液体なので運びやすく、さまざまな成分を含んでいるので繊維やクスリなどの化学合成の原料としても優れています。
しかし天然ガスは液化するのに手間暇がかかり、化学原料としては高くつきます。採掘の際には、ガス漏れが避けられません。天然ガスの主成分はメタンガスで、メタンは二酸化炭素より温室効果が21倍もあります。燃やしても石油ほどは二酸化炭素がでないといわれていますが、ガス漏れによるメタンガスの排出を考えると、果たしてエコなのか評価が分かれているようです。
メタンハイドレートの採掘も、天然ガスと同じ問題を抱えていますし、何より海底から採掘することの難しさは、メキシコ湾での石油漏れ事故からも分かります。メタンハイドレートの利用は採算が取れるかどうかも危ういです。
タールサンドも、石油分を抽出するのにエネルギーが必要で、欠点があります。
原子力は核のゴミが問題になります。数万年は放射能が減衰しないので、将来の子孫に責任を押しつけることになります。たとえば最近、戦前に石炭を掘った地下鉱山が陥没して地盤沈下し、家屋が倒壊しているニュースが増えていますが、これは後先考えていなかったから起きている事故です。原子力も似たところがあるように思います。もし将来、地下で重要な利用法が発見されたとしても、核のゴミが埋められているために手が出せない、ということも起こりえます。今の私たちが処理しきれないことを、子孫に任せるというやり方はどうかと思われます。
それに、石油の代わりに原子力だけでまかなおうとすれば、ウランが枯渇するのはそれほど遠い先の話ではありません。ウラン資源も枯渇する可能性のある限りある資源だということを忘れてはいけないでしょう。プルトニウムをリサイクルするという技術も開発が続けられていますが、技術的に困難で、コストも高くつくようです。
太陽電池は比較的優れたエネルギーです。しかしいかんせん、出力が弱いので、トラクターなどの動力を動かすには力不足です。化学肥料を製造するだけのエネルギーも提供できません。画期的なバッテリー（充電池）が開発されない限り、太陽電池ですべてがうまくいく、とは考えない方がよいでしょう。

Q16. では、木材などのバイオマスエネルギーで化学肥料を合成してはどうでしょう。
A16. コメで考えると分かりやすいですが、1キロカロリーのコメを化学肥料で育てようとすると、その化学肥料を合成するのに2.6キロカロリーのエネルギーが必要です。エネルギー的に大赤字です。籾殻やワラを計算に入れても、1キロカロリーのコメ・籾殻・ワラを作るのに必要な化学肥料は、おおよそ1.3キロカロリー。化学肥料を合成するのに使ったエネルギーの方が、育った作物よりも大きいので、エネルギー的に赤字です。バイオマスで化学肥料を合成するのは、ナンセンスといえるでしょう。